2021年度中期経営計画による基盤事業の強靭化と新事業領域の拡大
FY2021に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。20社中3社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに33社。
- FY2024達成有価証券報告書
「売上高は、計画比84億円増(10.6％増)となり過去最高額を更新しました。利益面につきましては、人手不足に伴う外注費の上昇等があったものの、売上高の増加により、営業利益は計画比４億円増(13.1％増)となりました。経常利益は計画比17億円増(48.9％増)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は、計画比４億円増(18.4％増)となりました。」
2021年度～2023年度中期経営計画の最終年度について、再設定後の売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属純利益の各目標を上回った。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、中期経営計画(2021年度～2023年度)の最終年度である2023年度において、最重点課題として掲げている「基盤事業の強靭化と新事業領域の更なる拡大による企業価値の向上」を果たすため、数値目標達成に向けて取り組んでおります。」
2021年度～2023年度中期経営計画の最終年度において、基盤事業の強靭化と新事業領域の拡大、数値目標達成への取り組みを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、中期経営計画(2021年度～2023年度)の最終年度である2023年度において、最重点課題として掲げている「基盤事業の強靭化と新事業領域の更なる拡大による企業価値の向上」を果たすため、数値目標達成に向けて取り組んでおります。」
2021年度～2023年度の中期経営計画の最終年度において、基盤事業の強靭化と新事業領域の拡大を通じた企業価値向上への取り組みを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、中期経営計画(2021年度～2023年度)の最終年度である2023年度において、最重点課題として掲げている「基盤事業の強靭化と新事業領域の更なる拡大による企業価値の向上」を果たすため、数値目標達成に向けて取り組んでおります。」
2021年度～2023年度の中期経営計画が最終年度に入り、基盤事業の強靭化と新事業領域の拡大という最重点課題および数値目標達成への取り組みを継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上高は、計画比では10億円減（1.2％減）となりましたが、営業利益は計画比２億円増（8.1％増）となりました。経常利益は、計画比６億円減（16.1％減）となりましたが、親会社株主に帰属する当期純利益は、計画比増（1.0％増）となりました。」
2021年度～2023年度中期経営計画の2022年度業績目標について、売上高・経常利益は未達、営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益は計画を上回った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、中期経営計画（2021年度～2023年度）に基づき、「基盤事業の強靭化と新事業領域の更なる拡大による企業価値の向上」を図るため」
2021年度～2023年度の中期経営計画に基づき、基盤事業の強靭化と新事業領域の更なる拡大による企業価値向上を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、中期経営計画(2021年度～2023年度)の最重点課題である「基盤事業の強靭化と新事業領域の更なる拡大による企業価値の向上」に向けた取り組みを着実に推進し、全社を挙げて利益の創出に取り組んでまいりました。」
2021年度から2023年度の中期経営計画について、基盤事業の強靭化と新事業領域の更なる拡大を最重点課題として、取り組みを着実に推進している。 - FY2022後退有価証券報告書
「なお、2021年度の業績並びに2022年度の業績予想を踏まえ、当中期経営計画最終年度となる2023年度の到達目標として次のとおり再設定しております。〇 受注高 900億円程度 〇 売上高 800億円程度 〇 営業利益 35億円程度 〇 経常利益 35億円程度 〇 親会社株主に帰属する当期純利益 25億円程度」
2023年度の到達目標を再設定し、受注高900億円・売上高800億円は維持する一方、営業利益・経常利益を50億円程度から35億円程度、当期純利益を35億円程度から25億円程度へ引き下げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、2021年４月より、2021年度～2023年度を対象期間とする新たな中期経営計画をスタートさせ、「基盤事業の強靭化と新事業領域の更なる拡大による企業価値の向上」を最重点課題に掲げ、全社をあげて利益の創出に取り組んでおります。」
2021年度から2023年度の中期経営計画に基づき、基盤事業の強靭化と新事業領域の拡大を最重点課題とする方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「本年４月より、2021年度～2023年度を対象期間とする新たな中期経営計画をスタートさせ、「基盤事業の強靭化と新事業領域の更なる拡大による企業価値の向上」を最重点課題に掲げ、全社をあげて利益の創出に取り組んでおります。」
2021年度から2023年度の中期経営計画を開始し、基盤事業の強靭化と新事業領域の拡大を最重点課題とする方針を継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは、経営環境の変化に適応し、持続的な成長を実現していくために「2021年度中期経営計画」（2021年度～2023年度）を策定し、以下の経営目標達成に向けた諸施策を展開してまいります。［最重点課題］『基盤事業の強靭化と新事業領域の更なる拡大による企業価値の向上』」
2021年度から2023年度の新中期経営計画を策定し、設備工事を主体とした基盤事業の強靭化、新事業領域の拡大、環境価値創造に寄与する技術力・競争力強化、グループ組織力最大化、企業風土再構築、福島復興を重点目標とした。3ヵ年平均の目標は受注高900億円、売上高800億円、営業利益50億円、経常利益50億円、親会社株主に帰属する当期純利益35億円。