構造改革の深化
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「DXを活用した業務・生産プロセス改革、施工要員の拡充及び人材定着とエンゲージメント向上に向けた取り組みを一層強化することで、新たな目標の達成に努めてまいります。」
構造改革の重点が、DXによる業務・生産プロセス改革、施工要員の拡充、人材定着・エンゲージメント向上を一体化した施策へ再整理されている。 - 2026-06-04前進株主総会
「次に、現場作業の省力化に寄与するプレハブ化・ユニット化の拠点・機能の拡充や定型業務のシェアード化に取り組んでまいります。併せて、施工要員の最適な運用を可能にするプラットフォームの整備やAIを活用した設計・積算業務の自動化を図るなどDX推進による業務プロセス改革に注力し、生産性の向上に努めてまいります。」
構造改革を、プレハブ化・ユニット化、定型業務のシェアード化、要員運用プラットフォーム、AIによる設計・積算自動化へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「施工要員の保有スキルや稼働状況を見える化し最適な要員配置を可能とするプラットフォームの整備、バックオフィス機能の充実による現場生産体制の再構築、プレハブ化・ユニット化拠点の増強など、DXによる業務プロセス改革を通じて生産性向上を実現し、利益の創出に全力を傾注してまいります。」
構造改革・生産性革新について、要員配置プラットフォーム、バックオフィス機能、プレハブ化・ユニット化拠点の増強を含む具体的なDX施策へ進展している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「建設業従事者の減少が進む中で、2024年度から適用される時間外労働の上限規制に対応するためには生産性革新による働き方・休み方改革が必要不可欠であることから、デジタル技術を活用した次世代現場生産システムの運用や現場作業の省力化に寄与するプレハブ化・ユニット化工法の採用拡大などに取り組んでまいります。」
生産性革新を、次世代現場生産システム、プレハブ化・ユニット化工法の運用・採用拡大として引き続き具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「次に、2024年度から適用される時間外労働の上限規制を見据え、プレハブ化・ユニット化工法などの導入による施工の効率化やIoT・AIを活用した現場のDX（デジタルトランスフォーメーション）化を推し進め、生産性革新による働き方・休み方改革を実行してまいります。」
事業構造改革は、生産性革新、施工工法の効率化、現場DXとして引き続き具体化されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「重点方針１ 生産性革新 業務プロセス改革と施工技術革新」
従来の事業構造改革が、新たな中期経営計画において生産性革新、業務プロセス改革、施工技術革新として再整理されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後とも当社は、総合設備企業として新たな成長ステージへ進むための事業構造改革をスピードと行動力をもって実践するとともに」
事業構造改革を、総合設備企業として新たな成長ステージへ進むための重点施策として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「同時に、ストック型社会の本格的な到来や電力システム改革の進展、国内労働力人口の減少など社会情勢の変化を的確に捉え、新たな発想と行動力をもって事業構造改革を実行してまいります。」
ストック型社会、電力システム改革、労働力人口減少への対応として、事業構造改革を継続して掲げている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「更には、ストック型社会の進展や生産労働人口の減少、AI・IoTの普及などの時代の変化を的確に捉え、スピードと行動力をもって事業構造改革を実行してまいります。」
従来の構造改革が、ストック型社会、労働人口減少、AI・IoT普及への対応を含む「事業構造改革」として表現されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「これまで推進してきた構造改革を更に深化させる」
100年企業に向けた経営基盤強化の手段として位置づけられている。