顧客ニーズに対応する新製品・新素材・健康志向商品の開発
FY2016に初出。31回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は2024年10月に開発と販売の一体化を図ることで、よりお客様の声が製品に反映されるよう体制を整えることを目的として中央研究所を廃止し研究機能を営業部門へ統合いたしました。」
中央研究所を営業部門へ統合した開発・営業一体化と、新素材研究の維持を継続している。研究開発費は116百万円となった。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社は2024年10月に開発と販売の一体化を図ることで、よりお客様の声が製品に反映されるよう体制を整えることを目的として中央研究所を廃止し研究機能を営業部門へ統合いたしました。」
顧客ニーズに対応する研究開発の手段を、中央研究所中心の体制から開発・営業一体化へ変更した。新素材に関する研究開発体制は維持し、研究開発費は377百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は317百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費317百万円を開示している。新製品採用等の新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「小麦粉を含む原料価格高騰、各種食品の値上げが増加となる中、付加価値を以って顧客ニーズに対応し、食味の奥深さを付与するライ麦粉や、食物繊維が豊富なパウダーブランが大手製パンメーカーを中心に採用となりました。さらに、健康基軸製品の提案を積極的に行い、高たんぱくのベーカリー用プレミックス、吸油を抑えた天ぷら粉・から揚げ粉が採用となっております。」
ライ麦粉、パウダーブラン、高たんぱくプレミックス、吸油を抑えた天ぷら粉・から揚げ粉等の採用が進み、研究開発費は5億95百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は450百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費450百万円を開示している。新製品の採用や開発完了などの新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は304百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費304百万円を開示している。新製品採用等の新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「小麦粉を含む原料価格高騰に伴い食品の値上げが問題となる中、単なる値上げではなく付加価値を望む顧客ニーズに対応し、フランス産小麦を配合した「ルパメント」、電子レンジ調理後にもっちりとした食感となる「ピナパーネ」を開発し、大手メーカーや量販店に採用となりました。」
健康基軸製品、テイクアウト対応商品、付加価値型小麦粉等を開発し、大手メーカー・量販店等で採用された。研究開発費は550百万円へ増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は412百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費を4億12百万円と開示している。新製品採用等の新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は270百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を270百万円と開示している。新製品の採用や開発完了などの新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大のなか、外出自粛並びに生活様式の変化によって生じた運動不足解消ニーズの高まりを受け、健康基軸製品の提案を積極的に行い、糖質制限製品、高タンパク製品が家庭用商品取扱い企業で採用されました。」
健康基軸、糖質制限、高タンパク製品の採用を進め、全粒粉・フスマ・ライ麦製品も大手製パンメーカー等で採用された。研究開発費は501百万円へ増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの主力である製粉及び食品事業につきましては、グループ各社の収入が新型コロナウイルス感染症の影響による前期の落ち込みから回復したのに加え、巣籠り需要を捉えた中食関連商品の拡販等もあって、売上高は373億4千1百万円と前第３四半期連結累計期間に比べ13億3千8百万円（3.7%)の増収となりました。」
巣籠り需要を捉えた中食関連商品の拡販を進め、製粉及び食品事業の売上高は前年同期比3.7％増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け依然厳しい状況は続いておりますが、製粉及び食品事業の新商品開発や中食関連商品の販売拡大、及び外食事業の販売好調もあり、売上高は281億6千3百万円と前第２四半期連結累計期間に比べ8億5千5百万円（3.1％)の増収となりました。」
新商品開発と巣籠り需要を捉えた中食関連商品の拡販を進め、製粉及び食品事業の売上高は前年同期比3.0％増、セグメント利益は7.8％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「昨年に引き続き外食向けの小麦粉及びミックス粉や贈答菓子用の小麦粉の販売が低調に推移したものの、巣籠り需要に応える中食関連商品の販売を伸ばし、売上高は120億2千5百万円と前第１四半期連結累計期間に比べ4億9千4百万円(4.3%)の増収となりました。」
巣籠り需要に対応した中食関連商品の販売を伸ばし、製粉及び食品事業の売上高は前年同期比4.3％増となった。新商品の開発も継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「健康基軸製品、糖質制限製品、高タンパク製品についての提案を積極的に行い、全粒粉、穀粉を使用した糖質制限ミックスや高タンパクミックスが、ラーメンチェーンや家庭用商品取扱い企業で採用されました。」
健康・糖質制限・高タンパク製品、プレミックス、小麦粉、新素材で新規採用・製品化が進んだ。研究開発費は438百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は320百万円であります。」
研究開発活動への支出を継続している。研究開発費は320百万円で、新製品の採用や開発完了などの新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、マーケットニーズを起点とした新製品開発や新規生産設備の導入にも注力して参ります。」
