Komori
高砂熱学工業(1969)・施策前進

CSR経営と事業継続計画の推進

FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2021。

7記載
6年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2017-Q3前進FY2018 – FY20212016: 320162017: 120172018: 120182019: 020192020: 120202021: 12021
同じテーマの他社
事業継続計画(BCP)による有事対応体制306社が書いているテーマ・逆風75社・追い風234社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中22社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの310件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021前進有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染拡大防止への対応としては、統括対策本部の下、各支店と緊密に連携し、BCP対応を実施するとともに、事業継続計画(BCP)感染症編を作成しました。また、全国的に感染が拡大する環境下で、安否確認訓練を実施し、計画の検証と実効性を高めるためのレベルアップなど、実践的なPDCA管理を行っております。」

    BCPについて、感染症編の作成、統括対策本部と各支店の連携、安否確認訓練を実施した。
  2. FY2020前進有価証券報告書

    「実効的な訓練の実施を通じた定期的な事業継続計画(BCP)の見直しを行い、震災等の対応力の強化を図っております。また、新型コロナウィルス感染拡大への対応として、対策本部を設置し、各支店と綿密に連携し、BCP対応を実施しております。」

    BCPについて、定期的な見直し・訓練に加え、新型コロナウイルス感染拡大への対策本部設置と支店連携を実施した。
  3. FY2018前進有価証券報告書

    「定期的にBCP(事業継続計画)を見直し、訓練の実施による震災等の対応力の強化を図っております。」

    CSR・BCP方針について、2017年度の運用としてBCPの定期見直しと訓練による対応力強化を記載している。
  4. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「また、CRE(企業不動産)、BCP(事業継続計画)、森林づくりを通じた環境保全活動や公益事業等のCSR活動についても、積極的に取り組んでまいります。」

    CRE、BCP、森林づくりによる環境保全、公益事業を含むCSR活動への取り組みを継続している。
  5. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「また、CRE(企業不動産)、BCP(事業継続計画)、森林づくりを通じた環境保全活動や公益事業等のCSR活動についても、積極的に取り組んでまいります。」

    CRE、BCP、森林づくりによる環境保全、公益事業を含むCSR活動への取り組みを継続している。
  6. FY2017-Q1CSR施策の具体化有価証券報告書

    「また、CRE(企業不動産)、BCP(事業継続計画)、森林づくりを通じた環境保全活動や公益事業等のCSR活動についても、積極的に取り組んでまいります。」

    CSR経営の継続に加え、CRE、BCP、森林づくりによる環境保全、公益事業という活動領域を具体的に列挙している。
  7. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、CSRを経営の根幹に位置づけ、グループを挙げて法令遵守およびコーポレート・ガバナンス態勢の強化に取り組むとともにグループ戦略を実行し、事業の中長期的な成長および企業価値ひいては株主共同の利益の継続的かつ持続的な向上に努めてまいります。」

    CSR、法令遵守、ガバナンス、企業価値向上を経営の根幹として位置づけている。BCPや訓練の実施も記載されている。
一緒に動いた変遷

「エネルギーミニマム・環境制御・施工技術の研究開発」は、この変遷が動いた7回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1エネルギーミニマム・環境制御・施工技術の研究開発3回
  3. 2グループ横断の内部統制・リスク管理・コンプライアンス強化3回
  4. 3社債発行による資金調達3回
  5. 4安定的な収益確保と「稼ぐ力」の強化2回
  6. 5指名報酬委員会による役員指名・報酬決定の透明性向上2回
  7. 6省エネ製品・低炭素技術の製品化と導入2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
高砂熱学工業の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
CSR経営と事業継続計画の推進|高砂熱学工業(1969)の変遷 | Komori