高砂熱学工業（1969）・リスク前進直近の決算説明資料（2026-08-05）では「対処」
国内社員数減少リスク
FY2020に初出。9回の記載のうち2回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2025。直近の記載は2026-08-05。
9記載
7年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
少子高齢化による人材確保・技能伝承リスク134社が書いているテーマ・逆風134社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。59社中15社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている134社のうち14社を表示しています。上の文は134社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-05対処決算説明資料
「中期経営計画2026のKPIである社員数350名増加に対して、2025年度末段階で400名増加」
社員数増加KPIについて、目標の350名増加に対して2025年度末時点で400名増加した実績を示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「社員数 2026年度までに350名以上増加 （中期経営計画2026でＫＰＩに設定） 2,469 名」
国内社員数のKPIを維持し、提出会社の従業員数は前期の2,365名から2,469名へ増加した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「社員数 2026年度までに350名以上増加 （中期経営計画2026でＫＰＩに設定） 2,365 名」
提出会社の社員数目標を、従来の2026年度までに220～250名増から350名以上増へ引き上げ、2025年3月31日時点の実績を2,365名と開示している。 - FY2024従業員数目標の設定有価証券報告書
「社員数 2026年度までに220～250名増 （中期経営計画2026でＫＰＩに設定） 2,230名」
国内従業員数減少リスクへの対応として、提出会社の社員数を2026年度までに220～250名増加させるKPIと、2024年3月31日時点の2,230名という実績を開示している。 - FY2023多様な人財への人的投資拡充有価証券報告書
「また、海外の人財を含めた多様な人財の活用等、人財への人的投資を拡充して対応してまいります。」
国内従業員数減少リスクへの対応として、海外人財を含む多様な人財の活用と人的投資の拡充を明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
国内社員数減少リスクについて、発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020初出有価証券報告書
「日本国内においては、定年退職者の増加により社員数の減少が見込まれており、将来の事業活動に支障をきたす可能性があります。」
定年退職者の増加に伴う国内社員数減少を独立したリスクとして明示し、定年延長・再雇用、IoT・デジタル化、海外人材を含む人材活用で対応するとしている。