健全な企業文化・強靭かつ柔軟な企業体質と安定成長による企業価値向上
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
朝日工業社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-04再掲決算
「連結業績予想につきましては、2026年５月14日に発表いたしました2027年３月期の連結業績予想に変更はありません。」
2027年3月期の通期業績予想について、2026年5月14日公表の予想を維持している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「この長期ビジョンの1st Updateを確実に実行し、飛躍への基盤を構築するため、３ヶ年を計画期間とする第19次中期経営計画（2026年４月～2029年３月）を策定しており、次期連結会計年度は初年度に当たります。」
第18次中期経営計画から、第19次中期経営計画「飛躍への基盤構築」へ移行し、長期ビジョン「ASAHI-VISION 2050」の1st Updateを実行する計画へ整理された。3つのアクションと8つの取り組みを掲げ、2027年3月期の受注高115,000百万円、売上高112,500百万円、営業利益12,200百万円、経常利益12,400百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,250百万円を目標としている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの2026年３月期の目標数値は連結受注高100,000百万円、連結売上高100,000百万円、連結営業利益7,450百万円、連結経常利益7,650百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,400百万円としております。」
第18次中期経営計画の最終年度に向け、2026年3月期の受注高・売上高・利益目標が従来どおり掲げられている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、３ヶ年を計画期間とする第18次中期経営計画（2023年４月～2026年３月）を策定しており、次期連結会計年度は初年度に当たります。第18次中期経営計画は、先に策定した長期ビジョン「ASAHI-VISION 100」の最終ステージとして、2025年４月に迎える創業100周年とその先に向けて、次なる飛躍を目指すものであります。」
第17次中期経営計画から第18次中期経営計画へ移行し、創業100周年とその先に向けた最終ステージとして、収益力・人材・イノベーションの3戦略とサステナビリティ・DXの2基盤を掲げている。2026年3月期に受注高87,500百万円、売上高91,500百万円、営業利益3,250百万円、経常利益3,450百万円、当期純利益2,650百万円を目標としている。 - FY2022後退有価証券報告書
「当社グループの第17次中期経営計画の最終年度（2023年３月期）の目標数値は連結受注高86,000百万円、連結売上高88,000百万円、連結営業利益3,000百万円、連結当期純利益2,000百万円としておりましたが、新型コロナウイルス感染症の世界的流行や、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻といった第17次中期経営計画策定当初には想定していなかった要素の影響を受け、連結受注高、連結売上高の達成は難しい状況にあります。しかしながら、原価低減等売上総利益率を改善させ、利益面では第17次中期経営計画の目標数値を達成できるよう取り組んでまいります。」
2023年3月期の当初目標数値を維持しつつ、受注高・売上高の達成は難しい状況と明示された。一方、原価低減等による利益目標の達成を目指す方針が示されている。 - FY20212022年3月期の目標値追加有価証券報告書
「また、2022年３月期につきましては、受注高80,400百万円、売上高78,200百万円、営業利益1,850百万円、経常利益2,060百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,350百万円を目標達成のための客観的な指標としております。」
第17次中期経営計画について、2022年3月期の受注高・売上高・利益の年度目標が追加開示されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2020年４月から、長期ビジョン「ASAHI-VISION 100」の2ndステージである第17次中期経営計画（2020年４月～2023年３月）をスタートしております。本中期経営計画では、現在当社グループが直面している課題の解決と将来に向けた基盤づくりに取り組み、持続的な成長と企業のより一層の向上を図っていくため、(1)魅力ある会社・職場づくりの推進、(2)利益重視の徹底、(3)将来に向けた経営基盤の強化を３つの基本方針としており」
第16次中期経営計画から第17次中期経営計画へ移行し、長期ビジョンの第2段階として、魅力ある職場、利益重視、経営基盤強化を新たな3本柱に整理している。連結受注高86,000百万円、売上高88,000百万円、営業利益3,000百万円、当期純利益2,000百万円を2023年3月期の目標としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期的な経営の指針として３ヶ年を計画期間とする中期経営計画を策定しており、2017年４月から第16次中期経営計画（2017年４月～2020年３月）をスタートいたしました。第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画の期間、持続的成長・企業価値向上の目標、経営基盤の強化と働き方改革という計画軸が再確認されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期的な経営の指針として３ヶ年を計画期間とする中期経営計画を策定しており、一昨年４月から第16次中期経営計画（2017年４月～2020年３月）をスタートいたしました。第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画の期間、持続的成長・企業価値向上の目標、経営基盤の強化と働き方改革という計画軸が再確認されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期的な経営の指針として３ヶ年を計画期間とする中期経営計画を策定しており、一昨年４月から第16次中期経営計画（2017年４月～2020年３月）をスタートいたしました。第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画の期間、持続的成長・企業価値向上、事業規模と利益の確保、経営基盤強化・働き方改革という計画軸が再確認されている。 - FY2019計画目標値と2年度実績見込みの開示有価証券報告書
