設計施工技術と情報技術の融合による安全・品質・生産性向上
FY2017に初出。23回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「データ、ナレッジおよびAIを経営の基盤として活用し、業務プロセスの全体最適を進め、意思決定と実行を高度化・迅速化する。」
設計施工技術と情報技術の融合という従来の課題が、データ、ナレッジ、AIを経営基盤とするデジタルフロンティア戦略へ再整理されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「この間、当社は、BIMの活用拡大や当社独自の物流・加工ネットワークシステム「SNK-SOLNet」を構築した資機材管理の効率化による生産性向上、熱源最適制御システム「EnergyQuest®」シリーズの展開による顧客設備のエネルギー診断・最適化の支援、再生可能エネルギー導入を含むカーボンニュートラル対応の強化、大学・研究機関との共同研究や宇宙関連領域への挑戦といった技術開発、人材育成体制・研修機能の高度化などを通じ、企業価値の持続的な向上に取り組んでまいりました。」
デジタル技術、BIM、物流システム、EnergyQuest、脱炭素対応等を通じた生産性・競争力向上の取り組みを継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「①業務すべてのプロセスのデジタル化の推進と、ナレッジを最大限に活用するマネジメントシステムの構築と運用 ②現場生産性、品質の向上を目指す徹底した現場ICTの推進」
設計施工技術と情報技術の融合方針が、全業務プロセスのデジタル化、ナレッジマネジメント、現場ICT、BIM活用等の具体的なPhaseⅡ課題へ展開されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、AIやIoTを活用した技術革新やカーボンニュートラルへの対応といったデジタル経済やグリーンエネルギーに関する取り組みも加速しています。」
AI・IoTを活用した技術革新とカーボンニュートラル対応を、デジタル経済・グリーンエネルギーに関する継続的な取り組みとして記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「建設業界においては、都心を中心とした再開発事業や製造業の設備投資は引き続き堅調に推移しておりますが、資機材価格の高止まり、労務費・運搬費の上昇、技術者・技能労働者不足といった課題が継続しており、デジタルトランスフォーメーションや働き方改革による生産性向上への取組みは不可欠です。」
デジタルトランスフォーメーションと働き方改革による生産性向上への取り組みを、建設業界の継続課題として再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「次期3か年計画[SNK Vision 2030 PhaseⅡ]（2023年～2025年度）を策定し、5つの基本戦略である①事業基盤増強戦略、②収益力向上戦略、③人的資本戦略、④デジタル変革戦略、⑤企業統治戦略を定めております。」
設計施工技術と情報技術の融合、生産性向上に関わる取り組みを、Phase IIの「デジタル変革戦略」を含む5つの基本戦略の一つとして継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした環境下、当社グループは、AIやIoTを活用した技術革新と、カーボンゼロへの対応、デジタルトランスフォーメーション、働き方改革による生産性向上に取り組むとともに、気候変動などの地球環境問題への配慮や人権の尊重を始めとする、サステナビリティを巡る課題への対応を引き続き推進してまいりました。」
AI・IoTを活用した技術革新、デジタルトランスフォーメーション、働き方改革による生産性向上への取り組みを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした環境下、当社グループは、AIやIoTを活用した技術革新と、カーボンゼロへの対応、デジタルトランスフォーメーション、働き方改革による生産性向上に取り組むとともに、気候変動などの地球環境問題への配慮や人権の尊重を始めとする、サステナビリティを巡る課題への対応を引き続き推進してまいりました。」
AI・IoTを活用した技術革新、デジタルトランスフォーメーション、働き方改革による生産性向上への取り組みを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした環境下、当社グループは、AIやIoTを活用した技術革新への対応や、デジタルトランスフォーメーション、働き方改革による生産性向上に取り組むとともに、環境問題を経営の重要課題として位置付け、昨年8月、 TCFD提言に賛同表明するとともに、 持続可能な地球環境の実現のために、環境負荷低減に向けた活動を推進してまいりました。」
AI・IoT、デジタルトランスフォーメーション、働き方改革による生産性向上への取り組みを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうした環境下、当社グループは、AIやIoTを活用した技術革新への対応や、デジタルトランスフォーメーション、働き方改革による生産性向上に取り組むとともに、環境問題を経営の重要課題として位置付け、8月6日TCFD提言に賛同表明するとともに、持続可能な地球環境の実現のために、環境負荷低減に向けた活動を推進してまいりました。」
AI・IoT、デジタルトランスフォーメーション、働き方改革による生産性向上への取り組みを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「こうした環境下、当社グループは、AIやIoTを活用した技術革新への対応や、デジタルトランスフォーメーション、働き方改革による生産性向上に取り組むとともに、環境問題を経営の重要課題として位置付け、持続可能な地球環境の実現のために、環境負荷低減に向けた活動を推進してまいりました。」
AI・IoTを活用した技術革新、デジタルトランスフォーメーション、働き方改革による生産性向上への取り組みを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、技能労働者・技術者の不足、長時間労働の対応や、生産性向上に向けたデジタル変革の取組みが不可欠な状況であります。」
生産性向上に向けたデジタル変革と、長時間労働への対応を事業上不可欠な課題として継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「技能労働者・技術者の不足、長時間労働の対応や、生産性向上に向けたデジタル変革の取組みが不可欠な状況であります。」
生産性向上に向けたデジタル変革を、技能労働者不足や長時間労働への対応と並ぶ不可欠な取り組みとして継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「収益力向上戦略 事業収益力の向上と施工遂行力の持続的成長を実現する現場機動力の増強に資する安全品質管理体制の強化と生産性向上を目指す。」
設計施工技術と情報技術の融合という従来の課題が、安全品質管理・現場機動力・生産性向上を含む収益力向上戦略とデジタル変革戦略へ再整理された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、ＡＩやＩｏＴを活用した技術革新への対応や、長時間労働対策、働き方改革による生産性向上への取り組みについては、今後の事業の継続・成長には欠かすことのできない課題であります。」
AI・IoTを活用した技術革新、長時間労働対策、働き方改革による生産性向上を、事業の継続・成長に不可欠な課題として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、ＡＩやＩｏＴを活用した技術革新への対応や、長時間労働対策、働き方改革による生産性向上への取り組みについては、今後の事業の継続・成長には欠かすことのできない課題であります。」
AI・IoTを活用した技術革新と、働き方改革による生産性向上への対応を、事業継続・成長に不可欠な課題として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、長時間労働等、働き方改革に伴う取り組みや、ＡＩやＩｏＴを活用した技術革新への対応、生産性向上への取り組みが不可欠な状況であります。」
働き方改革、AI・IoTを活用した技術革新および生産性向上への対応を引き続き重視している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ＡＩやＩｏＴを活用した技術革新への対応、生産性向上への取り組みが不可欠な状況であります。」
AI・IoTを活用した技術革新と生産性向上への対応を引き続き重視している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「安全と品質を重視したモノ作りの原点に還った設計施工技術開発とその伝承に努めるとともに、ＡＩやＩｏＴ等の情報技術革新をベースとした最新技術開発を行います。」
設計施工技術と情報技術を組み合わせ、安全・品質・生産性を高める方向を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「2) 安全・品質の確保と生産性向上に向けた設計施工技術と情報技術の融合」
新中期計画の第二の基本課題として、設計施工技術と情報技術を融合し、安全・品質と生産性を高める方向を掲げている。