施工体制の再構築と生産性向上
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、内閣府、中小企業庁等が推進する『パートナーシップ構築宣言』に賛同・宣言し、サプライチェーン全体の共存共栄に向けた関係構築を推進してまいりました。」
従来の協力会社・施工体制強化に加え、パートナーシップ構築宣言を通じたサプライチェーン全体の関係構築を明示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「プラント事業においては、国内化学プラントの定期修理工事が例年に比べ少なくなる閑散期であることを踏まえ、主に建設工事を確保することで売上高の増加を図ってまいりました。その中で、国内プラントの大型建設工事を中心に対応してまいりましたが、外部環境の変化等により、一部の建設工事において予定工期が第３四半期以降にずれ込むこととなりました。」
化学プラント定期修理工事の閑散期に対応し、建設工事の確保と大型建設工事への対応を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、プラント事業においては、国内化学プラントの定期修理工事の繫忙期や海外連結子会社の大型建設工事に対応しながら、経営資源である人材を最適に配置することで、効率的な工事運営を実践してまいりました。」
定期修理工事の繁忙期や海外子会社の大型建設工事に対応し、人材の最適配置による効率的な工事運営を継続した。 - FY2024前進有価証券報告書
「特に工事案件の大型化をはじめとする事業環境の変化及び人手不足に対応するため、サプライチェーンの強化・拡大を図るとともに人材育成に取組んでまいりました。」
従来の協力会社・施工体制強化から、工事案件の大型化と人手不足への対応としてサプライチェーンの強化・拡大および人材育成を明示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「プラント事業につきましては、工事案件の大型化をはじめとする事業環境の変化及び当社グループ従業員数の推移等を踏まえ、お客様に対する当社のサポート体制を維持・強化することを目的に「運営体制の適正化」及び「施工体制の体質強化」を推進してまいりました。具体的には、既存の協力会社との取引規模の拡大及び新規協力会社の開拓を進め、協力会社も含めた施工体制の体質強化を図り、お客様への提供価値の維持並びに採算性の向上に努めてまいりました。」
工事案件の大型化と従業員数の推移を踏まえ、運営体制の適正化、協力会社の取引拡大・新規開拓、施工体制強化および採算性向上を継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的には、既存の協力会社との取引規模拡大及び新規の協力会社の開拓を進め、協力会社も含めた施工体制・体質強化を図り、要員配置の最適化・機動性向上及び若手社員の定着率向上に努めてまいりました。令和２年７月には、石油・天然ガスプラントの配管工事及びメンテナンスの事業を行う渡部工業株式会社（北海道苫小牧市）の全株式を取得し、子会社化するとともに、同年10月には、北海道・東北エリアにおける当社グループ事業基盤の拡大を目的に、「北海道事業所」を新設いたしました。」
協力会社の開拓・取引拡大に加え、若手社員の定着率向上、渡部工業の子会社化、北海道事業所の新設を実施した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、損益面につきましては、工事運営の効率化を行うなど工事原価全般についての削減に努めてまいりました結果、連結営業利益は５億８千７百万円（前年同四半期比33.7％増）、連結経常利益は６億３千万円（前年同四半期比42.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億１千１百万円（前年同四半期比47.3％増）となりました。」
工事運営の効率化および工事原価全般の削減を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「具体的には、既存の協力会社との取引規模拡大及び新規の協力会社の開拓を進め、協力会社も含めた施工体制・体質強化を図り、要員配置の最適化・機動性向上に努めてまいりました。また、技能社員の工事責任者登用制度「工事マネジメントコース」の運用を継続して実施いたしました。」
協力会社の取引拡大・新規開拓、要員配置の最適化、工事マネジメントコースを通じた施工体制再構築を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、損益面につきましては、業務効率化によるコストダウンや生産性向上の推進に努めてまいりました結果、連結営業利益は19億６千６百万円(前年同四半期比1.7％増)」
業務効率化によるコストダウンと生産性向上の取組みを引き続き推進している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、損益面につきましては、業務効率化によるコストダウンや生産性向上の推進に努めてまいりました結果、連結営業利益は16億６千万円(前年同四半期比78.0％増)、連結経常利益は16億１千万円(前年同四半期比69.6％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億７千５百万円(前年同四半期比83.0％増)となりました。」
業務効率化によるコストダウンと生産性向上の取組みを継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「具体的には、既存協力業者との取引規模拡大及び新規協力会社の開拓を進め、協力会社を含めた施工体制の再構築等を図り、要員配置の最適化・機動性向上に努めてまいりました。また、技能社員の工事責任者登用制度「工事マネジメントコース」の運用を継続実施してまいりました。」
既存協力業者との取引拡大、新規協力会社の開拓、要員配置の最適化を具体的に進め、施工体制再構築の内容を拡張した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループといたしましては、平成30年度から平成32年度までを実施期間とする『中期経営計画』の初年度として、各事業の重点施策等への取組みを推進するとともに、受注・生産体制の再整備等のより実効的な施策の実施など、収益性の向上を図ってまいりました。」
前四半期までの検討・推進から、受注・生産体制の再整備等の実効的な施策を実施した段階へ進んだと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループといたしましては、平成30年度から平成32年度までを実施期間とする『中期経営計画』の初年度として、各事業の重点施策等への取組みを推進するとともに、受注・生産体制の再整備をはじめとしたより実効的な施策等を検討及び推進してまいりました。」
受注・生産体制の再整備を、各事業の重点施策と並ぶ実効的な施策として検討・推進している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「具体的には、前連結会計年度に引続き、技能社員の工事責任者登用制度「工事マネジメントコース」の運用の実施、近隣事業所間の連携強化、協力会社を含めた施工体制の最適配置を実施し、適正な組織・要員体制の再構築を図ってまいりました。」
工事マネジメントコース、事業所間連携、協力会社を含む施工体制の最適配置を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「各拠点の特性や生産性のバランスを考慮した「施工体制の再構築」及び「生産体制の再構築」を推進してまいりました。具体的には、前連結会計年度に引続き、技能社員の工事責任者登用制度「工事マネジメントコース」の運用を実施することにより、社員の育成を図り、生産性の向上を推進してまいりました。また、近隣事業所間の連携強化、協力会社を含めた戦力の最適配置の観点から、一部事業所の統合(本社工場と黒崎事業所の統合：統合後の名称は本社工場)等の施策を実施してまいりました。」
工事マネジメントコースの継続に加え、本社工場と黒崎事業所を統合する具体的な施工・生産体制再構築を実施した。 - FY2016初出有価証券報告書
「少子高齢化の進展等に伴い、社員数を増大させることが困難な状況下、当社グループといたしましては、社員の生産性向上を推進するために、技能社員の工事責任者登用制度「工事マネジメントコース」の運用を実施することにより、安全・品質のレベル維持・向上に努めてまいりました。」
社員数を増やしにくい環境への対応として、工事責任者登用制度を含む施工体制再構築を進めた。