健康産業事業における新店舗展開の強化
FY2016に初出。27回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-06前進決算
「子ども向けスクール事業に注力し、受入体制の拡充を進めたことにより、スクール会員数は堅調に増加しました。」
フィットネス事業で子ども向けスクールの受入体制拡充を進め、スクール会員数の増加を開示している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「フィットネス事業につきましては、子ども向けスクール事業の広告宣伝手法の改善、スクール生の受入態勢の拡充に取り組んでいます。」
広告宣伝の改善、子ども向けスクールの受入態勢拡充、採算重視による回復施策を継続している。 - 2026-05-27前進決算説明資料
「• 会員数は増加傾向(増益) • スクール事業の強化(増益)」
フィットネス事業について、会員数の増加傾向とスクール事業の強化を増益要因として示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「フィットネス事業につきましては、前期に不採算店舗を閉店し、当期は主力の総合型店舗の広告宣伝手法の改善・拡充による会員獲得に注力しました。また、子ども向けスクール事業も広告宣伝活動に加え受入態勢の拡充に取り組んでいます。全業態において会員数は増加したものの、前期の閉店の影響等から減収減益となりました。」
不採算店舗の閉店後、総合型店舗の広告宣伝改善・拡充と子ども向けスクールの受入態勢拡充を進め、全業態で会員数が増加したと説明している。一方、前期の閉店影響により減収減益となった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「顧客ニーズにあわせた健康・からだづくりの場の提供を行い、集客促進のための広告宣伝も実施し、総合型店舗における子ども向けスクール事業の強化と採算を重視した経営に努め、早期の業績回復を目指してまいります。」
広告宣伝、子ども向けスクール、採算重視の経営によるフィットネス事業の回復施策を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「フィットネス事業につきましては、積極的な広告宣伝活動および子ども向けスクール事業の受入体制強化によって、成人・子ども向けスクールともに会員数は緩やかに回復しました。引き続き事業の効率化を進めているものの、不採算店舗の退店影響や前年同期はリース負債の見直しによる再測定益を計上していたことから減収減益となりました。」
広告宣伝、子ども向けスクールの受入体制強化、事業効率化に加え、不採算店舗の退店を進めている。会員数は成人・子ども向けとも緩やかに回復したが、退店影響等により減収減益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「集客促進のための効果的な広告も実施し、総合型店舗における子ども向けスクール事業の強化と採算性を重視した経営に努め、安全・安心な健康・からだづくりの場の提供を行い、早期の業績回復を目指してまいります。」
健康産業事業について、会員数回復の期待に加え、広告、子ども向けスクール事業、採算性重視の経営を具体的な回復施策として示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「健康産業事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の５類移行によりフィットネスの会員数が緩やかに回復してきていること、および効率的な運営によるコスト削減を継続していることから、売上収益は1,311百万円（前年同期比2.0％増）、セグメント利益は259百万円（前年同期はセグメント損失24百万円）となりました。なお、セグメント利益にはリース負債の見直しによる再測定益221百万円が含まれています。」
特定業態の出店拡大ではなく、感染症後の会員回復と効率的な運営・コスト削減による収益改善を継続している。セグメント利益には再測定益221百万円が含まれる。 - FY2023再掲有価証券報告書
「健康産業事業では、店舗の業態変更やＤＸ推進により、収益力の改善と下方耐性の強化に努めるなか、新型コロナウイルスの感染症法上の分類が５類へと移行したことによって、フィットネス参加率の回復傾向も見られ始めました。」
健康産業事業では、従来からのDX推進に加え、店舗の業態変更を通じて収益力・下方耐性を高める方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「健康産業事業におきましては、コロナ禍による営業の自粛要請やまん延防止等重点措置等による人流抑制下に、各店舗運営でのＤＸ化の推進と適切な運営体制に見直すことで、採算性・効率性の向上を図り、収益力改善と下方耐性強化に努めてまいりました。」
健康産業事業の店舗運営について、従来の店舗・業態展開に加え、DX化と運営体制の見直しを具体的な手段として進めている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、主に総合フィットネスクラブ「ドゥ・スポーツプラザ」、「スポーツクラブ・エンターテインメントＡ－１」と女性専用のホットヨガ＆コラーゲンスタジオ「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」ならびにコンパクトジム「ＤＯ ＳＭＡＲＴ（ドゥ・スマート）」、「Ａ－１ ＥＸＰＲＥＳＳ」、「Ａ－１ Ｌｉｇｈｔ ＧＹＭ 24」を運営しております。」
総合フィットネスクラブ、ＢＬＥＤＡ、コンパクトジム等の多様な業態運営を継続している。Ａ－１ Ｌｉｇｈｔ ＧＹＭ 24の名称も事業内容に含まれているが、新規出店の実績は記載されていない。 - FY2021再定義有価証券報告書
「健康産業事業においては、時代のニーズに合わせた多様な展開を推進します。」
健康産業事業の展開方針を、特定業態の拡大から時代のニーズに合わせた多様な展開として整理している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当期は新たにコンパクトジム「Ａ－１ ＥＸＰＲＥＳＳ」５店舗、「ＤＯ ＳＭＡＲＴ」１店舗を出店しました。」
健康産業事業でコンパクトジムを計6店舗新規出店した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に新たに東京都と神奈川県に「Ａ－１ ＥＸＰＲＥＳＳ」を計４店舗出店しました。」
健康産業事業において、東京都・神奈川県にコンパクトジム「Ａ－１ ＥＸＰＲＥＳＳ」を新たに計4店舗出店した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に新たに東京都と神奈川県に「Ａ－１ ＥＸＰＲＥＳＳ」を計３店舗出店しました。」
