高度な技術開発、新ビジネスモデル、新製品の開発
FY2016に初出。31回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026通期研究開発活動なし有価証券報告書
「６ 【研究開発活動】 該当事項はありません。」
前年度通期の研究開発費計上およびマルチゲートウェイ®の具体的な開発記載から変化し、当連結会計年度の研究開発活動は該当事項なしと記載している。 - 2026-05-11前進決算
「新規事業の柱として位置づけております、様々な設備をつなぐソフトウェア[マルチゲートウェイ]につきましては、積極的な営業展開や技術研究開発への取り組みを通じ、受注・売上の拡大に向けた基盤形成が進んでおりますが、業績への本格的な貢献にはなお一定の期間が必要な状況であります。」
マルチゲートウェイについて、営業展開と技術研究開発を通じた受注・売上拡大の基盤形成が進んでいると記載している。一方、本格的な業績貢献にはなお期間が必要としている。 - FY2025前進有価証券報告書
「・複数の通信プロトコルを一つのソフトウェアに統合対応した「マルチゲートウェイ」のバージョンアップ 本バージョンアップでは、膨大なデータ変換を見越した処理速度の向上と標準機能の拡張を実現いたします。これにより、より安定したサービスの提供と競争力の強化を図ります。 また、IoT 機器との親和性を強化し、クラウドプラットフォームへの接続を標準化するための取組みを進めてまいります。 当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は4百万円であります。」
研究開発費はFY2025通期で4百万円となり、マルチゲートウェイの処理速度・標準機能・IoT／クラウド接続を対象とする具体的なバージョンアップ計画が記載されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが支出した研究開発費の総額は３百万円であります。」
前年度まで研究開発活動がないと記載されていた状況から、当中間連結会計期間に研究開発費3百万円を計上している。 - FY2024-Q3第3四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
第3四半期連結累計期間について研究開発を行っていないと記載している。既存の技術開発・新製品開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2024-Q2第2四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
第2四半期累計期間について研究開発を行っていないと記載している。既存の高度な技術開発・新製品開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2024-Q1第1四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
FY2024第1四半期累計期間についても研究開発を行っていないと記載している。過去の高度な技術開発・新製品開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2023通期も研究開発活動なし有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当連結会計年度の研究開発活動について、該当事項がないと記載している。 - FY2023-Q3第3四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
第3四半期連結累計期間についても研究開発を行っていないと記載している。高度な技術開発・新製品開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2023-Q1第1四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
前年度通期および過去の四半期報告と同様に、当第1四半期累計期間について研究開発を行っていないと記載している。既存の技術開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2022通期研究開発活動なし有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当連結会計年度の研究開発活動について、該当事項がないと記載している。高度な技術開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2022-Q3第3四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
第3四半期連結累計期間について研究開発を行っていないと記載している。既存の技術開発・新製品開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2022-Q2第2四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
当第2四半期連結累計期間について研究開発を行っていないと記載している。既存の技術開発・新製品開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2022-Q1第1四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
前年度通期では研究開発費20百万円を計上していたが、当第1四半期累計期間については研究開発を行っていないと記載している。既存の技術開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は20百万円であります。」
前年度までの四半期累計16百万円から、通期の研究開発費20百万円へ更新され、研究開発活動の継続と規模が具体化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発の総額は16百万円であります。」
第2四半期累計期間の11百万円から増加し、第3四半期累計期間には研究開発費16百万円を計上している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発の総額は11百万円であります。」
第1四半期の研究開発費3百万円から進み、第2四半期累計では11百万円の研究開発費を計上している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３百万円であります。」
従来の「研究開発は行われていない」という記載から変化し、当第1四半期累計期間に研究開発費3百万円を計上している。 - FY2020-Q3第3四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
第3四半期連結累計期間について研究開発を行っていないと記載している。既存の技術開発・新製品開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2020-Q2第2四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
既存の高度な技術開発・新製品開発テーマに関連して、当第2四半期累計期間にも研究開発を行っていないと記載している。方針の撤回とは断定しない。 - FY2020-Q1第1四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
既存の技術開発・新製品開発方針に関連して、当第1四半期連結累計期間にも研究開発を行っていないと記載している。方針の撤回とは断定しない。 - FY2019-Q3第3四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
第3四半期連結累計期間についても研究開発を行っていないと記載している。既存の技術開発・新製品開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2019-Q2第2四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
第2四半期連結累計期間について研究開発を行っていないと記載している。既存の技術開発・新製品開発方針の撤回とは断定しない。 - FY2019-Q1第1四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
従来の高度な技術開発・新製品開発のテーマに関連して、当第1四半期累計期間にも研究開発を行っていないと記載している。施策の撤回とは断定しない。 - FY2018通期研究開発活動なし・技術高度化の必要性を記載有価証券報告書
「さらに、近年、無線技術の進化やクラウド化の進展等、技術面での高度化が著しく、顧客の既存設備を最大限に活かしたソリューションサービスを提供するためには、当社グループのコアな技術と先端技術を高め続けていく必要があります。」
通期の研究開発活動は「該当事項はありません」とする一方、顧客設備を活用したサービス提供のためコア技術・先端技術を高め続ける必要性を記載している。 - FY2018-Q3第3四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
高度な技術開発・新製品開発の既存テーマに関連して、当第3四半期連結累計期間にも研究開発を行っていないと記載している。施策の撤回とは断定しない。 - FY2018-Q2第2四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
高度な技術開発・新製品開発の既存テーマに関連して、当第2四半期連結累計期間にも研究開発を行っていないと記載している。施策の撤回とは断定しない。 - FY2018-Q1第1四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
高度な技術開発・新製品開発の既存テーマに関連して、当第1四半期連結累計期間にも研究開発を行っていないと記載している。施策の撤回とは断定しない。 - FY2017通期も研究開発なし有価証券報告書
「６ 【研究開発活動】 該当事項はありません。」
四半期報告書に続き、当連結会計年度についても研究開発活動がないと記載している。高度な技術開発等の方針の撤回とは断定しない。 - FY2017-Q3当四半期累計期間は研究開発なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、研究開発は行われておりません。」
高度な技術開発・新製品開発の既存テーマに関連して、当四半期連結累計期間には研究開発を行っていないと記載している。これを施策の撤回とは断定しない。 - FY2016初出有価証券報告書
「ネットワーク情報社会において、常に最新の情報通信技術を駆使して、高度な技術開発とニュービジネスモデルの創造、新製品の開発を通して、お客様にとって付加価値の高いソリューションビジネスを積極的に展開してまいります。」
最新の情報通信技術を使い、高度な技術開発や新製品開発を通じて付加価値を高める方針である。