安全・品質、受注拡大、原価低減、将来市場に向けた技術開発
FY2016に初出。25回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「（3）無溶接メッシュ型枠工法の確立 送電鉄塔の基礎工事に使用するメッシュ型枠は、配筋内の狭隘な箇所で溶接作業を行う必要があり、無理な姿勢による身体的負担に加え、特定化学物質に指定されている溶接ヒュームによる健康被害に課題があった。そこで、市販の無溶接継手を活用した新工法を確立し、作業員の身体的負担及び健康被害リスクの低減をはかった。本工法は2026年度以降の現場にて活用予定である。」
安全確保・品質向上、働きやすい環境、脱炭素社会対応を研究開発方針とし、無溶接メッシュ型枠工法を確立して2026年度以降の現場活用を予定している。 - FY2025前進有価証券報告書
「［基本方針］１ 安全確保と品質向上に関する技術開発 ２ 働きやすい環境づくりの技術開発 ３ 脱炭素社会に対応した技術開発 送電鉄塔鋼管主柱材の腐食判定に人工知能を活用する点検システムを開発した。本開発品は2025年度に導入予定である。」
研究開発の第三の重点を脱炭素社会対応へ整理し、AIによる腐食調査システムを開発、2025年度導入予定まで進めている。研究開発費は149百万円。 - FY2024前進有価証券報告書
「（1）高所作業車における圧縮スイッチの無線化 そこで、バルーンスイッチに代わる小型の無線式スイッチを開発し、圧縮作業の作業負担軽減と安全性を高めた。本開発品は2024年度に導入する予定である。 （2）500kV用導電性ラインマンスーツの開発 そこで、架空送電線用作業服「ラインマンスーツ」と導電性作業服を一体化した「500kV用導電性ラインマンスーツ」を開発した。順次導入を進め送電線工事従事者の作業負担軽減をはかる。 （3）ＴＶ共聴用光ドロップケーブル掴線器の開発 そこで、光ドロップケーブルの引き留め作業専用の工具（掴線器）を開発し、作業の安全性と品質の向上をはかった。今後配備を目指して現場での検証を重ねていく。」
安全・品質、収益力拡大、働きやすい環境づくりを研究開発方針として継続し、無線式スイッチ、500kV用作業服、光ケーブル用工具の開発・導入・検証へ進展している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、83百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費83百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、55百万円であった。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第2四半期累計の研究開発費は55百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、24百万円であった。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費24百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「［基本方針］ １ 安全確保と品質向上に関する技術開発 ２ 収益力拡大に向けた技術開発 ３ 働きやすい環境づくりの技術開発」
研究開発の第三の重点を「変化に対応できる技術開発」から「働きやすい環境づくりの技術開発」へ整理し、アナウンス付充電中標識、碍子洗浄機、多条管用締固め機の改良に取り組んだ。研究開発費は152百万円。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、20百万円であった。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第1四半期の研究開発費は20百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、71百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費を71百万円と記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「（2）屋外用自動照度測定ロボットの開発 スタジアムや駐車場などの広い屋外工事での照度測定を自動で行うと同時に、試験成績書の作成もできる「屋外用自動照度測定ロボット」を開発した。このロボットの使用により、従来に比較して、約70％の業務効率化を達成できた。」
研究開発の基本方針を継続する中で、自動照度測定ロボットを開発し、従来比約70％の業務効率化を達成した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、75百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費75百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、80百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費を80百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、47百万円であった。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費を47百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、21百万円であった。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費を21百万円と記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「［基本方針］ １．安全確保と品質向上に関する技術開発 ２．収益力拡大に向けた技術開発 ３．施工現場における業務負担軽減のための技術開発 当連結会計年度における研究開発費は、125百万円であった。」
研究開発の基本方針が、安全・品質、収益力拡大、施工現場の業務負担軽減へ整理され、従来の将来市場対応を含む表現から重点が変化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、72百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費を72百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、44百万円であった。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費を44百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、21百万円であった。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費を21百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は、53百万円であった。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費を53百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、22百万円であった。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費を22百万円と記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社が持続的な成長を遂げていくためには、安全の確保や受注拡大および原価低減に重点を置いた技術開発は不可欠である。一方、電力システム改革等を踏まえた環境の変化に対応するとともに競争力の強化と将来の市場ニーズに対応できる新技術・新工法の開発を目指した技術開発・研究開発も推進していく必要がある。」
安全・品質、受注拡大・原価低減、環境変化・将来市場への対応という研究開発の基本方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は、83百万円であった。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費を83百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は、20百万円であった。なお、当第１四半期連結累計期間において研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はなく、第1四半期の研究開発費は20百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「［基本方針］ １．安全確保と品質向上に関する技術開発 ２．受注拡大と原価低減に向けた技術開発 ３．変化に対応できる技術開発」
研究開発費149百万円を計上し、制震ダンパーの実証試験、太陽光発電の保守・監視技術、鉄塔基礎調査工法の適用拡大に取り組んでいる。