工事・販売原価管理の徹底と強化
FY2016に初出。35回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026工事原価・製造施工強化費用の増加による利益率低下有価証券報告書
「完成工事総利益につきましては前期比293百万円（3.3%)減益の8,538百万円となりました。これは完成工事売上高は769百万円（2.0%)増収となったものの、工事原価及び製造・施工強化対策費用の増加等により完成工事総利益率が1.2ポイント低下したことによるものであります。」
工事量・売上高が増加した一方、工事原価および製造・施工強化対策費用の増加により完成工事総利益率が1.2ポイント低下した。 - FY2026-H1完成工事総利益率低下の一方で経常利益増益有価証券報告書
「完成工事総利益につきましては、前年同期比1,107百万円増収となったものの、完成工事総利益率1.3%の低下により前年同期比3百万円(△0.1％)減益の4,004百万円となりました。経常利益につきましては、販売費及び一般管理費の増加はあったものの、売上総利益の増加により前年同期比53百万円(3.3％)増益の1,641百万円となりました。」
完成工事総利益率は1.3％低下し完成工事総利益は微減となった一方、売上総利益の増加により経常利益は前年同期比3.3％増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減等により、売上総利益が前年同期比124百万円(2.9％)増加したものの、ベースアップ等による販売費及び一般管理費130百万円(4.7％)の増加があったため、前年同期比5百万円（△0.4%)減益の1,563百万円となりました。」
工事量の増加と工事原価管理強化による原価低減により売上総利益が前年同期比2.9％増加した。販管費増加の影響により営業利益は0.4％減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「経常利益は、増収及び利益率改善に伴い、10.2％増益」
工事原価管理強化、受注単価改善、工事量増加等を背景に、経常利益は前年同期比10.2％増益の3,709百万円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「経常利益につきましては、受注単価の改善、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減等により、売上総利益が前年同期比454百万円(7.4％)増加したものの、ベースアップ、営業・工事系システムの基盤整備による減価償却費等による販売費及び一般管理費307百万円(8.1％)の増加があったため、前年同期比152百万円(6.4％)増益の2,530百万円となりました。」
受注単価改善、工事量増加、工事原価管理強化による原価低減により売上総利益が7.4％増加し、販管費増加の中でも経常利益は6.4％増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「経常利益につきましては、受注単価の改善、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減等により、売上総利益が前年同期比543百万円(14.4%)増加したものの、ベースアップ等による販売費及び一般管理費212百万円(8.3％)の増加があったため、前年同期比338百万円(27.5％)増益の1,569百万円となりました。」
受注単価の改善、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減を要因として売上総利益が14.4％増加し、販管費増加を吸収して経常利益は27.5％増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「完成工事総利益につきましては、受注単価の改善、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減等により、前年同期比41百万円(3.9％)増益の1,115百万円となりました。」
受注単価の改善、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減を要因として、完成工事総利益が前年同期比3.9％増加した。 - FY2023増収・利益率改善による利益増加有価証券報告書
「経常利益は、増収及び利益率改善に伴い、39.0％増益」
工事・販売原価管理の直接的な施策説明は限定的だが、利益率改善を伴う経常利益の増益を開示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益につきましては、鋼材価格高騰による原価増はありましたが、受注単価の改善、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減により吸収し、前年同期比891百万円（16.9％）増益の6,173百万円となりました。」
鋼材価格高騰による原価増を、受注単価の改善、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減で吸収し、売上総利益は前年同期比16.9％増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益につきましては、鋼材価格高騰による原価増はありましたが、受注単価の改善、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減により吸収し、前年同期比411百万円（12.2％）増益の3,787百万円となりました。」
