人材の育成・高度化
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2017。直近の記載は2026-11-11。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに109社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「当社グループにとって「人」は最大の財産であり、持続的成長への原動力であるとともに、高度な技術力、サービス力、提案力もその源泉は全て「人」に行き着きます。」
採用・OJT・研修・技術継承・ベテラン社員による支援・次世代経営幹部育成に加え、定着率、エンゲージメント、研修時間、安全研修受講者数などの指標を新たに含む人的資本管理へ広がっている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「第8次中期経営計画」に基づき、データセンターを中心とした営業展開、リニューアルＺＥＢ・省エネ等のカーボンニュートラル事業推進、ＢＩＭ活用・ フロントローディング等の施工効率化への取組、採用活動強化・女性活躍等による人的資本の価値向上、生成ＡＩの活用による全社的なＤＸ推進等にも努めてまいりました。」
人材施策について、採用活動の強化、女性活躍、人的資本の価値向上を第8次中期経営計画に基づく具体的な取り組みとして記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「従業員エンゲージメント向上を実現するための社内環境整備や賃上げおよび初任給引上げの実施、時間外上限規制への対応、「第８次中期経営計画」の基本方針に基づく施策推進のための機構改革等にも努めてまいりました。」
人材施策について、従業員エンゲージメント向上に向けた社内環境整備、賃上げ、初任給引上げ、時間外上限規制対応、機構改革を具体的に記載している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「新卒採用者に占める女性割合 継続して 20.0 ％ 以上 27.6 ％ 管理職に占める女性労働者の割合 7.0 ％ 程度 （～ 2026年3月 ） 6.4 ％ 男性労働者の育児休業取得率 100.0 ％ （～ 2026年3月 ） 100 ％ 管理職に占める中途採用者の比率 30.0 ％ 程度 （～ 2026年3月 ） 31.7 ％」
従来の人材育成・ダイバーシティ方針に加え、女性採用、女性管理職、男性育休、中途採用管理職比率について、数値目標と実績を複数開示している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「管理職に占める女性労働者の割合 7.0％程度 （～2026年3月） 6.1％」
従来の人材育成・ダイバーシティ方針に加え、女性管理職比率について2026年3月までに7.0％程度とする指標・目標を開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「【人財戦略】働き方改革“Smart WORK”の推進と多様性（ダイバーシティ） (1)人財ダイバーシティ (2)ワークスタイル変革 (3)健康増進」
人財ダイバーシティ、ワークスタイル変革、健康増進を含む人財戦略を再掲している。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「・日比谷メソッドの体系化と長期人財課題への未来投資 ・『HIBIYA未来創造』を実現できる高度人財の組織的育成・活躍できる機動的組織の構築」
人材施策の範囲を、従来の育成・高度化から、日比谷メソッドの体系化、長期人財課題への投資、高度人財の組織的育成、機動的組織の構築へ拡大している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループでは、前連結会計年度より第６次中期経営計画をスタートし、人財とＩＣＴへの投資による働き方改革とＬＣトータルソリューションの高度化に取り組むとともに、コンプライアンスの徹底、安全品質管理の強化を図り、“お客様のニーズにワンストップでお応えする「総合エンジニアリングサービス企業」”としての長期的かつ安定的な事業の継続と発展を目指して取り組んでまいりました。」
従来の人財への投資・働き方改革の施策を継続している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「担い手を確保できる魅力ある企業グループづくりに向けた人財への積極的な投資、ＩＣＴの徹底活用による業務改革の実現とマネジメントの強化を目指す「人財とＩＣＴへの投資による働き方改革」」
従来の人材の育成・高度化から、担い手確保を目的とする人財への積極投資と働き方改革へと施策の範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材の育成・高度化等による経営基盤の強化」
人材の育成・高度化を経営基盤強化の手段として明示している。