年度経営基本方針「さらなる飛躍への挑戦 ～加速～」
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
クラフティアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年度の経営基本方針のテーマについては、「Challenge2026 未来を見据えた成長領域の確立」とし、特に重点的に取り組む項目として掲げている「11の取組施策」と「５つの投資戦略」を確実に実践し、当社グループの成長へと繋げていく。」
年度方針は、2023年度の生産性向上から、2026年度には未来を見据えた成長領域の確立と、11の取組施策・5つの投資戦略の実践へ移っている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「中期経営計画４年目となる2023年度の経営基本方針のテーマを「新しい時代に向けた生産性の向上」としたうえで、働き方改革の加速を実現し、当社グループの成長へと繋げていく。」
前年度の「環境変化に適合した業務改革の実践」から、2023年度は「新しい時代に向けた生産性の向上」へ年度テーマを変更している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「このような環境認識を踏まえ、当社グループでは、中期経営計画３年目となる2022年度のテーマを「環境変化に適合した業務改革の実践」と定め、当社グループが目指す社会課題の解決や中期経営計画における重点課題の解決に向け、着実な取り組みを実践していく。」
年度テーマが、前年度の「環境変化への対応とリカバリーの実現」から、2022年度の「環境変化に適合した業務改革の実践」へ変化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画の初年度となる2020年度のテーマを「検証と反省、そして再構築」と定め、」
従来の最終年度テーマ「完成と総括」から、新計画初年度の「検証と反省、そして再構築」へ年度方針の表現が変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2015年度～2019年度：５カ年計画）の最終年度を迎えた本年度を「完成と総括」の年と定め、」
計画最終年度を「完成と総括」の年とする年度方針を引き続き示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2015年度～2019年度：５カ年計画）の最終年度を迎えた本年度を「完成と総括」の年と定め、」
計画最終年度を「完成と総括」の年とする年度方針を引き続き示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2015年度～2019年度：5カ年計画）の最終年度を迎えた本年度を「完成と総括」の年と定め、これまでの成果を検証・分析し、課題を整理した上で、継続的な成長を実現する企業づくりを行っていく。」
計画4年目の「飛躍」から、最終年度を「完成と総括」の年と位置づける表現へ変化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の４年目となる本年度を「飛躍」の年と定め、これまでの３年間の成果を検証・分析し、課題を整理した上で、当社グループ全体でその解決に向け注力した。」
年度方針として計画4年目を「飛躍」の年と位置づける表現を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の４年目となる本年度を「飛躍」の年と定め、これまでの３年間の成果を検証・分析し、課題を整理した上で、当社グループ全体でその解決に向け注力した。」
計画4年目を「飛躍」の年と位置づける年度方針を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2015年度～2019年度：５カ年計画）の４年目（平成31年３月期）を「飛躍」の年と定め、これまでの３年間の成果を検証・分析し、課題を整理した上で、当社グループ全体でその解決に向け注力していく。」
前年度の「上昇」の年から、計画4年目を「飛躍」の年と位置づける表現に変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画の折り返しとなる本年度を、これまでの勢いを更に高める「上昇」の年と位置付け、」
本年度を「上昇」の年と位置付ける年度方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の折り返しとなる本年度を、これまでの勢いを更に高める「上昇」の年と位置付け、」
本年度を「上昇」の年と位置付ける年度方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、中期経営計画の折り返しとなる本年度を、これまでの勢いを更に高める「上昇」の年と位置付け、」
本年度を「上昇」の年と位置付ける方針を第1四半期でも継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「このような環境認識を踏まえ、当社グループは、中期経営計画（2015年度～2019年度：５カ年計画）の折り返しの年となる本年度を、これまでの勢いを更に高める「上昇」の年と位置づけ、本計画に定めた重点施策「営業力」「技術力」「現場力」「成長力」の一層の強化に総力を結集していく。」
従来の年度方針「加速」から、本年度を勢いを高める「上昇」の年と位置づける表現へ変化している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「本年度の経営基本方針を「さらなる飛躍への挑戦 ～加速～」と定めた。」
中期経営計画の実行を加速する年度方針として掲げられている。