鋼材価格高騰による原価増を、受注単価の改善、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減で吸収し、売上総利益は前年同期比12.2％増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益につきましては、鋼材価格高騰による原価増はありましたが、受注単価の改善、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減により吸収し、前年同期比143百万円（11.2％）増益の1,430百万円となりました。」
鋼材価格高騰による原価増を、受注単価の改善、工事量の増加、工事原価管理強化による原価低減で吸収し、売上総利益は前年同期比11.2％増加した。 - FY2022契約単価下落・鋼材価格上昇による利益率低下とコスト低減継続有価証券報告書
「ROSは、増収による売上総利益の増加はあったものの、契約単価の減、鋼材価格等上昇により0.8％低下の7.0％」
増収により売上総利益は増加したものの、契約単価の低下と鋼材価格等の上昇によりROSは7.0％へ低下した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益につきましては、受注単価下落による収益減と鋼材価格高騰による原価増を、高難度工事の計画通りの消化、ソーラー事業、建材事業、海外事業の増収による利益増、工事原価管理強化による原価低減により吸収し、前年同期比67百万円（1.3％）増益の5,282百万円となりました。経常利益につきましては、前年度緊急事態宣言発出などがあった反動から販売費及び一般管理費が130百万円（3.7％）増加したため前年同期比67百万円（3.9％）減益の1,653百万円となりました。」
工事原価管理強化による原価低減などで受注単価下落・鋼材価格高騰の影響を吸収し、売上総利益は増加した一方、販売費及び一般管理費の増加により経常利益は減少した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「経常利益につきましては、受注単価下落による収益減と鋼材価格高騰による原価増を、高難度工事の計画通りの消化、ソーラー事業、建材事業、海外事業の増収による利益増、工事原価管理強化による原価低減により吸収し、前年同期比27百万円（2.9％）増益の979百万円となりました。」
受注単価下落と鋼材価格高騰による収益減を、工事原価管理強化による原価低減などで吸収し、経常利益は前年同期比2.9％増益となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「経常利益につきましては、受注単価下落による収益減を、工事原価管理強化による原価低減及びコスト低減努力の成果により吸収し、前年同期比12百万円（11.2％）減益の101百万円となりました。」
受注単価下落による収益減を、工事原価管理強化による原価低減およびコスト低減努力で吸収したと説明しているが、経常利益は前年同期比11.2％減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「減収による収益減を、工事原価管理強化等コスト低減努力の成果により吸収し134百万円の増益」
売上高が減少する中、工事原価管理強化等のコスト低減努力により経常利益は前年同期比134百万円増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「経常利益につきましては、工事原価管理強化による原価低減及びコスト低減努力の成果により、前年同四半期比70百万円（4.3％）増益の1,720百万円となりました。」
工事原価管理の強化とコスト低減努力を要因として、経常利益が前年同四半期比4.3％増益となったと説明している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「経常利益につきましても、減収の影響が大きく、前年同四半期比173百万円（15.4％）減益の951百万円となりましたが、先に公表いたしました7月31日公表600百万円、9月25日公表900百万円との比較では増益となりました。これは、工事原価管理強化による原価低減努力の成果及び営業活動の努力によるものであります。」
減収により前年同四半期比では減益となったが、公表予想を上回り、工事原価管理強化による原価低減努力と営業活動の成果を要因として説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「③製作所をはじめとする抜本的コスト競争力の強化 セグメント利益は売上利益率が1.3％改善いたしましたが、減収の影響が大きく、また人員増に伴う一般管理費の増加により前年同期比372百万円（13.9％）減益の2,310百万円となりました。」
コスト競争力強化を最重要課題として明示し、屋根事業では売上利益率が1.3％改善したと開示している。 - FY2020-Q3利益率改善も完成工事総利益減少有価証券報告書
「完成工事総利益につきましては、工事原価管理の強化による利益率が改善したものの減収により、前年同四半期比35百万円（0.7％）減益の4,937百万円」
工事原価管理の強化により利益率は改善したと記載されているが、減収の影響により完成工事総利益は前年同四半期比0.7％減少した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「完成工事総利益につきましては、減収したものの工事原価管理の強化による利益率の改善により、前年同四半期比157百万円（5.0％）増益の3,323百万円」
工事原価管理の強化を利益率改善の要因として明示し、完成工事総利益は前年同四半期比5.0％増益となった。 - FY2020-Q1完成工事総利益の増益継続有価証券報告書
「完成工事総利益につきましては、増収及び利益率の改善により、前年同四半期比202百万円（16.0％）増益の1,471百万円」
