人材育成と組織活性化
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。20社中2社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに11社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「実施期間：２０２６年４月１日～２０３１年３月３１日」
人材育成・組織活性化の取り組みが、2026年4月から2031年3月までの女性活躍行動計画と、女性採用、継続就業、時間外労働、女性管理職比率の目標を伴う人的資本施策へ拡張された。 - FY2025前進有価証券報告書
「●男性主体業務への女性配員数の拡大 - 目標：2021/3比40%増 - 実績：36人（達成率：200.0％）」
男性主体業務への女性配員数について、2021年3月比40％増の目標に対し、36人、達成率200％の実績が開示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「●男性主体業務への女性配員数の拡大－目標：2021/3比40%増－実績：83.3％増（達成率：183.3％）／●階層別研修開催回数（2022年度～2024年度）－目標：40回（３ヶ年累計）－実績：28回（達成率：70％）」
女性配員数は2021年3月比40％増の目標に対し83.3％増、階層別研修は3か年目標40回に対し28回まで進捗した。 - FY2023前進有価証券報告書
「●男性主体業務への女性配員数の拡大－目標：2021/3比40%増－実績：33.3％増（達成率：83.2％）」
女性配員拡大について、2021年3月比40％増の目標に対し33.3％増、達成率83.2％という進捗が開示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新卒だけではなく中途採用を強化するとともに、これまで男性主体であった職種、業務への女性の配置拡大など、多様性の確保も意識し、将来を担う優秀な人材の採用・育成に努めております。」
中途採用、多機能人材の育成、女性の配置拡大など、人材確保・組織活性化の取り組みが継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年４月、人事制度を刷新し、キャリアパスの複線化や成果に応じたメリハリのある処遇の設定、適材適所な人材配置の実施、定年後再雇用制度の見直しなど、モチベーションの維持・向上を促すことによる人材の定着化に努めております。」
人材育成・組織活性化の取り組みが、人事制度の刷新、キャリアパス、処遇、人員配置、再雇用制度の見直しとして実施段階に進んだ。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「時代に即した新たな採用方針・戦略・実施策の再構築、積極的な中途採用の実施、若手社員の定着率向上に向けた施策の立案と展開、定年再雇用者の処遇見直し、女性の活躍促進」
人材育成・組織活性化の対象が、採用戦略、中途採用、若手定着、再雇用者処遇、女性活躍まで拡大した。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「一体感とやりがい、自己実現醸成のための機会の定例化を図ることによって、より高い企業倫理に裏打ちされた高品質経営を目指すことが重要であると認識しております。」
人材育成・組織活性化の対象が、職場環境、やりがい、自己実現の機会の定例化へ広がっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材育成および組織活性化に向けた施策の企画・立案」
2016年度の主要政策課題の一つとして記載。