成長戦略を支える人材育成とOJT強化
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2026。
関電工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに110社。
- FY2026前進有価証券報告書
「女性管理職数 2026 63人以上 42人 55人」「リスキリング研修受講者数 2026 470人以上 360人 418人」「専門資格保有者数 2026 8,550人以上 8,421人 8,826人」
人材育成・ダイバーシティ施策について、2026年度目標と2025年度実績を開示し、女性管理職、リスキリング研修、専門資格保有者などの進捗を測定可能にしている。 - 2026-06-04引き上げ株主総会
「従業員エンゲージメントをより一層高める処遇や福利厚生制度の充実、多様な採用方式やキャリア形成に合わせた研修プログラムの実践を図るほか、海外人材の活躍促進や女性社員の積極登用などダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンを推進し、魅力的な職場づくりと社会を支える人づくりにまい進してまいります。」
人材施策を処遇・福利厚生、多様な採用、キャリア研修、海外人材・女性社員の活躍促進へ拡張している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「加えて、社員一人ひとりの能力・成果を適切に評価しインセンティブを高める報酬制度の導入や専門性・マネジメント力を高める研修メニューの充実に取り組むとともに、採用方式の多様化による幅広い人材の確保やリスキリングによるシニア社員の更なる活躍などダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンを推進し、魅力的な職場づくりと社会を支える人づくりにまい進してまいります。」
人材育成・ダイバーシティ施策を、報酬制度、専門性・マネジメント研修、多様な採用、シニア社員のリスキリングへ広げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「更には、OJTの深化による若年層社員の早期戦力化や社員のキャリア形成及び専門スキル習得を目的とした研修プログラムの拡充に注力してまいります。併せて、高い技術・ノウハウを有し現場第一線で活躍し続ける社員を評価する報酬制度の導入、女性の積極登用や海外人材の採用を始めとするダイバーシティの推進など、社員一人ひとりが活躍できる会社づくりにまい進してまいります。」
従来の若年層育成・技術伝承・ダイバーシティに、キャリア形成、専門スキル、現場第一線のベテラン社員を評価する報酬制度を加え、人材施策を人的資本経営として広げている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「更には、若年層社員の早期戦力化に繋がる研修プログラムを拡充するとともに、豊富な経験と高い技術・技能を保有するベテラン社員が活躍し続けることのできる人事・評価制度を構築してまいります。併せて、多角的な視点や考え方を事業活動に取り入れていくため、女性や海外人材の積極登用などダイバーシティの推進に注力いたします。」
若年層育成と女性・海外人材の登用に加え、ベテラン社員の継続活用を含む人事・評価制度へ人材施策を広げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「女性や海外人材の登用などダイバーシティの推進や未来を担う若年層社員の育成強化に取り組んでまいります。」
従来のOJT、技術・技能伝承中心の人材育成から、女性・海外人材の登用を含む多様な人材活用と若年層育成へ対象を広げている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、若年層社員の能力開発・早期戦力化や熟練社員の技術・ノウハウの伝承など、未来を支える人材を育成してまいります。」
従来の若年・中堅層の能力開発に加え、若年層の早期戦力化と熟練社員からの技術・ノウハウ伝承を明示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、若年・中堅層社員の能力開発に資するOJTの実践やITを活用した研修プログラムの導入など、未来を担う人材の育成を図ってまいります。」
従来のOJT・能力開発に加え、ITを活用した研修プログラムの導入を具体的な施策として示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「併せて、若年・中堅層社員の能力開発や技術・技能の伝承を図り、未来を担う人材を育成してまいります。」
若年・中堅層の能力開発に加え、技術・技能の伝承を含む人材育成を引き続き成長戦略の施策としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、若年・中堅層社員の能力開発に資する職場ＯＪＴや技術技能力強化に向けた研修プログラムの充実など、未来を担う人材の育成に取り組む」
若年・中堅層を対象とする職場OJTと技術技能研修の充実を、成長戦略の施策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「成長戦略遂行に不可欠な人材の育成を図るとともに、職場ＯＪＴの強化」
成長戦略の実行基盤として、人材育成と職場OJTを明示している。