工事・販売原価管理の直接的な記載はないが、増収および利益率の改善により完成工事総利益が前年同四半期比16.0％増益となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「具体的には、戦略的・組織的営業展開による受注量の拡大と受注価格の向上に努めるとともに、物件毎の工事管理強化による原価低減を図りながら利益率の維持・向上に努めてまいる所存であります。 工事総利益につきましては、増収及び利益率改善により前年同期比５億７千４百万円（8.8％）増益の70億７千５百万円」
物件ごとの工事管理強化による原価低減と利益率向上を継続して掲げ、通期の工事総利益は前年同期比8.8％増益となった。 - FY2019-Q3完成工事総利益・利益率の改善継続有価証券報告書
「完成工事総利益につきましては、増収及び利益率の改善により前年同四半期比２億７千４百万円（5.8％）増益の49億７千３百万円」
工事・販売原価管理の直接的な記載はないが、完成工事総利益について、増収および利益率の改善により前年同四半期比5.8％増益となったことを開示している。 - FY2019-Q2完成工事総利益・利益率の改善有価証券報告書
「完成工事総利益につきましては、増収及び利益率の改善により前年同四半期比２億４百万円（6.9％）増益の31億６千６百万円」
工事・販売原価管理の直接的な記載はないが、完成工事総利益について、増収および利益率の改善により前年同四半期比6.9％増益となった。 - FY2019-Q1完成工事利益率の改善有価証券報告書
「完成工事総利益につきましては、増収及び利益率の改善により、前年同四半期と比べ３億１千４百万円（33.0％）増益の12億６千８百万円」
工事・販売原価管理の直接的な記載はないが、完成工事総利益について、増収と利益率の改善により前年同四半期比33.0％増益となったことを開示している。 - FY2018原価管理施策の再記載有価証券報告書
「具体的には、戦略的・組織的営業展開による受注量の拡大と受注価格の向上に努めるとともに、物件毎の工事管理強化による原価低減を図りながら利益率の維持・向上に努めてまいる所存であります。」
第3四半期報告書では直接言及がなかった工事管理強化・原価低減が、通期報告書で再び明記されている。 - FY2018-Q3削除有価証券報告書
「このような状況下、当社は事業環境の好転を背景に受注量の確保に向けて努力してまいりました結果、受注高につきましては276億３千１百万円となりました。」
当第3四半期報告書では受注量の確保への言及はあるが、前四半期まで記載されていた工事・販売原価管理の徹底・強化についての直接の言及はない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては159億４千５百万円となり、経常利益につきましては工事・販売原価管理の強化により10億３百万円となりました。」
工事・販売原価管理の強化を経常利益1,003百万円の要因として、引き続き具体的な業績数値とともに記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社は事業環境の好転を背景に受注量の確保、工事・販売原価管理の徹底に向けて努力してまいりました」
受注量の確保および工事・販売原価管理の徹底を引き続き施策として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「具体的には、戦略的・組織的営業展開による受注量の拡大と受注価格の向上に努めるとともに、物件毎の工事管理強化による原価低減を図りながら利益率の維持・向上に努めてまいる所存であります。」
物件ごとの工事管理強化による原価低減という手段を明示し、受注価格向上と利益率維持・向上を組み合わせた従来の施策を再確認している。 - FY2017-Q3原価管理施策の継続と利益減少有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは受注量の確保、工事・販売原価管理の徹底に向けて努力してまいりましたが、受注高につきましては254億３千１百万円と前年同四半期と比べ23億２千６百万円（△8.4％）の減少となりました。売上高につきましては259億１千５百万円と前年同四半期と比べ10億６千６百万円（△4.0％）の減収となり、経常利益につきましても減収及び管理費の増加により19億８千７百万円と前年同四半期と比べ２億６百万円（△9.4％）の減益となりました。」
工事・販売原価管理の徹底に向けた努力は継続記載されている一方、前四半期までの工事原価管理強化による増益説明から、当四半期は減収・管理費増加による経常利益9.4％減益の説明となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては169億６千３百万円と前年同四半期と比べ７億８千１百万円（4.8％）の増収となり、経常利益につきましては工事原価管理の強化により12億９千７百万円と前年同四半期と比べ４億８千万円（58.8％）の増益となりました。」
工事原価管理の強化を増益要因として引き続き明示し、経常利益は前年同四半期比58.8％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「経常利益につきましては工事原価管理の強化により５億３千５百万円と前年同四半期と比べ２億６千５百万円（98.3％）の増益となりました。」
工事原価管理の強化を明示し、その結果として経常利益が前年同四半期比98.3％増となったと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業環境の好転を背景に受注量の確保、工事・販売原価管理の徹底に向けて努力してまいりました。」
当期の業績説明では、工事原価管理の強化が経常利益の増益要因として記載されている。