健康産業事業において、コンパクトジム「Ａ－１ ＥＸＰＲＥＳＳ」を東京都・神奈川県に計3店舗新規出店した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「健康産業事業におきましては、主に総合フィットネスクラブ「ドゥ・スポーツプラザ」、「ＮＡスポーツクラブＡ－１」と女性専用のホットヨガ＆コラーゲンスタジオ「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」ならびにコンパクトジム「ＤＯ ＳＭＡＲＴ（ドゥ・スマート）」、「Ａ－１ ＥＸＰＲＥＳＳ」を運営しております。」
健康産業事業で、既存の総合フィットネスクラブ、ＢＬＥＤＡおよびコンパクトジム等の運営を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、新たにＢＬＥＤＡ２店舗を開業するとともに、総合フィットネスクラブ２店舗および24時間営業コンパクトジム10店舗を展開する株式会社エヌエーシーシステムを連結子会社化し、事業基盤の拡大と顧客ニーズの多様化・専門化への対応を行っています。」
ＢＬＥＤＡを2店舗開業し、総合フィットネスクラブ2店舗・24時間営業コンパクトジム10店舗を展開する株式会社エヌエーシーシステムを連結子会社化した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、平成30年12月20日付「株式会社エヌエーシーシステムの株式取得（子会社化）に関するお知らせ」にて公表しましたとおり、東京都において総合フィットネスクラブ２店舗および24時間営業コンパクトジム９店舗を展開している株式会社エヌエーシーシステム株式を平成31年２月１日に取得しました。」
健康産業事業の新店舗・業態展開に向け、東京都の総合フィットネスクラブ2店舗と24時間営業コンパクトジム9店舗を取り込む株式取得を完了した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「健康産業事業におきましては、総合フィットネスクラブ「ドゥ・スポーツプラザ」と女性専用のホットヨガ＆コラーゲンスタジオ「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」を展開しています。４月に「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」新前橋店をオープンしたことにより、売上高は1,189百万円（前年同期比3.3％増）、セグメント利益は55百万円（同29.3％増）となりました。」
新前橋店の開業実績と、健康産業事業の売上高・セグメント利益の増加を再確認している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「健康産業事業におきましては、総合フィットネスクラブ「ドゥ・スポーツプラザ」と女性専用のホットヨガ＆コラーゲンスタジオ「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」を展開しています。４月に「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」新前橋店をオープンしたことにより、売上高は591百万円（前年同期比2.7％増）、セグメント利益は24百万円（同90.3％増）となりました。」
既存の店舗展開に加え、ＢＬＥＤＡ新前橋店を4月にオープンした。健康産業事業は売上高2.7％増、セグメント利益90.3％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「健康産業事業につきましては、女性専用のホットヨガ＆コラーゲンスタジオ「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」新前橋店を４月にオープンし、」
次期の具体的な新店舗として、ＢＬＥＤＡ新前橋店を4月にオープンする計画を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「健康産業事業におきましては、総合フィットネスクラブ「ドゥ・スポーツプラザ」を運営し、女性専用のホットヨガ＆コラーゲンスタジオ「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」の展開を進めています。４月に「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」浦和美園店をオープンし、売上高は1,724百万円（前年同期比4.6％増）となりましたが、新店舗開業費用の発生や既存店における人件費の上昇等により、セグメント利益は69百万円（同19.4％減）となりました。」
健康産業事業におけるＢＬＥＤＡの店舗展開と浦和美園店の開業実績を再確認している。新たな店舗開業の記載はない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「健康産業事業におきましては、総合フィットネスクラブ「ドゥ・スポーツプラザ」既存店は会員数が順調に推移したほか、４月に女性専用のホットヨガ＆コラーゲンスタジオ「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」浦和美園店をオープンし、売上高は576百万円（前年同期比5.6％増）となりましたが、新店舗開業費用の発生により、セグメント利益は12百万円（同60.0％減）となりました。」
ＢＬＥＤＡ浦和美園店を４月に開業し、健康産業事業の売上高は前年同期比5.6％増となった。一方、新店舗開業費用によりセグメント利益は前年同期比60.0％減となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成27年に分社化した株式会社ドゥ・スポーツプラザにおいて、経営体質改善を進め、ホットヨガ＆コラーゲンスタジオ「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」による新店舗の展開を推進し、拡大路線を強化してまいります。」
健康産業事業でBLEDA上里店・伊奈店を開業し、新店舗展開を2店舗に広げた。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「その他の事業につきましては、ドゥ・スポーツプラザを運営する健康産業事業におきまして、４月に２号店となる女性専用のホットヨガ＆コラーゲンスタジオ「ＢＬＥＤＡ（ブレダ）」上里店を出店したほか、10月にはドゥ・スポーツプラザ豊洲店の10周年を機に大型リニューアルを実施し、増収増益を確保しました。」
ＢＬＥＤＡ２号店の出店に加え、ドゥ・スポーツプラザ豊洲店の10周年大型リニューアルを実施し、健康産業事業で増収増益を確保した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「その他の事業につきましては、ドゥ・スポーツプラザを運営する健康産業事業におきまして、女性専用のホットヨガ＆コラーゲンスタジオ「ＢＬＥＤＡ」２号店をドゥ・スポーツプラザ上里店に隣接して出店し、集客は好調に推移しました。」
新店舗展開の具体的な段階進展として、ＢＬＥＤＡ２号店を出店し、集客が好調に推移した。 - FY2016初出有価証券報告書
「健康産業事業における、美容・アンチエイジング・リラクゼーションをキーコンセプトとする新たな店舗展開を推進します。」
従来型スポーツクラブ市場の飽和と消費者ニーズの多様化への対応として記載されている。