ICT活用による現場生産性向上と管理業務効率化
FY2017に初出。15回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに42社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、デジタル人材育成プロジェクト「TAKADA DX University」(以下、「DX Univ.」)の推進、AIポータルの導入等により、ICT推進を通じた生産性向上及び競争力強化に努めてまいりました。また「DXUniv.」は、日本デジタルトランスフォーメーション推進協会が主催するPeople Innovation Awards 2026において、「チャレンジ賞」を受賞しました。」
ICT施策について、DX人材育成プロジェクト、AIポータルを導入し、DX Univ.が外部表彰を受ける段階まで進んだ。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは4年目となる『第5次中期経営計画』の基本方針と実行策に基づき各施策の具体化を進めるとともに、経営管理の仕組みを刷新していくための取り組みを推進してまいりました。」
経営管理の仕組みを刷新する取組みと、第5次中期経営計画に基づく施策の具体化を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループといたしましては、『第5次中期経営計画』の3年目に入り、基本方針・実行策の指針の下、経営システムの刷新に向けた組織を立ち上げ、生産性向上の実現に向け、取り組んでまいりました。」
経営システム刷新に向けた組織を立ち上げ、生産性向上の実現に向けた取組みを進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「外部専門家のアドバイスを受けながら、デジタル化とデジタル技術の活用を進め、ICTをイノベーションの手法の一つとし、現場管理及び業務の効率化に取組んでまいりました。また、計画的なICT投資やIT人材の獲得・育成を行うことでICT推進を加速させ、生産性向上及び競争力強化に努めるとともに、現場での安全・品質管理の徹底に取組んでまいりました。」
ICT活用について、外部専門家の助言、計画的な投資、IT人材の獲得・育成および安全・品質管理への活用を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「現場管理の効率化につきましては、タブレット端末の利活用に加え、検査帳票の電子化や工程情報の共有化、現場コミュニケーション推進に向けたICTツールの利用拡大を推進いたしました。業務の効率化につきましては、電子決裁システムの導入や社内グループウェアのクラウドシステムへの全面更新などを実施いたしました。」
タブレット活用を継続し、検査帳票の電子化、工程情報共有、ICTツール利用拡大、電子決裁システム導入、グループウェアのクラウド全面更新まで具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「現場管理の効率化につきましては、タブレット端末による資料の電子化・コミュニケーションツールの利用拡大を推進しました。業務の効率化につきましては、ペーパーレス化やQRコードを活用した固定資産管理の導入を図るとともに、RPA(Robotic Process Automation:ロボットによる業務自動化)を活用した入力作業の省力化も一部開始いたしました。」
タブレットによる資料電子化・コミュニケーションツール利用を拡大し、ペーパーレス化、QRコード管理、RPAによる入力作業省力化を開始した。 - FY2020前進有価証券報告書
「その他、ICT(Information and Communication Technology:情報通信技術)を活用したシステムの検討及び運用につきましては、業務の効率化・生産性向上の重要性が一層増すことを鑑み、令和元年7月1日付でICT推進部を設置し、体制強化を図ってまいりました。現場管理を効率化させるため、タブレット端末を活用し、プラント事業やエンジニアリング事業等における現場資料・図面などの電子化システム、コミュニケーションツールの利用に加え、定例業務の効率化や営業情報の共有を目的とした営業活動支援システムを構築し、利用普及を推進してまいりました。」
ICT推進部を新設し、タブレット端末、現場資料・図面の電子化、コミュニケーションツール、営業活動支援システムの構築・利用普及まで具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、ICT(Information and Communication Technology:情報通信技術)を活用した現場作業・管理の効率化、経営管理システムの刷新等により、全社レベルでの業務効率化、生産性・付加価値向上の実現に向けた取組みを推進してまいりました。現場資料・図面などの電子化システム、営業活動支援システム等の導入を順次進めてまいりました。」
ICT活用の検討・推進から、現場資料・図面の電子化システムや営業活動支援システムの導入を進める段階へ具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、ICT(情報通信技術)を活用した現場作業・管理の効率化、経営管理システムの刷新等により、全社レベルでの業務効率化、生産性・付加価値向上の実現に向けた取組みを推進してまいりました。」
従来のICT活用検討から、現場作業・管理の効率化および経営管理システムの刷新を明示した取組み推進へ進んだ。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、ICT(情報通信技術)を活用した現場生産性向上策及び業務システム変革による管理業務の効率化策の検討、生産性向上のための取組みを推進しております。」
ICTを活用した現場生産性向上、業務システム変革による管理業務効率化および生産性向上の取組みを継続して推進している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、ICT(情報通信技術)を活用した現場生産性向上策及び業務システム変革による管理業務の効率化策の検討、生産性向上のための取組みを推進中であります。」
ICTによる現場生産性向上、業務システム変革による管理業務効率化および生産性向上の取組みを継続して推進中としている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、ICT(情報通信技術)を活用した現場生産性向上策及び業務システム変革による管理業務の効率化策の検討、生産性向上のための取組みを推進中であります。」
ICTを活用した現場生産性向上、業務システム変革による管理業務効率化および生産性向上の取組みを継続して推進中と記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、当連結会計年度に引続き、事業の方向性を維持していくとともに、今後は、ICT(情報通信技術)を活用した現場生産性向上策及び業務システム変革による管理業務の効率化策の検討を進め、生産性向上のための取組みを強化してまいります。」
ICTによる現場生産性向上と業務システム変革による管理業務効率化を、今後検討・強化する新たな施策として明示した。