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関電工(1942)・目標前進

高い収益性と強靭な企業体質の確立

FY2016に初出。35回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-30。

35記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q2 – FY2020その他FY2022-Q2 – FY2024-Q3前進FY2024 – 2026-06-042016: 120162017: 220172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 42026
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直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている63社のうち14社を表示しています。上の文は63社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の業績は、売上高3,406億3千8百万円(前中間連結会計期間比538億9千8百万円増)、経常利益389億4千9百万円(前中間連結会計期間比128億5百万円増)、親会社株主に帰属する中間純利益264億5百万円(前中間連結会計期間比91億4千1百万円増)となった。」

    当中間連結会計期間は、売上高・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益がいずれも前年同期を上回り、高い収益性と強靭な企業体質に関する測定可能な前進を示している。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の業績は、売上高2,867億4千万円(前中間連結会計期間比249億1千8百万円増)、経常利益261億4千4百万円(前中間連結会計期間比94億9千2百万円増)、親会社株主に帰属する中間純利益172億6千3百万円(前中間連結会計期間比61億6千万円増)となった。」

    当中間連結会計期間は、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益がいずれも前年同期を上回り、高い収益性に関する測定可能な前進を示している。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「前中期経営計画(2021-2023年度)では、業務プロセス改革や施工技術革新等による生産性向上、半導体やデータセンターを中心とした成長分野への営業展開、サステナビリティに関する取り組みの拡充・情報開示などを実施し、業績面では過去最高の連結営業利益を達成いたしました。」

    生産性向上や成長分野への営業展開を背景に、連結営業利益が過去最高となった実績を開示している。
  4. FY2024-Q3増収・増益有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高4,033億5千7百万円(前第3四半期連結累計期間比358億5千5百万円増)、経常利益262億4千5百万円(前第3四半期連結累計期間比35億1千7百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益200億4千7百万円(前第3四半期連結累計期間比53億5百万円増)となった。」

    当第3四半期累計期間は、売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、増収・増益となっている。
  5. FY2024-Q2増収・増益有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,618億2千1百万円(前第2四半期連結累計期間比281億2千7百万円増)、経常利益166億5千2百万円(前第2四半期連結累計期間比21億3千3百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益111億3百万円(前第2四半期連結累計期間比15億9千4百万円増)となった。」

    売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益性に関する測定可能な結果は増収・増益となっている。
  6. FY2024-Q1増収・増益有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高1,187億8千2百万円(前第1四半期連結累計期間比97億6千4百万円増)、経常利益75億9千1百万円(前第1四半期連結累計期間比10億4千6百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益50億6千9百万円(前第1四半期連結累計期間比7億6千万円増)となった。」

    売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、前年度第1四半期の増収・減益から増収・増益へ変化している。
  7. FY2023増収・増益・ROE低下有価証券報告書

    「売上高5,415億7千9百万円(前連結会計年度比460億1千2百万円増)、経常利益340億5千9百万円(前連結会計年度比23億5百万円増)、親会社株主に帰属する当期純利益211億6千7百万円(前連結会計年度比8億5千2百万円増)となった。」「自己資本利益率(ROE)は、前連結会計年度の7.33%から7.27%となった。」

    売上高・経常利益・純利益は前年度を上回った一方、ROEは7.33%から7.27%へ低下しており、収益性の指標は一様ではない。
  8. FY2023-Q3増収・増益有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高3,675億1百万円(前第3四半期連結累計期間比237億1千7百万円増)、経常利益227億2千8百万円(前第3四半期連結累計期間比11億5千1百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益147億4千2百万円(前第3四半期連結累計期間比7億9千1百万円増)となった。」

    売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、増収・増益となっている。
  9. FY2023-Q2増収・増益有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,336億9千3百万円(前第2四半期連結累計期間比133億6千2百万円増)、経常利益145億1千8百万円(前第2四半期連結累計期間比5億7百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益95億8百万円(前第2四半期連結累計期間比6億4千7百万円増)となった。」

    当第2四半期累計期間は、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、前四半期の増収・減益から増収・増益へ変化している。
  10. FY2023-Q1増収・減益有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高1,090億1千8百万円(前第1四半期連結累計期間比9億4千1百万円増)、経常利益65億4千4百万円(前第1四半期連結累計期間比9億3千1百万円減)、親会社株主に帰属する四半期純利益43億9百万円(前第1四半期連結累計期間比4億5千5百万円減)となった。」

