省エネルギー・省CO2を通じた環境ソリューション
FY2016に初出。17回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
高砂熱学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より8年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに86社。
- 2026-08-05前進決算説明資料
「施工過程で発生するCO2排出量の10.8%削減を実現。」
T-Base®の再生アルミニウム材活用により、施工過程のCO2排出削減実績を示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「具体的には、社用車両のHV化・EV化、照明のLED化、再生可能エネルギー電力の活用拡大、夏場における空調の効率的利用などにより、2024年度のスコープ１・２排出量は2019年度対比で24.4％削減しました。」
温室効果ガス削減について、HV・EV化、LED化、再生可能エネルギー活用等を通じ、2024年度のスコープ1・2排出量を2019年度比24.4％削減した。2026年度KGIはスコープ1・2が2022年度比16.8％削減、スコープ3が10.0％削減で、2024年度実績はそれぞれ15.8％、3.6％削減と開示している。 - 2026-06-01前進株主総会
「年間△15,000ｔ-CO₂削減につながるカーボントランジション提案」
カーボントランジション提案による年間削減量をサステナビリティ施策として掲げている。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、当社グループは、2024年度７月に2050年までにバリューチェーン全体で温室効果ガス排出量を実質ゼロにするネットゼロ目標が、「ＳＢＴ（Science Based Targets）イニシアティブ」より、科学的根拠があると認められ、「ネットゼロ目標」の認定を取得しました。 また、2021年度にＳＢＴイニシアティブより認定された2030年度までの温室効果ガス排出量削減目標（短期目標）についても削減率を引き上げ、「1.5℃水準」を満たす内容として更新認定を受けました。」
温室効果ガス削減について、バリューチェーン全体の2050年ネットゼロ目標のSBT認定を取得し、2030年度までの短期目標も削減率を引き上げて1.5℃水準を満たす内容へ更新認定された。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社は、気候関連リスク・機会を管理するための指標として、スコープ１・２およびスコープ３の温室効果ガス削減率を指標として設定し、以下のような目標を中期経営計画2026のＫＧＩとして定めております。 ＣО₂排出量削減率（2026年度） スコープ１・２ ▲16.8％（2022年度対比） スコープ３ ▲10.0％（2022年度対比）」
温室効果ガス削減について、従来のスコープ1・2に加えてスコープ3も指標・目標の対象に拡張し、2026年度目標を設定している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画では、建設事業による収益基盤を盤石なものとし、将来の成長に向けた投資を推進するための「ビジネスモデルのトランスフォーメーション」と、環境クリエイター®企業へのトランスフォーメーションに向けた人的資本への投資と体制の構築を図るための「企業と人財のトランスフォーメーション」を進めてまいります。」
環境クリエイター企業への転換を、ビジネスモデルおよび企業・人財のトランスフォーメーションとして引き続き成長戦略に位置づけている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社は、温室効果ガス排出の削減をスコープ1・2で、これまでの毎年▲2.5%から▲4.2%と目標水準を引き上げ、中期経営計画において2026年度▲16.8%(対2022年度)を掲げました。2022年３月期には、再生可能エネルギーによる電力の活用等により、対2019年度比約30％削減いたしました。」
スコープ1・2の年間削減目標を2.5％から4.2％へ引き上げ、2026年度に2022年度比16.8％削減する目標を設定した。 - FY2023-Q3カーボンニュートラル成長戦略の実行加速有価証券報告書
「ＥＳＧやカーボンニュートラルに向けた成長戦略の実行を加速し、「環境事業」ならびに「人的資本」への投資を推進しております。」
カーボンニュートラルに向けた取り組みを、重要性の認識だけでなく成長戦略の実行加速として記載している。 - FY2023-Q1カーボンニュートラル重視の強調有価証券報告書
「このような経営環境において、ＥＳＧやカーボンニュートラルに向けた取り組みは益々重要性を増してきており」
従来のESG・SDGsや環境クリエイターの表現に加え、カーボンニュートラルに向けた取り組みの重要性が増していると記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループが目指す姿を“環境クリエイター（※）”と定義し、豊かに暮らせる未来の地球を創ることを目指しております。」
省エネルギー・省CO2やESG・SDGsの従来テーマを、「環境クリエイター」という目指す姿として再定義している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社は事業の根幹に据える「ＥＳＧ・ＳＤＧｓへの取り組み」 ならびに「社員エンゲージメント向上」の促進を図るとともに、グループ中期経営計画“iNnovate on 2023 go beyond!”に基づく各成長戦略の実行を進めております。」
従来の省エネルギー・省CO2を中心とした環境ソリューションの表現から、ESG・SDGsへの取り組みを事業の根幹に据える表現へ整理し、社員エンゲージメントも並列して促進する方針を記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「このほか、「地球に貢献する環境クリエイター（※）への取り組み」と「社員エンゲージメント向上」をＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）の主要課題と位置づけ、脱炭素社会の実現へ貢献するとともに、会社を支える社員が価値観を共有し、互いに信頼し合える風土づくりを目指してまいります。」
従来の省エネルギー・省CO2方針を、環境クリエイター、脱炭素社会、ESGの主要課題という枠組みで表現している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「これらを通して、ＳＤＧｓやＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）に配慮した経営を実践し、事業の中長期的な成長および企業価値ひいては株主共同の利益の継続的かつ持続的な向上に努めてまいります。」
省エネルギー・省CO2や環境ソリューションの方針を、SDGs・ESGに配慮した経営という枠組みで表現している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、環境ソリューションプロフェッショナル企業グループとして省エネルギー・省ＣＯ２活動に取り組み、事業を通じて社会に貢献してまいります。」
省エネルギー・省CO2と環境ソリューションを通じた社会貢献の方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、環境ソリューションプロフェッショナル企業グループとして省エネルギー・省ＣＯ２活動に取り組み、事業を通じて社会に貢献してまいります。」
省エネルギー・省CO2活動と、環境ソリューションを通じた社会貢献の方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、環境ソリューションプロフェッショナル企業グループとして省エネルギー・省ＣＯ２活動に取り組み、事業を通じて社会に貢献してまいります。」
省エネルギー・省CO2と環境ソリューションを通じた社会貢献の方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、環境ソリューションプロフェッショナル企業グループとして省エネルギー・省ＣＯ２活動に取り組み、事業を通じて社会に貢献してまいります。」
環境ソリューションを企業グループの姿勢として掲げ、事業を通じた社会貢献と結び付けている。