働き方改革の推進
FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
クラフティアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「具体的には、「ＤＸの活用・業務フローの簡素化による生産性の向上」や「ダイバーシティによる企業価値向上」「働き方改革による、魅力ある職場環境の構築」に取り組んでいく。」
働き方改革が、DXやダイバーシティと一体となった魅力ある職場環境の構築として再整理されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「多様な人材に溢れる魅力ある企業の創出」」
従来の働き方改革・健康経営から、多様な人材を含む魅力ある企業づくりを新中期経営計画の基本姿勢として掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、受注確率の向上、アフターサービスの再徹底、グループを挙げた工事利益率向上施策の強化及び、多様な働き方改革の実践など、年度方針に掲げた具体的取り組みを進めてきた。」
多様な働き方改革の実践を年度方針の具体的取り組みとして継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「また、受注確率の向上、アフターサービスの再徹底、グループを挙げた工事利益率向上施策の強化及び、多様な働き方改革の実践など、年度方針に掲げた具体的取り組みを進めてきた。」
働き方改革について、「多様な働き方改革の実践」と表現され、工事利益率向上施策と並ぶ年度方針の取り組みとして記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、社員の健康は重要な経営資源であるとの認識に立ち、「働き方改革」に加え、社員の健康管理と健康増進活動を支援する「健康経営」を促進していく。」
働き方改革を継続しつつ、健康経営を加えて推進する方針を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、受注確率の向上、アフターサービスの強化・徹底、資材コストをはじめとした工事原価の削減及び、働き方改革の実践など、年度方針に掲げた具体的取り組みを進めてきた。」
働き方改革の実践を年度方針の具体的取り組みとして継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、受注確率の向上、アフターサービスの強化・徹底、最低原価づくりを意識した資材購買システムの再構築及び、働き方改革など、年度方針に掲げた具体的取り組みを進めてきた。」
働き方改革を年度方針の具体的取り組みとして継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「また、受注確率の向上、アフターサービスの強化・徹底、最低原価づくりを意識した資材購買システムの再構築及び、働き方改革など、年度方針に掲げた具体的取り組みを進めてきた。」
働き方改革を年度方針に掲げた具体的取り組みの一つとして記載している。