研究開発・品質管理体制の集約と専門化
FY2017に初出。29回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は畜産・水産飼料事業を中心として954百万円であります。」
研究開発費は前年度の917百万円から954百万円へ増加した。養鶏・養豚・養牛用新製品、昆虫タンパク、補償成長技術等の研究成果を製品・技術へ展開している。 - 2026-05-27前進株主総会
「搾乳・哺乳ロボットや自動給餌システム、国内初の多頭数メタン測定システム等の最新設備を導入し、環境負荷低減への取り組みと製品開発力の両立を図ってまいります（2027年７月稼働予定）。」
研究開発体制について、いわきリサーチセンターを福島リサーチセンターへ統合し、約10億円の養牛研究施設を建設する計画と、メタン測定等の設備内容・稼働時期を具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間のグループ全体の研究開発費は４億９千３百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間期の研究開発費493百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は畜産・水産飼料事業を中心として917百万円であります。」
研究開発費は前年度の853百万円から917百万円へ増加した。メタン抑制、低タンパク質飼料、脱魚粉・脱魚油化、IoT等の研究テーマも具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間のグループ全体の研究開発費は４億５千２百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費452百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は飼料事業を中心として853百万円であります。」
研究開発体制を継続し、研究開発費は前年度の790百万円から853百万円へ増加している。低魚粉・無魚粉飼料、環境負荷低減、IoT等の研究テーマも進展している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は６億３千４百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費を6億34百万円と開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は４億１千３百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期累計の研究開発費を4億13百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は１億９千５百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計の研究開発費195百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は飼料事業を中心として790百万円であります。2022年度は、人工乳「ママコロシリーズ」を新発売しました。」
研究開発費は前年度の755百万円から790百万円へ増加し、養豚用飼料では新規素材と腸管健康理論を採用した「ママコロシリーズ」を新発売した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は５億８千９百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期累計の研究開発費589百万円を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は３億９千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を3億91百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は１億９千万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計の研究開発費を1億90百万円と記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は飼料事業を中心として755百万円であります。」
研究開発体制の集約・専門化を継続し、FY2022の研究開発費755百万円を計上している。低環境負荷、IoT、魚粉・魚油低減等の研究テーマも具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は５億７千７百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費を5億77百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は３億８千８百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期累計の研究開発費を3億88百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は１億９千万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期累計の研究開発費を1億90百万円と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は５億６千６百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費566百万円を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は３億８千万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第2四半期累計の研究開発費を3億80百万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は１億９千１百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第1四半期累計の研究開発費を1億91百万円と記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は５億５千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、第3四半期累計の研究開発費を5億51百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は３億７千８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、第2四半期累計の研究開発費を3億78百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は１億８千８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、第1四半期累計の研究開発費188百万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は１億８千４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、第1四半期累計の研究開発費を1億84百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、平成30年４月より、開発・防疫室を組織変更し、防疫業務を本社畜産飼料部に移管し、実験動物飼料、養蜂飼料及びペットフードに関わる研究は、新たに畜産研究室 小動物課として再編いたしました。」
研究開発・防疫機能について、平成30年4月から防疫業務を本社へ移管し、小動物関連研究を畜産研究室内の新設課へ再編した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は６億３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、第3四半期累計の研究開発費を6億3百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は３億９千８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、第2四半期累計の研究開発費を3億98百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のグループ全体の研究開発費は２億６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第1四半期累計の研究開発費を2億6百万円と記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「研究開発活動は、畜産飼料や実験動物飼料の製品開発と品質管理や防疫サービスを行っている「研究所」及び水産用飼料の研究開発や飼料物性などの研究開発を行う「水産研究室」で行っています。研究所では、試験研究、製品開発について研究施設、人員を集約して、国内・国外の最新の情報を取り入れて、より効率的でスピードアップした質の高い研究開発を充実した施設のもとで進めています。なお、当連結会計年度の研究開発費は飼料事業を中心として７億５千１百万円であります。」
研究所と水産研究室に研究開発機能を集約し、品質管理・防疫サービスも含む研究体制を整備している。研究開発費は当連結会計年度に7億51百万円である。