市場ニーズを起点とする新製品開発を継続し、新規生産設備の導入にも注力する方針を再確認している。研究開発費は当第2四半期累計期間で205百万円だった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、マーケットニーズを起点とした新製品開発や新規生産設備の導入にも注力して参ります。」
市場ニーズを起点とする新製品開発を継続し、新規生産設備の導入にも注力する方針を示している。新製品採用等の新たな完了実績は記載されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「これらに対する、当連結会計年度の中央研究所の主な研究開発活動結果は以下のとおりであります。惣菜業務用プレミックスにおいては、国内外の大手冷凍食品メーカー、大手ファーストフード及びコンビニエンスストア向けの「唐揚げ粉」「天ぷら粉」「バッターミックス」等について、顧客ニーズに対応した提案を行い、採用にいたりました。」
複数のプレミックス、小麦粉、新素材で新規採用・販売拡大を進め、研究開発費は4億31百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は328百万円であります。」
研究開発活動への支出を継続している。新製品の採用や開発完了などの新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は221百万円であります。」
研究開発活動への支出を継続している。新製品の採用や開発完了などの新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「惣菜用業務用ミックスにおいては、国内外の大手冷凍食品メーカー、大手ファーストフード及びコンビニエンスストア向けに「唐揚げ粉」「天ぷら粉」「バッターミックス」等、顧客ニーズに対応したブラッシュアップを行い、継続採用にいたりました。スナックミックスにおいては、「パンケーキ」等の新商品開発を推し進め、大手ファミリーレストランで採用されました。また、家庭用ミックスにおいては「レンジ用蒸しパン」が生活協同組合にて採用され評価を得ております。さらに、ベーカリー業務用ミックスにおいては、顧客要望に対応するべく大手量販店向けの「高級用食パンミックス」「インストアベーカリー向けミックス」が新規採用され、売上伸長に寄与いたしました。なお、糖質制限関連商品においては、高付加価値を目指し開発した「麺用ミックス」が大手製麺メーカーに採用され、販売数量を伸ばしております。」
複数の業務用・家庭用ミックス、糖質制限関連商品が継続又は新規採用となり、研究開発費も4億11百万円に増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3億4百万円であります。」
研究開発活動への支出を継続していることを開示しているが、新製品の採用や開発完了などの新たなマイルストーンは示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「(ⅱ)新しい商品へ ・特色ある商品の開発 ・特色ある用途の開発」
特色ある商品の開発及び用途開発を事業戦略として継続している。当第2四半期累計期間の研究開発費総額は2億3百万円だった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「(ⅱ)新しい商品へ ・特色ある商品の開発 ・特色ある用途の開発」
特色ある商品・用途の開発を事業戦略として継続している。当第１四半期の研究開発費総額は1億2百万円だったが、新製品採用等の新たなマイルストーンは示していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「ミックス開発においては、国内外の大手冷凍食品メーカー、大手ファーストフード及びコンビニエンスストア等に対し惣菜用業務用ミックスの差別化した商品提案を行い「バッターミックス」「唐揚げ粉」等が評価され、採用にいたりました。」
「バッターミックス」「唐揚げ粉」等の採用、糖質制限関連商品の開発、小麦粉・新素材の品揃え拡充を記載し、研究開発費は3億6千9百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億6千5百万円であります。」
研究開発活動への支出を継続していることを開示しているが、新製品の採用や開発完了などの新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「（b）新しい商品へ ・特色ある商品の開発 ・特色ある用途の開発」
中期経営計画の事業戦略として、特色ある商品の開発及び用途開発を継続して掲げている。 - FY2017前進有価証券報告書
「業務用ミックス粉の新製品開発では、国内外の大手ファーストフード及びコンビニエンスストアに対し差別化した商品提案を行い、フライドチキン用ミックスが採用されました。スナックミックス及びベーカリー業務用ミックス粉においても、大手スーパーマーケット、大手コンビニエンスストア、ファーストフードに対し積極的な提案を行い新製品が採用されシェア拡大を図りました。家庭用ミックス粉においては、生活協同組合等への商品提案が実を結び10数アイテムが採用に至っております。また、ここ数年特許出願を行いながら注力して取り組んでおります糖質制限関連ミックスでは、大手コンビニエンスストア、大手乳業メーカーや大手ファーストフードに採用され、徐々にではありますが販売数量を伸ばし、業績向上、企業価値増大に貢献しております。」
フライドチキン用ミックス等の採用、家庭用ミックス粉10数アイテムの採用、糖質制限関連ミックスの販売数量増加という具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経営成績は、引続き新商品の開発や少量多品種の生産体制の強化を図るとともに、積極的な提案営業に取組みましたが、小麦粉の販売価格改定等が影響し、前第３四半期連結累計期間に比べ売上高は減少しました。」
新商品開発と提案営業を継続し、少量多品種の生産体制強化にも言及しているが、新製品の完了や具体的な開発実績は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経営成績は、新商品の開発や積極的な提案営業に取組みましたが、小麦粉の販売価格改定等が影響し、前第２四半期連結累計期間に比べ売上高は減少しました。」
新商品開発と提案営業への取り組みを再掲しているが、新たな製品名や開発上のマイルストーンは示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後とも、より一層の安心、安全をモットーに、お客様に信頼される品質、美味しさを追求した新製品及び新素材の開発をして参ります。」
業務用ミックス粉、小麦粉、糖質制限麺、パウダーブラン等を開発し、研究開発費は3億4千1百万円だった。