生産性・コスト・安全性向上と新分野に向けた研究開発
FY2017に初出。28回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「福島第一原子力発電所の高線量下領域における廃炉措置への貢献として、クローラ台車等を活用した遠隔操作ロボットの改良を行いました。凹凸床面に対応した自動搬送台車や、ブレーキ機能・踊り場旋回能力を備えた階段昇降台車の実証を終え、初期の開発目標を達成しております。」
遠隔操作ロボット開発で、自動搬送台車・階段昇降台車の実証を終え、初期の開発目標を達成した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は144百万円であり、主な研究開発の内容は以下のとおりであります。」
研究開発費は144百万円となり、遠隔操作ロボット、バイオマス高効率炭化ガス化実証装置、メタン発酵技術へ研究対象を展開した。 - FY2025-H1研究開発費を53百万円と開示有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は53百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は53百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は136百万円であり、主な研究開発の内容は以下のとおりであります。」
研究開発費136百万円を計上し、IoT遠隔赤外線検査、低レベル汚染廃棄物の配管半割装置、IoT肉厚管理ソフトへ研究対象を展開している。 - FY2024-Q3研究開発費を73百万円と開示有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は73百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は73百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は172百万円であり、主な研究開発の内容は以下のとおりであります。」
研究開発費は172百万円となり、大型機器点検用回転治具、現場デジタル化、メタン発酵技術などへ研究対象を広げている。 - FY2023-Q3研究開発費を56百万円と開示有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は56百万円であります。」
当第3四半期連結累計期間の研究開発費は56百万円となった。 - FY2023-Q2研究開発費を43百万円と開示有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は43百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は43百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は117百万円であり、主な研究開発の内容は以下のとおりであります。」
研究開発費は117百万円となり、高線量下の遠隔操作・作業装置、火力発電所の状態監視保全に係る振動診断、大型機器点検用回転治具を研究開発している。 - FY2022-Q3研究開発費を44百万円と開示有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は44百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は44百万円となった。 - FY2022-Q2研究開発費を19百万円と開示有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は19百万円となった。 - FY2021研究開発費を56百万円と開示有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は56百万円であり、主な研究開発の内容は以下のとおりであります。」
研究開発費は56百万円となり、高線量下の遠隔操作・作業装置、状態監視保全の振動診断技術、水中UTによる汚染水タンク底部測定を研究している。 - FY2021-Q3研究開発費を36百万円と開示有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は36百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は36百万円となった。 - FY2021-Q2研究開発費を24百万円と開示有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は24百万円となった。 - FY2021-Q1研究開発費を6百万円と開示有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費は6百万円となった。 - FY2020研究開発費を43百万円と開示有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は43百万円であり、主な研究開発の内容は以下のとおりであります。」
研究開発費は43百万円となり、電動機用固定子点検装置、高線量下領域の遠隔操作・作業装置、LCXを利用した無線通信網を研究開発した。 - FY2020-Q3研究開発費を27百万円と開示有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は27百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は27百万円となった。 - FY2020-Q2研究開発費を15百万円と開示有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は15百万円となった。 - FY2020-Q1研究開発費を9百万円と開示有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費は9百万円となった。 - FY2019研究開発費を51百万円と開示有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は51百万円であり、主な研究開発の内容は以下のとおりであります。」
研究開発費は51百万円となり、遠隔監視装置、電動機用固定子点検装置、高線量下領域の遠隔操作・作業装置等を研究開発している。 - FY2019-Q3研究開発費を24百万円と開示有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は24百万円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は18百万円となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費は5百万円となった。 - FY2018研究開発費を47百万円と開示有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は47百万円であり、主な研究開発の内容は以下のとおりであります。」
研究開発活動を継続し、通期の研究開発費は47百万円となった。電動機用固定子点検、三次元計測、遠隔操作式監視装置、汚染水タンク底部肉厚測定を研究対象としている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は25百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は25百万円となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は12百万円となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５百万円であります。」
当第1四半期の研究開発費は5百万円であり、研究開発活動を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社の研究開発は、主に技術部が中心となり、工事施工における生産性の向上、コストダウン及び安全性の向上を目的とした新技術、新工法の研究開発及び新分野における研究開発に重点をおいて推進しております。当連結会計年度における研究開発費は69百万円であります。」
技術部を中心に、新技術・新工法および新分野の研究開発を、生産性、コスト、安全性の向上を目的として推進し、当期研究開発費は69百万円となった。