「当社グループは、持続的な成長と企業価値の向上を目指し第16次中期経営計画を策定しており、連結受注高862億円、連結売上高893億円、連結営業利益36億円、連結当期純利益26億円を2020年3月期の目標値としております。」
第16次中期経営計画の最終年度目標として受注高・売上高・営業利益・当期純利益の数値を明示した。売上高は目標超過見込み、利益は目標未達見込みとも説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期的な経営の指針として３ヶ年を計画期間とする中期経営計画を策定しており、2017年４月から第16次中期経営計画（2017年４月～2020年３月）をスタートいたしました。第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画の期間、持続的成長・企業価値向上、事業規模と利益の確保、経営基盤強化・働き方改革という計画軸が再確認されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期的な経営の指針として３ヶ年を計画期間とする中期経営計画を策定しており、2017年４月から第16次中期経営計画（2017年４月～2020年３月）をスタートいたしました。第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画の期間、持続的成長・企業価値向上の目標、事業規模と利益の確保、経営基盤強化・働き方改革が再確認されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期的な経営の指針として３ヶ年を計画期間とする中期経営計画を策定しており、2017年４月から第16次中期経営計画（2017年４月～2020年３月）をスタートいたしました。第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画の期間、持続的成長・企業価値向上の目標、事業規模と利益の確保、経営基盤強化・働き方改革が再確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「本年４月から第16次中期経営計画（2017年４月～2020年３月）をスタートいたしました。第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画の期間、持続的成長・企業価値向上の目標、事業規模と利益の確保、経営基盤強化・働き方改革の計画軸が再確認されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「本年４月から第16次中期経営計画（2017年４月～2020年３月）をスタートいたしました。第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画の開始と、持続的成長・企業価値向上、事業規模と利益の確保、経営基盤強化・働き方改革という計画軸が再確認されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは３ヶ年を計画期間とする第16次中期経営計画(2017年４月～2020年３月)を策定しており次期連結会計年度は初年度にあたります。この中期経営計画は、「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、当社の持続的成長と、より一層の企業価値の向上を目指すものであります。」
第15次中期経営計画から第16次中期経営計画へ移行し、企業価値向上の目標を維持しながら、「経営基盤の強化」と「働き方改革」を新たな計画の軸としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期的な経営の指針として３ヶ年を計画期間とする中期経営計画を策定しており、2014年４月から「健全な企業文化、強靭かつ柔軟な企業体質の構築」と「安定的な成長」による「企業価値の向上」を目指して、第15次中期経営計画（2014年４月～2017年３月）をスタートしております。」
第15次中期経営計画の計画期間と、健全な企業文化・企業体質、安定成長、企業価値向上という目標が再掲されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期的な経営の指針として３ヶ年を計画期間とする中期経営計画を策定しており、2014年４月から「健全な企業文化、強靭かつ柔軟な企業体質の構築」と「安定的な成長」による「企業価値の向上」を目指して、第15次中期経営計画（2014年４月～2017年３月）をスタートしております。」
第15次中期経営計画の計画期間と、健全な企業文化・企業体質、安定成長、企業価値向上という目標が再掲されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期的な経営の指針として３ヶ年を計画期間とする中期経営計画を策定しており、2014年４月から「健全な企業文化、強靭かつ柔軟な企業体質の構築」と「安定的な成長」による「企業価値の向上」を目指して、第15次中期経営計画（2014年４月～2017年３月）をスタートしております。」
第15次中期経営計画の目的、計画期間、企業価値向上の方向性が再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、2014年４月から「健全な企業文化、強靭かつ柔軟な企業体質の構築」と「安定的な成長」による「企業価値の向上」を目指して、第15次中期経営計画（2014年４月～2017年３月）をスタートしております。」
第15次中期経営計画の計画期間と、企業文化・企業体質、安定成長、企業価値向上という目標を初めて記録する。