    当第1四半期は売上高が前年同期比で増加した一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は減少し、増収・減益となった。
  11. FY2022減収・増益・ROE低下有価証券報告書

    「当連結会計年度の業績は、売上高4,955億6千7百万円(前連結会計年度比604億7千8百万円減)、経常利益317億5千4百万円(前連結会計年度比7億1千万円増)、親会社株主に帰属する当期純利益203億1千5百万円(前連結会計年度比1億6千7百万円増)となった。」「自己資本利益率(ROE)は、前連結会計年度の7.78%から7.33%となった。」

    売上高は減少した一方、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。ROEは7.78%から7.33%へ低下している。
  12. FY2022-Q3減収・経常増益・純利益増有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高3,437億8千4百万円(前第3四半期連結累計期間比461億1千8百万円減)、経常利益215億7千7百万円(前第3四半期連結累計期間比3億4千6百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益139億5千万円(前第3四半期連結累計期間比3億9千9百万円増)となった。」

    売上高は前年同期を下回った一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は増加しており、収益性に関する結果は減収・利益増となっている。
  13. FY2022-Q2経常利益微減・純利益増有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,203億3千1百万円(前第2四半期連結累計期間比334億8千1百万円減)、経常利益140億1千万円(前第2四半期連結累計期間比5千3百万円減)、親会社株主に帰属する四半期純利益88億6千1百万円(前第2四半期連結累計期間比2千4百万円増)となった。」

    売上高と経常利益は前年同期を下回った一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は増加しており、高い収益性に関する結果は一様ではない。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高1,080億7千7百万円(前第1四半期連結累計期間比123億5千8百万円減)、経常利益74億7千5百万円(前第1四半期連結累計期間比2億3千4百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益47億6千4百万円(前第1四半期連結累計期間比1億5千万円増)となった。」

    売上高は前年同期を下回った一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を上回り、収益性について利益面での測定可能な前進が示されている。
  15. FY2021再定義有価証券報告書

    「従来の延長線上にはない新たな発想をもってイノベーションに取り組むことにより、社会の急激な変化に左右されない強靭な収益構造を確立してまいります。」

    高い収益性と強靭な企業体質の確立という従来の目標を、社会変化に左右されない強靭な収益構造とイノベーションの結合として表現している。
  16. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高3,899億3百万円(前第3四半期連結累計期間比380億7千5百万円減)、経常利益212億3千1百万円(前第3四半期連結累計期間比14億8千6百万円減)、親会社株主に帰属する四半期純利益135億5千1百万円(前第3四半期連結累計期間比9億1千6百万円減)となった。」

    高い収益性と強靭な企業体質に関係する主要業績指標が、前年同期比でいずれも減少している。
  17. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,538億1千3百万円(前第2四半期連結累計期間比251億8千万円減)、経常利益140億6千4百万円(前第2四半期連結累計期間比17億3百万円減)、親会社株主に帰属する四半期純利益88億3千7百万円(前第2四半期連結累計期間比10億9千9百万円減)となった。」

    売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を下回り、高い収益性と強靭な企業体質に関する測定可能な結果が悪化している。
  18. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高1,204億3千5百万円(前第1四半期連結累計期間比60億5千4百万円減)、経常利益72億4千1百万円(前第1四半期連結累計期間比2億4千7百万円減)、親会社株主に帰属する四半期純利益46億1千3百万円(前第1四半期連結累計期間比1億6千7百万円減)となった。」

    売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を下回り、高い収益性に関する測定可能な結果が悪化している。
  19. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の業績は、売上高6,161億4千3百万円(前連結会計年度比525億9千2百万円増)、経常利益355億6千5百万円(前連結会計年度比47億7千万円増)、親会社株主に帰属する当期純利益225億1千5百万円(前連結会計年度比28億1千2百万円増)となった。」

    売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前年度を上回り、ROEも8.52%から9.27%へ上昇した。
  20. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高4,279億7千8百万円(前第3四半期連結累計期間比402億6千2百万円増)、経常利益227億1千7百万円(前第3四半期連結累計期間比27億4千9百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益144億6千7百万円(前第3四半期連結累計期間比17億3千4百万円増)となった。」

