労務単価・資材価格の高止まり
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
サンテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。40社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「イラン戦争による中東情勢の悪化により、資材価格や労務費の高騰、さらには一部資材の調達難といった影響が顕在化しつつあります。」
資材価格・労務費の高騰に加え、一部資材の調達難が顕在化しつつある環境として、新たな地政学的要因が明示された。 - 2026-05-13悪化決算
「一方で、中東情勢の緊迫化や長期化に伴う資源供給リスクや資材価格の高騰、建設関連投資の見直しなど、今後の事業活動に対する直接的または間接的な影響が懸念されることから、先行きには不透明感が残る状況です。」
資材価格高騰に加え、中東情勢に伴う資源供給リスクと建設関連投資見直しが明示された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「資材の価格高騰や供給面での制約、労務単価の上昇等に注視が必要な状況が続くものと予想されます。」
資材価格高騰と供給制約に加え、労務単価上昇が明示され、原価改善の計画比未達として通期業績にも影響している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「資材価格の高騰と労務単価の上昇により原価改善面で計画比未達を余儀なくされました。」
従来からの資材価格高騰に加え、労務単価の上昇も明示され、原価改善の計画比未達として利益面への影響が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「資材価格の高騰もあり原価改善面で計画比未達を余儀なくされ」
資材価格の高騰が引き続き原価改善を阻害し、計画比未達として第２四半期累計の利益面に現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「資材の価格高騰や供給面での制約などに注視が必要な状況が続くものと予想されます。」
資材価格高騰に加え、供給面の制約も継続的に注視すべきリスクとして明示されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「計画していた売上の未達による利益の減少と計画していた原価低減が調達資材の価格高騰もあり利益改善率が低調となり売上総利益が減少したことにより営業損失12億62百万円（前年同四半期は営業損失３億29百万円）」
調達資材の価格高騰が計画原価低減の利益改善率低調化と売上総利益の減少に結び付き、営業損失は前年同四半期の３億29百万円から12億62百万円へ拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「計画していた原価低減が資材調達の価格高騰もあり利益改善率が低調となりました。」
資材調達価格の高騰が、計画していた原価低減の利益改善率低調化と売上総利益の減少に結び付いたことが、第２四半期累計でも記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「資材の早期発注に努めたものの価格高騰により利益改善率が低く、売上総利益が減少したことにより営業損失５億90百万円（前年同四半期は営業損失２億18百万円）」
資材価格の高騰が利益改善率の低さと売上総利益の減少、営業損失５億90百万円として実際の業績に現れている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「太陽光発電所建設工事における造成費や労務費の増加の影響等により売上総利益率が前年同四半期の9.8％から9.1％に悪化した」
労務費の増加等によるコスト圧力が、売上総利益率の9.8％から9.1％への低下として具体化し、従来の原価改善未達に加えて利益率悪化が示されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「国内外とも原価改善面で当初計画比未達を余儀なくされました。」
労務単価・資材価格の高止まり等に関連するコスト圧力が、国内外の原価改善の当初計画比未達として通期実績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「労務単価の高止まり等から、国内外とも原価改善面で計画比未達を余儀なくされました。」
従来から記載されていた労務単価の高止まりが、国内外の原価改善の計画比未達という実績上の影響として現れている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「競合による受注価格の低下と資材費・労務費の高騰による原価の上昇について」
従来の労務単価・資材価格の高止まりという表現から、資材費・労務費の高騰が原価上昇をもたらすリスクとして整理されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国内工事の労務単価が高止まりするなか」
労務単価の高止まりが引き続き利益環境上の要因として記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「労務単価や資材価格の高止まりにより、引き続き厳しい経営環境が続いております」
建設業界の継続的なコスト圧力として記載されているが、具体的な金額は示されていない。