厳しい価格競争と資機材高騰による採算悪化
FY2016に初出。33回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
朝日工業社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中30社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- 2026-08-04再掲決算
「引き続き資機材価格の高止まりや労働者不足によるコストの上昇などが懸念される状況が続きました。」
資機材価格の高止まりと労働者不足によるコスト上昇懸念が継続している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「また、資機材の価格高騰や物流コストの上昇、及び建設業界全体の人手不足に伴う労務費の増大は、施工原価を押し上げ、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
資機材価格高騰に加え、物流コスト上昇と労務費増大が施工原価を押し上げる要因として明示され、採算悪化リスクの要因が広がっている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「資機材価格の高止まりや労働者不足によるコストの上昇など、依然として懸念される状況が続いています。」
資機材価格の高止まりと労働者不足によるコスト上昇という採算悪化につながり得る懸念が継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「資機材価格の高止まり、労働者不足によるコストの上昇などが懸念される状況が続きました。」
資機材価格の高止まりと労働者不足によるコスト上昇という採算悪化につながり得る懸念が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、設備工事事業につきましては、建設投資は堅調に推移しておりますが、資機材価格の高騰、労働者不足によるコストの上昇などが懸念される状況が続きました。」
資機材価格の高騰や労働者不足によるコスト上昇が、受注環境における採算悪化につながり得る懸念として引き続き記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、設備工事事業につきましては、建設投資は堅調に推移しておりますが、受注環境における価格競争の厳しさが続き、資機材価格の高騰、労働者不足によるコストの上昇などが懸念される状況が続きました。」
価格競争の厳しさ、資機材価格高騰、労働者不足によるコスト上昇という採算悪化につながり得る懸念が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、設備工事事業につきましては、建設投資は堅調に推移しておりますが、受注環境における価格競争の厳しさが続き、資機材価格の高騰、労働者不足によるコストの上昇などが懸念される状況が続きました。」
価格競争の厳しさ、資機材価格高騰、労働者不足によるコスト上昇という採算悪化につながり得る懸念が継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は資機材価格の高騰などにより低下しましたが、売上高の増加により、売上総利益は前連結会計年度に比べ590百万円増加し、9,053百万円となりました。」
資機材価格の高騰が実際に売上総利益率の低下要因として記載され、従来の採算悪化リスクが実績に現れている。一方、売上高増加により売上総利益は増加している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、設備工事事業につきましては、建設投資は底堅く推移しておりますが、受注競争の激化や資機材価格の高騰などが懸念される厳しい状況が続きました。」
受注競争の激化と資機材価格高騰による採算悪化につながり得る懸念が、引き続き事業環境として記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「受注競争の激化や資機材価格の高騰などが懸念される厳しい状況が続きました。」
受注競争の激化と資機材価格の高騰が採算悪化につながり得る厳しい状況が引き続き記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、設備工事事業につきましては、建設投資は堅調に推移しておりますが、受注環境における価格競争の厳しさ、工期の延伸、資機材の高騰などが懸念される状況が続きました。」
価格競争の厳しさ、工期延伸、資機材高騰による採算悪化につながり得る懸念が、前年度に続き記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、厳しい受注価格競争による予想以上の受注採算の低下や資機材高騰による原価の上昇が経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
厳しい受注価格競争と資機材高騰による受注採算低下・原価上昇のリスクが年度のリスク開示でも再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「受注競争の激化や工期の延伸、資機材の高騰などが懸念される厳しい状況が続きました。」
受注競争の激化、工期延伸、資機材高騰による採算悪化につながり得る懸念が、前四半期に続いて記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「受注競争の激化や工期の延伸、資機材の高騰などが懸念される厳しい状況が続きました。」
民間投資に持ち直しの動きがある一方、受注競争の激化、工期延伸、資機材高騰による採算悪化につながり得る懸念が引き続き記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「政府建設投資は高水準で底堅く推移しており、民間の投資につきましても、持ち直しの動きが見られましたが、受注競争の激化など厳しい状況が続きました。」
