現場力の強化と施工体制の安定化
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社におけるBIM関連のソフトウエア開発を中心とする総額4,887百万円の設備投資を実施いたしました。」
現場・施工体制の生産性向上に関し、2025年度にBIM関連ソフトウエア開発を中心とする4,887百万円の設備投資を実施した。 - FY2024-Q3効率的な施工体制による工事進捗有価証券報告書
「効率的な施工体制の取り組みを通じた順調な工事進捗に加え」
現場力・施工体制のテーマについて、効率的な施工体制を通じた工事進捗を利益改善の要因として明示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年５月 T-Base®を開設。」
施工の生産管理への転換を進めるT-Base®について、2022年5月の開設という実施段階の到達を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「施工の在り方の変革を進める(T-BaseⓇプロジェクト)等、生産性の向上に取り組むことにより、労務関連法制の改正に伴うリスク軽減に努めております。 2022年２月 Autodesk, Inc.と業務連携契約を締結発表。」
現場力・施工体制の強化について、現場ごとの施工管理からプラットフォームによる生産管理へ移行するT-BaseⓇプロジェクトを明示し、Autodeskとの業務連携契約も発表した。 - FY2020人手不足対応施策の具体化有価証券報告書
「アウトソーシング体制の構築と活用、ITツールの活用、業務の標準化による生産性向上を図ることで対処していきます。また、特に技術員・技能者の不足については、委託工事会社の新規採用への注力、国交省の進める建設キャリアアップシステムの導入による技能職の確保によって対処していきます。」
現場力・施工体制の強化について、アウトソーシング、ITツール、業務標準化、委託工事会社の採用、建設キャリアアップシステムの導入という対応手段を具体化している。 - FY2018現場力強化施策の具体化有価証券報告書
「「現場力の強靭化」「グループ連携の強化」を重点取組事項に掲げ、鋭意取り組んでおります。」
「現場力の強化」から「現場力の強靭化」へ表現を強め、技能工確保、業務支援システム、基幹業務システム再構築などの施策を具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「現場力の強化」では、計画性の高い現場運営や現場への優先的資源配分と商圏を見据えた適正な配員を行うとともに、ＣＲＭ（カスタマー・リレーションシップ・マネジメント）を強化し、顧客の潜在ニーズに働きかけ、顧客の利益を創造するセールスエンジニアリングを展開してまいります。また、セールスエンジニアリングを通じて、当社が過去に手掛けた豊富な実績等により優位性を持つリニューアル工事の顕在化を推進してまいります。また、現場の施工管理技術および業務の高度化・効率化、ならびに品質・生産性の向上を実現するために、ＢＩＭ（ビル・インフォメーション・モデリング）等、IＴの活用を推進してまいります。」
計画的な現場運営、資源配分、CRM、リニューアル工事の顕在化、BIM等のIT活用を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、現場の施工管理技術および業務の高度化・効率化、ならびに品質・生産性の向上を実現するために、ＢＩＭ（ビル・インフォメーション・モデリング）等、IＴの活用を推進してまいります。」
計画的な現場運営、適正配員、施工管理・業務の高度化と品質・生産性向上のため、BIM等のIT活用を継続している。 - FY2017-Q1現場運営の具体化有価証券報告書
「「現場力の強化」では、計画性の高い現場運営や現場への優先的資源配分と商圏を見据えた適正な配員を行うとともに、現場の施工管理技術および業務の高度化・効率化、ならびに品質・生産性の向上を実現するために、ＢＩＭ（ビル・インフォメーション・モデリング）等、IＴの活用を推進してまいります。」
現場力強化の手段として、計画的な現場運営、資源配分、配員、BIM等のIT活用が追加的に明示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「「現場力の強化」につきまして、今後の需要増加に対応すべく計画的な施工体制構築の推進を通じた技術員の現場力強化、現場業務従事者の環境改善、および原価管理の強化に取り組みました。」
需要増加への対応手段として、技術員の強化、現場環境改善、原価管理を挙げている。