真の総合設備工事会社を目指す
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「給排水衛生設備、空調設備、給湯・暖房、電気等を一括して受注・施工できる体制を強化し、総合設備工事会社としての価値を一層高めてまいります。」
総合設備工事会社への転換について、一括受注・施工体制の強化を継続し、建築設備事業の収益化も進展した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「これまで培ってきたノウハウ、技術を生かし、一括受注・施工体制のさらなる推進を目指す。」
総合設備工事会社への転換に向け、一括受注・施工体制をさらに推進する方針が新中期計画でも継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「給排水衛生設備や空調設備、給湯暖房、電気などを一括受注・施工できる体制を整備し、「ガス工事だけでなく、建物内の工事は全て任せられる総合設備工事会社」としての認知度を高め」
建築設備事業を中核化し、一括受注・施工によって総合設備工事会社として認知度を高める方針が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「システム導入による営業部門と施工部門における情報共有および連携強化に加え、幅広い顧客ニーズに対応できる一括受注・施工体制をさらに強化し、ガス工事会社という企業イメージから総合設備工事会社として社会的に認知していただくことを目指してまいります。」
総合設備工事会社への転換に向け、システム導入による営業・施工部門の連携強化と一括受注・施工体制の強化が具体化された。 - FY2022前進有価証券報告書
「持続的に発展、成長するために、既存の事業領域に加えて、建物内の設備工事を担う建築設備事業を新たな中核事業の一つに育てあげることを「事業戦略」の最重要施策に掲げ、情報共有を密に行い販工一体となって幅広い顧客ニーズに対応すべく本年４月に営業部門と施工部門を再編し、一括受注・施工体制をより強化し、ガス工事会社という企業イメージから総合設備工事会社として社会的に認知していただくことを目指してまいります。」
総合設備工事会社への転換について、建築設備事業を新たな中核事業に育成し、営業部門と施工部門を2022年4月に再編して一括受注・施工体制を強化する具体策が示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの事業環境の変化に対応し、さらなる成長を遂げるために、企業ビジョンに掲げる『真の総合設備工事会社』への転換を早期に実現するために、全社的な多機能化とさらなるコスト競争力を身につけることを基本方針に掲げた、中期３か年経営計画「エボリューションプラン21」に取り組んでおります。」
『真の総合設備工事会社』への早期転換、全社的な多機能化、コスト競争力の獲得が中期計画の基本方針として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの事業環境の変化に対応し、一層の成長を遂げるために、企業ビジョンに掲げる『真の総合設備工事会社』への転換を早期に実現するために、全社的な多機能化とさらなるコスト競争力を身につけることを基本方針に掲げ」
『真の総合設備工事会社』への早期転換と、多機能化・コスト競争力の獲得が引き続き中核方針として記載された。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「全社的な多機能化とさらなるコスト競争力を身につけ、企業ビジョンに掲げる『真の総合設備工事会社』への早期転換を目指すことを基本方針に掲げた2019年度を初年度とする中期３か年経営計画 「エボリューションプラン21」を策定いたしました。」
従来の企業ビジョンが、新中期計画における全社的な多機能化・コスト競争力の獲得と、早期転換という計画目標に結び付けられた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「たゆまぬ研鑽を行い、優れた人間力と高い現場力でサービスを提供する真の『総合設備工事会社』を目指します。」
企業ビジョンとして引き続き明示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「たゆまぬ研鑽を行い、優れた人間力と高い現場力でサービスを提供する真の『総合設備工事会社』を目指します。」
企業ビジョンとして明示された中核目標。