人財とICTへの投資による働き方改革
FY2017に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。13社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「データ・AI・ICTを活用した働き方改革により作業効率の改善、移動時間の節約・省力化等生産性の改善を図っております。」
Smart WORKの取り組みが、データ・AI・ICTによる作業効率、移動時間、省力化を含む生産性改善として具体化されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「従業員エンゲージメント向上を実現するための社内環境整備や賃上げおよび初任給引上げの実施、時間外上限規制への対応、「第８次中期経営計画」の基本方針に基づく施策推進のための機構改革等にも努めてまいりました。」
働き方改革・人財施策について、社内環境整備、賃上げ、初任給引上げ、時間外上限規制対応、機構改革を実施している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ワークライフスタイル変革に向け健康増進・休暇取得施策を推進しました。」
Smart WORKを含む人財戦略の一環として、健康増進と休暇取得施策を継続して推進している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「【人財戦略】働き方改革“Smart WORK”の推進と多様性（ダイバーシティ） (1)人財ダイバーシティ (2)ワークスタイル変革 (3)健康増進」
Smart WORK、ダイバーシティ、ワークスタイル変革、健康増進を含む人財戦略を前四半期に続けて掲げている。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「【人財戦略】働き方改革“Smart WORK”の推進と多様性（ダイバーシティ） (1)人財ダイバーシティ (2)ワークスタイル変革 (3)健康増進」
従来の働き方改革から、人財ダイバーシティ、ワークスタイル変革、健康増進を含む人財戦略へ範囲を広げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、「様々なステークホルダとの共創によるＬＣ（建物ライフサイクル）トータルソリューションの進化」、「技術の高度化による生産性向上」、「働き方改革“Smart WORK”の推進」を基本戦略に業績達成に向けて取り組んでまいりました。」
働き方改革を“Smart WORK”として推進する基本戦略を再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、基本戦略としましては、「様々なステークホルダーとの共創によるＬＣ（建物ライフサイクル）トータルソリューションの進化」「技術の高度化による生産性向上」「働き方改革“Smart WORK”の推進」とし、業績予想達成を目指してまいります。」
従来の「人財とＩＣＴへの投資による働き方改革」から、「働き方改革“Smart WORK”」へ名称・位置付けを再構成している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「人財とＩＣＴへの投資による働き方改革」においては、クラウドサービスの活用により、時間や場所に制約されることなく業務が行える効率的な体制を実現したほか、工事現場内での情報共有アプリの活用などから効率化を図り、協力会社とのコミュニケーション充実や、女性活躍推進などの取り組みでも「えるぼし（２段階目）」認定を取得するなど、着実に成果を上げてまいりました。」
クラウドサービス、情報共有アプリ、えるぼし認定など、前四半期に記載した働き方改革の成果を再掲している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「「人財とＩＣＴへの投資による働き方改革」においては、クラウドサービスの活用により、時間や場所に制約されることなく業務が行える効率的な体制を実現したほか、工事現場内での情報共有アプリの活用などから効率化を図り、協力会社とのコミュニケーション充実や、女性活躍推進などの取り組みでも「えるぼし（２段階目）」認定を取得するなど、着実に成果を上げてまいりました。」
クラウドサービス、工事現場の情報共有アプリを導入し、効率的な業務体制を実現したほか、「えるぼし（２段階目）」認定を取得したと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、女性活躍に向けた「えるぼし」認定の取得やクラウド型サービスの導入などＩＣＴ活用による効率化、働き方改革を推進してまいりました。」
女性活躍について「えるぼし」認定を取得し、クラウド型サービスの導入によるICT活用・効率化を具体的に進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような状況のもとで当社グループは、営業とエンジニアリングサービスが一体となったストックビジネスの拡充、グループ連携や他社とのアライアンスの推進など、ＬＣトータルソリューションの高度化に尽力してまいりました。また、女性活躍に向けたワーキング活動の取り組みの強化やＩＣＴを活用した業務効率化など、人財とＩＣＴへの投資による働き方改革も着実に推進してまいりました。」
人財・ICT投資による働き方改革について、ICT業務効率化に加えて女性活躍に向けたワーキング活動の強化を具体的に記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループでは、前連結会計年度より第６次中期経営計画をスタートし、人財とＩＣＴへの投資による働き方改革とＬＣトータルソリューションの高度化に取り組むとともに、コンプライアンスの徹底、安全品質管理の強化を図り、“お客様のニーズにワンストップでお応えする「総合エンジニアリングサービス企業」”としての長期的かつ安定的な事業の継続と発展を目指して取り組んでまいりました。」
人財とICTへの投資による働き方改革を、第６次中期経営計画の継続施策として再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループでは、前連結会計年度より第６次中期経営計画をスタートし、人財とＩＣＴへの投資による働き方改革とＬＣトータルソリューションの高度化に取り組むとともに、コンプライアンスの徹底、安全品質管理の強化を図り、“お客様のニーズにワンストップでお応えする「総合エンジニアリングサービス企業」”としての長期的かつ安定的な事業の継続と発展を目指して取り組んでまいりました。」
人財とICTへの投資による働き方改革を、第６次中期経営計画の継続施策として再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループでは、前連結会計年度より第６次中期経営計画をスタートし、人財とＩＣＴへの投資による働き方改革とＬＣトータルソリューションの高度化に取り組むとともに、コンプライアンスの徹底、安全品質管理の強化を図り、“お客様のニーズにワンストップでお応えする「総合エンジニアリングサービス企業」”としての長期的かつ安定的な事業の継続と発展を目指して取り組んでまいりました。」
人財とICTへの投資による働き方改革を、第６次中期経営計画の継続施策として再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「第１に、担い手を確保できる魅力ある企業グループづくりに向けた人財への積極的な投資、ＩＣＴの徹底活用による業務改革の実現とマネジメントの強化を目指す「人財とＩＣＴへの投資による働き方改革」」
人手不足や業界の働き方改革への対応として、人財への投資、ICT活用による業務改革、マネジメント強化を一体の施策として初めて明示している。