民間投資に持ち直しの動きが見られる一方、受注競争の激化など価格・採算面につながり得る厳しい状況が引き続き記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、厳しい受注価格競争による予想以上の受注採算の低下や資機材高騰による原価の上昇が経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
厳しい受注価格競争と資機材高騰による受注採算低下・原価上昇のリスクが、年度のリスク記載でも再確認されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「民間の投資につきましては、企業収益の悪化による設備投資計画の延期や中止の動きもあり、受注競争の激化や工期の延伸などが懸念される厳しい状況が続きました。」
民間設備投資の延期・中止、受注競争の激化、工期延伸による採算悪化につながり得る懸念が引き続き記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「受注競争の激化や工期の延伸、資機材の高騰などが懸念される厳しい状況が続きました。」
受注競争の激化、工期延伸、資機材高騰による採算悪化につながり得る懸念が、前四半期に続き記載されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「民間の投資につきましては、企業収益の悪化による設備投資計画の延期や中止の動きもあり、受注競争の激化や工期の延伸、資機材の高騰などが懸念される厳しい状況が続きました。」
従来の価格競争・資機材高騰に加え、設備投資計画の延期・中止、受注競争の激化、工期延伸が明示され、採算悪化につながり得る事業環境上の懸念が広がっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、受注価格競争の厳しさは続いており、施工面においても要員の不足や資機材の高騰などが懸念されている中で」
受注価格競争の厳しさと資機材高騰による採算悪化の懸念が引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、受注価格競争の厳しさは続いており、施工面においても要員の不足や資機材の高騰などが懸念されている中で」
受注価格競争の厳しさと資機材高騰による採算悪化の懸念が引き続き記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、受注価格競争の厳しさは続いており、施工面においても要員の不足や資機材の高騰などが懸念されております。」
受注価格競争の厳しさと資機材高騰による採算悪化の懸念が引き続き記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「受注環境における価格競争の厳しさが続くものの民間の設備投資は堅調に推移すると思われますが、施工面における要員の不足や資機材の高騰、「働き方改革」の推進に伴う人件費の増加もあり、売上総利益率の低下が見込まれます。」
価格競争、資機材高騰、要員不足に加えて人件費増加を要因とする売上総利益率低下の見込みが示され、採算悪化リスクの影響が具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、受注価格競争の厳しさは続いており、施工面においても要員の不足や資機材の高騰などが懸念されている中で」
受注価格競争の厳しさと資機材高騰による採算悪化の懸念が引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、受注価格競争の厳しさは続いており、施工面においても要員の不足や資機材の高騰などが懸念されております。」
受注価格競争の厳しさと資機材高騰による採算への懸念が引き続き記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、受注価格競争の厳しさは続いており、施工面においても要員の不足や資機材の高騰などが懸念されております。」
受注価格競争の厳しさと資機材高騰による採算への懸念が引き続き記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、受注価格競争の厳しさは続いており、施工面においても要員の不足や資機材の高騰などが懸念されております。」
受注価格競争の厳しさと資機材高騰による採算への懸念が引き続き記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、受注価格競争の厳しさは続いており、施工面においても要員の不足や資機材の高騰などが懸念されております。」
受注価格競争の厳しさと資機材高騰による採算への懸念が引き続き記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「こうした環境の下で、当社グループは受注の確保と収益の向上に総力をあげて取り組んでまいりますが、予想以上の受注価格の低下や資機材高騰による原価の上昇が経営成績に影響を与える可能性があります。」
厳しい受注・価格競争と資機材高騰による原価上昇が、引き続き経営成績に影響し得るリスクとして記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、施工面においては要員の不足や資機材の高騰などが懸念されます。」
資機材高騰による採算悪化リスクが引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「受注・価格競争の厳しさは続くものの、受注案件は首都圏を中心に堅調に推移いたしました。しかしながら、施工面においては要員の不足や資機材の高騰などが懸念されます。」
受注・価格競争の厳しさと資機材高騰への懸念が引き続き記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「受注・価格競争の厳しさは続いており」
受注・価格競争の厳しさが継続していると記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「予想以上の受注価格の低下や資機材高騰による原価の上昇が経営成績に影響を与える可能性があります。」
受注価格の低下と資機材価格の上昇が収益に影響する可能性をリスクとして開示している。