安全性・流動性を重視した資金運用
FY2016に初出。15回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度末は、現金及び現金同等物337億10百万円を確保し必要な流動性水準を維持している。また、当社は資金需要に備えるため、複数の金融機関と当座貸越契約を締結している。」
現金及び現金同等物は前期末から77億60百万円増加し337億10百万円となった。自己資金を基本としつつ、複数金融機関との当座貸越契約を継続している。 - FY2026-H1現金及び現金同等物が大幅減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間における現金及び現金同等物の中間期末残高は、前連結会計年度末から76億２百万円減少し、183億47百万円となった。」
現金及び現金同等物は前連結会計年度末から76億2百万円減少し、183億47百万円となった。 - FY2025-H1現金及び現金同等物が減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間における現金及び現金同等物の中間期末残高は、前連結会計年度末から102億24百万円減少し、256億71百万円となった。」
現金及び現金同等物は前連結会計年度末から102億24百万円減少し、256億71百万円となった。投資活動及び財務活動による資金減少も生じている。 - FY2024-Q3コマーシャル・ペーパー等の償還に伴い有価証券が減少有価証券報告書
「減少した主な要因は、保有株式の時価上昇に伴い投資有価証券が増加したものの、コマーシャル・ペーパー等の償還に伴い有価証券が減少したことである。」
安全性・流動性を重視した資金運用方針のもと、コマーシャル・ペーパー等の償還により流動資産の有価証券が減少した。 - FY2024-Q2現金及び現金同等物が大幅減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物の四半期末残高は、営業活動による資金の増加があったものの、投資活動及び財務活動による資金の減少により、前連結会計年度末から113億33百万円減少し、292億90百万円となった。」
投資活動及び財務活動による資金減少が営業活動による資金増加を上回り、現金及び現金同等物は前期末から113億33百万円減少した。 - FY2023現金及び現金同等物が前期末比で減少有価証券報告書
「当連結会計年度末は、現金及び現金同等物406億24百万円を確保し必要な流動性水準を維持している。」
営業活動による資金増加があったものの、投資活動及び財務活動による資金減少により、現金及び現金同等物は前期末から15億49百万円減少し406億24百万円となった。 - FY2023-Q2現金及び現金同等物が減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物の四半期末残高は、営業活動による資金の増加があったものの、投資活動及び財務活動による資金の減少により、前連結会計年度末から65億12百万円減少し、356億61百万円となった。」
営業活動による資金増加を上回る投資活動及び財務活動による資金減少により、現金及び現金同等物は前期末から65億12百万円減少した。 - FY2022期末現金及び現金同等物は微増有価証券報告書
「当連結会計年度末は、現金及び現金同等物421億73百万円を確保し必要な流動性水準を維持している。また、現時点では上記基本方針を維持することとしているが、緊急時における資金需要に備えるため、複数の金融機関と当座貸越契約を締結している。」
現金及び現金同等物は前期末の420億41百万円から421億73百万円へ1億31百万円増加し、自己資金による流動性維持と当座貸越契約を継続している。 - FY2022-Q2現金及び現金同等物が前期末比で減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物の四半期末残高は、営業活動による資金の増加があったものの、投資活動及び財務活動による資金の減少により、前連結会計年度末から18億36百万円減少し、402億５百万円となった。」
安全性・流動性を重視した資金管理を継続する中、現金及び現金同等物は前期末から18億36百万円減少し、402億5百万円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度末は、現金及び現金同等物420億41百万円を確保し必要な流動性水準を維持している。また、現時点では上記基本方針を維持することとしているが、緊急時における資金需要に備えるため、複数の金融機関と当座貸越契約を締結している。」
現金及び現金同等物は前期末から74億26百万円増加して420億41百万円となった。自己資金による流動性維持に加え、緊急時に備えた複数金融機関との当座貸越契約を明示している。 - FY2021-Q2現金及び現金同等物が前期末比で減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物の四半期末残高は、営業活動による資金の増加があったものの、投資活動及び財務活動による資金の減少により、前連結会計年度末から14億41百万円減少し、331億74百万円となった。」
営業活動による資金増加を上回る投資活動及び財務活動による資金減少により、現金及び現金同等物は前期末から14億41百万円減少し、331億74百万円となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物の四半期末残高は、投資活動及び財務活動による資金の減少があったものの、営業活動による資金の増加により、前連結会計年度末から31億94百万円増加し、430億円となった。」
営業活動による資金増加により、現金及び現金同等物は前連結会計年度末から31億94百万円増加し、430億円となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、現金及び現金同等物並びに営業活動によるキャッシュ・フローを資金の源泉としている。一方、資金需要については、運転資金、更なる経営基盤の充実に備えるための人材の育成・教育、技術開発及び設備投資等である。資金の流動性については、これらの資金需要に対して自己資金にて対応できる適切な水準を維持することを基本方針としている。当連結会計年度末は、現金及び現金同等物398億５百万円を確保し必要な流動性水準を維持している。」
自己資金を資金需要の源泉とし、必要な流動性水準を維持する方針を再確認したうえで、期末の現金及び現金同等物398億5百万円を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、資金運用については安全性・流動性の高い金融商品に限定し、また、資金調達については銀行等金融機関からの借入による方針である。なお、デリバティブに該当する取引は行わない。」
安全性・流動性を重視した資金運用、金融機関借入及びデリバティブを行わない方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、資金運用については安全性・流動性の高い金融商品に限定し、また、資金調達については銀行等金融機関からの借入による方針である。なお、デリバティブに該当する取引は行わない。」
資金運用を安全性・流動性の高い商品に限定し、デリバティブ取引を行わない方針を示している。