養殖魚の減少・赤潮による水産飼料の減益
FY2018に初出。14回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-07-31。
中部飼料がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「また、水産飼料事業は、前年同期比で販売量が減少したものの、原料相場の下落と配合割合を工夫した製品の投入による利益率上昇や水産物価格の上昇などにより、増益となりました。」
水産飼料は販売量が減少したものの、原料相場の下落、配合割合を工夫した製品の投入、水産物価格の上昇により利益率が上昇し、増益となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、水産飼料は、販売量が減少したものの、環境に配慮した飼料の拡販や値上げ及び新製品の投入による利益率上昇などにより増益となりました。」
水産飼料では販売量減少があったものの、環境配慮型飼料の拡販、値上げ、新製品投入により利益率が上昇し、増益となった。 - FY2025-H1水産飼料の販売増・環境配慮飼料拡販と子会社水産物価格下落の併存有価証券報告書
「また、水産飼料は販売量増加や環境に配慮した飼料の拡販などにより利益は微増となったものの、子会社の水産物販売価格の下落を含めた利益は微減となりました。」
水産飼料では販売量増加と環境配慮型飼料の拡販により利益が微増した一方、子会社の水産物販売価格下落を含めた利益は微減となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「また、水産飼料は、販売量増加に加え、主原料の魚粉価格高騰等を反映した値上げや新製品の投入などにより、業績が改善しました。」
魚粉価格高騰による利益率への圧力は残るものの、販売量の増加、値上げ、新製品投入により水産飼料の業績が改善したと記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「また、水産飼料は、販売量が減少したものの主原料の魚粉価格高騰を上回る値上げや新製品の投入などにより、業績が向上しました。」
魚粉価格高騰による利益率への圧力は残るものの、値上げと新製品投入により水産飼料の業績が改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、水産飼料は、主原料の魚粉価格が高騰し利益率が低下したものの、ハマチ・タイの飼料が大幅に増加し、業績は改善しました。」
魚粉価格高騰による利益率低下は続いているものの、ハマチ・タイ向け飼料の大幅な販売増により、水産飼料の業績は改善したと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、水産飼料は、販売量が増加したものの、主原料の魚粉価格高騰やウナギ・ブリの稚魚の導入量が減少して競争が激化したことによる利益率低下などにより、業績が悪化しました。」
水産飼料は販売量が増加したものの、魚粉価格高騰と稚魚導入量減少に伴う競争激化により利益率が低下し、業績悪化が続いている。 - FY2023-Q2販売量増加下でも利益率低下・業績悪化有価証券報告書
「また、水産飼料について、販売量が増加したものの、主原料の魚粉価格高騰やウナギ・ブリの稚魚の導入量が減少して競争が激化したことによる利益率低下などにより、業績が悪化したことによります。」
水産飼料は販売量が増加したものの、魚粉価格高騰とウナギ・ブリの稚魚導入量減少に伴う競争激化により利益率が低下し、業績悪化が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「水産飼料は、ウナギやブリの稚魚の導入量が減少したことによりマーケットが縮小したことに加え、主原料の魚粉価格高騰により、販売量、利益率ともに前年同四半期を下回り、業績が悪化しました。」
水産飼料では、養殖魚の減少・赤潮とは異なる要因として、ウナギやブリの稚魚導入量減少による市場縮小と魚粉価格高騰が発生し、販売量・利益率・業績が悪化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、水産飼料は販売量減少に加え、原料高騰による利益率低下などにより、減益となりました。」
水産飼料について、販売量減少と原料高騰による利益率低下が減益要因となる状況を継続して記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、水産飼料は販売量減少に加え、原料高騰による利益率低下などにより減益となりました。」
水産飼料について、販売量減少と原料高騰による利益率低下が実際の減益要因となった。従来記載された養殖魚の減少・赤潮とは異なる要因による水産飼料の収益悪化が示されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、養殖魚の減少や赤潮の影響などにより水産飼料が減益であったものの、畜産飼料が増益となったことにより、前期比20.7％増の51億16百万円となりました。」
養殖魚の減少や赤潮の影響が実際に水産飼料の減益要因となったと記載している。