大和ハウスグループ第6次中期経営計画の推進
FY2020-Q1に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022達成有価証券報告書
「第６次中期経営計画は当初、戸建・賃貸住宅領域は再成長に向けた基盤整備を、商業・事業施設領域は継続的な事業拡大を目指しましたが、最終年度である2021年度については、計画策定時の業績目標は未達となりました。」
第6次中期経営計画が2021年度に終了したことを確認し、計画業績目標は未達だったと振り返っている。一方、売上高は過去最高となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループでは、足元でのリスク管理やグループ全体のガバナンス整備を中心に進めてきました第６次中期経営計画期間（３ヶ年）が2022年３月に終了し、2022年５月に新たな５ヶ年計画となる「大和ハウスグループ第７次中期経営計画」を発表いたします。」
第6次中期経営計画が2022年3月に終了することを確認し、後続の第7次中期経営計画を2022年5月に発表する予定を示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「そのような事業環境の中で当社グループは、昨年度より開始した３ヶ年計画「大和ハウスグループ第６次中期経営計画」に基づきながらも各事業戦略を見直し、「Withコロナ」のニューノーマルに応える商品を販売するなど、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響に対応してまいりました。」
第6次中期経営計画を継続しつつ、各事業戦略を見直し、Withコロナのニューノーマルに対応する商品販売を進めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「そのような事業環境の中で当社は、昨年度より開始した３ヶ年計画「大和ハウスグループ第６次中期経営計画」に基づきながらも各事業戦略を見直し、「Withコロナ」のニューノーマルに応える商品を販売するなど、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響に対応してまいりました。」
第6次中期経営計画を継続する一方、各事業戦略を見直し、Withコロナの新しい需要に対応する商品販売へ適応している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような経済状況の中で当社グループは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対応しながらも、2021年度を最終年度とする３ヶ年計画「大和ハウスグループ第６次中期経営計画」を一部見直し、戸建・賃貸住宅領域では再成長に向けた基盤整備を進め、商業・事業施設領域では継続的に事業の拡大に注力していきます。また、国内はもちろん、海外においてもお客様の多様なニーズに対応し事業拡大を図っていきます。さらに、不動産開発の分野でも、幅広い事業領域の総合力を活かした複合開発をさらに推進することで、持続的な成長を実現していきます。」
第6次中期経営計画を新型コロナウイルス感染症への対応を踏まえて一部見直し、住宅領域の再成長基盤整備、商業・事業施設の拡大、海外展開、複合開発を継続する枠組みへ調整した。 - FY2020前進有価証券報告書
「結果としては、ビジネス領域の商業施設及び事業施設が堅調に推移したことと、不動産投資の継続・強化に沿って売却を進めたことなどにより、2019年度の売上高は４兆3,802億円、営業利益は3,811億円と過去最高を更新しました。」
第6次中期経営計画の1年目について、商業・事業施設と不動産投資・売却を通じ、売上高4兆3,802億円、営業利益3,811億円の過去最高を達成したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済状況の中で当社グループは、2021年度を最終年度とする３ヶ年計画「大和ハウスグループ第６次中期経営計画」に基づき、戸建・賃貸住宅領域では再成長に向けた基盤整備を進め、商業・事業施設領域では継続的に事業拡大に注力することで、国内はもちろん、海外においてもお客様の多様なニーズに対応し事業拡大を図っていきます。さらに、不動産開発の分野でも、幅広い事業領域の総合力を活かした複合開発を推進することで、持続的な成長を実現していきます。」
第6次中期経営計画に基づく住宅領域の再成長基盤整備、商業・事業施設の拡大、海外展開、複合開発を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような経済状況の中で当社グループは、2021年度を最終年度とする３ヶ年計画「大和ハウスグループ第６次中期経営計画」に基づき、戸建・賃貸住宅領域では再成長に向けた基盤整備を進め、商業・事業施設領域では継続的に事業拡大に注力することで、国内はもちろん、海外においてもお客様の多様なニーズに対応し事業拡大を図っていきます。さらに、不動産開発の分野でも、幅広い事業領域の総合力を活かした複合開発を推進することで、持続的な成長を実現していきます。」
第6次中期経営計画について、戸建・賃貸住宅の再成長基盤整備、商業・事業施設の継続拡大、海外展開、複合開発という施策を引き続き実行している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「また、2021年度を最終年度とする３ヶ年計画「大和ハウスグループ第６次中期経営計画」においては、上記の経営体制の見直しに加えて、戸建・賃貸住宅領域では再成長に向けた基盤整備を進め、商業・事業施設領域は継続的に事業拡大に注力することで、国内はもちろん、海外においてもお客様の多様なニーズに対応し事業拡大を図っていきます。さらに、不動産開発の分野でも、幅広い事業領域の総合力を活かした複合開発を推進することで、持続的な成長を実現していきます。」
2021年度を最終年度とする第6次中期経営計画を開始し、経営体制の見直し、戸建・賃貸住宅の再成長基盤整備、商業・事業施設の継続拡大、海外展開、複合開発を計画の主要施策として掲げている。