次世代の新たな収益の柱の確立
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-11-12前進決算
「営繕工事やリノベーション工事において利益率の高い工事の完成が増加したことなどにより、経常利益245百万円（同13.9％増）となりました。」
建築設備事業で利益率の高い工事の完成増加が経常利益の増加として示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「建物内の設備工事を担う建築設備事業を新たな中核事業の一つに育てあげ、一社依存度の低減を図ることを掲げております。」
新たな収益の柱として位置づけた建築設備事業が、前年度の経常損失から経常利益337百万円へ転じ、収益基盤の多角化に寄与し始めたと記載された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「既存の事業領域に加えて、建物内の設備工事を担う建築設備事業を新たな中核事業の一つに育てあげ、一社依存度の低減を図ることを掲げております。」
建築設備事業を新たな中核事業として育成し、一社依存度を低減する方針が新中期計画でも継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「建物内の設備工事を担う建築設備事業を新たな中核事業の一つに育てあげることを「事業戦略」の最重要施策に掲げております。」
新たな収益の柱として建築設備事業を育成する方針が、STEP 2024の最重要施策として継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「建物内の設備工事を担う建築設備事業を新たな中核事業の一つに育てあげることを「事業戦略」の最重要施策に掲げ」
新たな収益の柱として建築設備事業を育成する方針が、前年度に続き中期経営計画の最重要施策として示されている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「既存の事業領域に加えて、建物内の設備工事を担う建築設備事業を新たな中核事業の一つに育てあげることを「事業戦略」の最重要施策に掲げ」
新たな収益の柱について、探索・創成の段階から、建築設備事業を新たな中核事業として育成する計画へ具体化された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「加えて、周辺事業（IoT対応含む）やリフォーム・リノベーションといったストック事業等を創成するとともに、本年4月に子会社化いたしましたガイアテック株式会社とのシナジー追求を図ってまいります。」
IoT対応、リフォーム・リノベーションなどのストック事業を新たな収益領域として創成する方針が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「加えて、周辺事業（IoT対応含む）やリフォーム・リノベーションといったストック事業等も創成してまいります。」
周辺事業、IoT対応、リフォーム・リノベーションなどの新たな収益領域を創出する方針が継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「周辺事業（IoT対応含む）やストック事業等新規事業を創出してまいります。」
新たな収益の柱について、周辺事業、IoT対応、ストック事業という創出対象が明示された。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「安定した収益を生む新たなビジネススタイルの確立に向け、着実に準備を進めることとしております。」
新たな収益の柱の探索から、安定収益を生む新たなビジネススタイルの確立に向けた準備へと表現が具体化・強化された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新たな事業領域への展開等について、ＮＢ開発室を主管として継続的に企画・検討しております。」
新たな収益領域の探索を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「次世代における新たな収益の柱を確立するための継続的な取り組みも欠かすことのできないテーマであると考えております。」
将来の収益源を新たに確立することを重要テーマとしている。