    第3四半期連結累計期間に、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、高い収益性に関する測定可能な前進を示している。
  21. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,789億9千3百万円(前第2四半期連結累計期間比210億1千7百万円増)、経常利益157億6千8百万円(前第2四半期連結累計期間比10億8千6百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益99億3千6百万円(前第2四半期連結累計期間比5億8千7百万円増)となった。」

    第2四半期累計期間の売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、高い収益性に関する測定可能な前進が示されている。
  22. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高1,264億9千万円(前第1四半期連結累計期間比2億4千7百万円減)、経常利益74億8千8百万円(前第1四半期連結累計期間比7億4千万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益47億8千1百万円(前第1四半期連結累計期間比4億7千2百万円増)となった。」

    売上高は前年同期を下回った一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を上回り、高い収益性に関する測定可能な前進が示されている。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の業績は、売上高5,635億5千万円(前連結会計年度比563億4千5百万円増)、経常利益307億9千5百万円(前連結会計年度比7億6千3百万円増)、親会社株主に帰属する当期純利益197億3百万円(前連結会計年度比6億4千4百万円増)となった。」

    売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前年度を上回り、収益性に関する測定可能な前進を示している。
  24. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高3,877億1千6百万円(前第3四半期連結累計期間比454億円増)、経常利益199億6千7百万円(前第3四半期連結累計期間比11億3千万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益127億3千3百万円(前第3四半期連結累計期間比7億6千6百万円増)となった。」

    第3四半期累計期間の売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益性に関する測定可能な前進を示している。
  25. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,579億7千6百万円(前第2四半期連結累計期間比264億6千3百万円増)、経常利益146億8千2百万円(前第2四半期連結累計期間比5億5千2百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益93億4千9百万円(前第2四半期連結累計期間比2億4千1百万円増)となった。」

    売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益性に関する測定可能な前進が示されている。
  26. FY2019-Q1売上増・利益減有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高1,267億3千7百万円(前第1四半期連結累計期間比139億9千8百万円増)、経常利益67億4千7百万円(前第1四半期連結累計期間比6億3千1百万円減)、親会社株主に帰属する四半期純利益43億8百万円(前第1四半期連結累計期間比5億2千4百万円減)となった。」

    売上高は前年同期を上回った一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を下回っており、高い収益性に関する従来の前進記載とは異なる結果を示している。
  27. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の業績は、売上高5,072億5百万円(前連結会計年度比362億6千2百万円増)、経常利益300億3千1百万円(前連結会計年度比26億8千5百万円増)、親会社株主に帰属する当期純利益190億5千8百万円(前連結会計年度比14億6千7百万円増)となった。」

    売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前年度を上回り、収益性と企業体質に関する測定可能な前進を示している。
  28. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高3,423億1千5百万円(前第3四半期連結累計期間比285億5千4百万円増)、経常利益188億3千6百万円(前第3四半期連結累計期間比18億7千1百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益119億6千7百万円(前第3四半期連結累計期間比7億6千8百万円増)となった。」

    当第3四半期累計期間に売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益性向上の測定可能な前進が示されている。
  29. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高2,315億1千2百万円(前第2四半期連結累計期間比131億9千4百万円増)、経常利益141億3千万円(前第2四半期連結累計期間比11億1千9百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益91億7百万円(前第2四半期連結累計期間比4億8千万円増)となった。」

    当第2四半期累計期間に売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益性向上の測定可能な前進が示されている。
  30. FY2017前進有価証券報告書

    「特に利益面につきましては、過去最高の当期純利益を計上し、また、本年度よりスタートした「成長戦略」に掲げた計画目標を1年前倒しで達成することができました。」

    過去最高の当期純利益と成長戦略の計画目標の前倒し達成を、収益性向上の実績として記載している。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「持続的成長を可能とする高い収益性と強靭な企業体質を確立していく所存である」

    公正かつ適正な事業運営を通じた持続的成長の状態を、長期的な経営目標として示している。
一緒に動いた変遷

「次期年間配当16円への増配」は、この変遷が動いた35回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

13129655★123456
  1. ★この変遷
  2. 1次期年間配当16円への増配13回
  3. 2当年度の業績改善12回
  4. 3事業継続・防災・施工力増強・発電事業への設備投資9回
  5. 4建設・電力設備投資の減少と東京電力への売上集中6回
  6. 5施工の効率化・省力化に向けた技術・IT開発5回
  7. 6施工現場の安全性向上5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
関電工の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-30の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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