不動産事業の売上高・営業利益の前年同期比増加
FY2021-Q2に初出。20回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。24社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-07前進決算
「売上高につきましては、鉄構建設事業は5,476百万円（同5,884百万円）となり、不動産事業は1,343百万円（同890百万円）となりました。」
不動産事業は前年同四半期比で増収となり、営業利益も317百万円から390百万円へ増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上高は前連結会計年度を115％上廻る7,013百万円となり、営業利益については、2,854百万円（同1,225百万円）となった。」
不動産事業は売上高が3,267百万円から7,013百万円へ、営業利益が1,225百万円から2,854百万円へ増加し、増収増益が大きく進んだ。 - 2026-05-14前進決算
「不動産事業につきましては、前連結会計年度を115％上廻る7,013百万円となりました。」
不動産事業売上高は前期の3,267百万円から7,013百万円へ増加した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「売上高については、鉄構建設事業は10,924百万円（同15,227百万円）となり、不動産事業は1,799百万円（同1,527百万円）となった。営業利益については、鉄構建設事業は589百万円（同1,204百万円）、不動産事業は590百万円（同636百万円）となった。」
不動産事業は売上高が前年同中間期の1,527百万円から1,799百万円へ増加した一方、営業利益は636百万円から590百万円へ減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上高は前連結会計年度を45％上廻る3,267百万円となり、営業利益については、1,225百万円（同1,182百万円）となった。」
不動産事業は売上高が45％増の3,267百万円、営業利益が1,225百万円となり、増収増益を確認した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これをセグメント別で見ると、売上高については、鉄構建設事業は15,227百万円（同15,501百万円）となり、不動産事業は1,527百万円（同1,096百万円）となった。営業利益については、鉄構建設事業は1,204百万円（同771百万円）、不動産事業は636百万円（同570百万円）となった。」
不動産事業は売上高が前年同中間期の1,096百万円から1,527百万円へ、営業利益が570百万円から636百万円へ増加し、増収増益となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「これをセグメント別で見ると、売上高については、鉄構建設事業は23,226百万円（同23,136百万円）、不動産事業は1,666百万円（同1,587百万円）となり、営業利益については、鉄構建設事業は1,162百万円（同1,363百万円）、不動産事業は875百万円（同840百万円）となった。」
不動産事業は売上高が前年同期比で1,587百万円から1,666百万円へ、営業利益が840百万円から875百万円へ増加し、増収増益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これをセグメント別で見ると、売上高については、鉄構建設事業は15,501百万円（同12,736百万円）となり、不動産事業は1,096百万円（同1,038百万円）となった。営業利益については、鉄構建設事業は771百万円（同654百万円）、不動産事業は570百万円（同533百万円）となった。」
不動産事業は売上高、営業利益とも前年同四半期を上回り、売上高は1,038百万円から1,096百万円、営業利益は533百万円から570百万円へ増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これをセグメント別で見ると、売上高については、鉄構建設事業は7,578百万円（同6,080百万円）となり、不動産事業は544百万円（同514百万円）となった。営業利益については、鉄構建設事業は284百万円（同339百万円）となり、不動産事業は293百万円（同265百万円）となった。」
不動産事業は売上高、営業利益とも前年同期を上回り、売上高は514百万円から544百万円、営業利益は265百万円から293百万円へ増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「（不動産事業） 売上高は前連結会計年度を５％上廻る2,133百万円となり、営業利益については、1,156百万円（同1,030百万円）となった。」
不動産事業は売上高が5％増加し、営業利益も1,030百万円から1,156百万円へ増加した。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「これをセグメント別で見ると、売上高については、鉄構建設事業は23,136百万円（同17,577百万円）、不動産事業は1,587百万円（同1,516百万円）となり、営業利益については、鉄構建設事業は1,363百万円（同2,173百万円）、不動産事業は840百万円（同813百万円）となった。」
不動産事業は売上高、営業利益とも前年同期を上回り、売上高は1,516百万円から1,587百万円、営業利益は813百万円から840百万円へ増加した。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「これをセグメント別で見ると、売上高については、鉄構建設事業は12,736百万円（同10,875百万円）となり、不動産事業は1,038百万円（同1,011百万円）となった。営業利益については、鉄構建設事業は654百万円（同1,448百万円）、不動産事業は533百万円（同547百万円）となった。」
不動産事業は売上高が前年同四半期を上回った一方、営業利益は547百万円から533百万円へ減少した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「これをセグメント別で見ると、売上高については、鉄構建設事業は6,080百万円（同5,290百万円）となり、不動産事業は514百万円（同505百万円）となった。営業利益については、鉄構建設事業は339百万円（同913百万円）となり、不動産事業は265百万円（同278百万円）となった。」
不動産事業は売上高が前年同期比で増加した一方、営業利益は278百万円から265百万円へ減少し、前期の売上高・営業利益とも増加する状態から変化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「不動産事業は、前連結会計年度とほぼ横ばいの2,024百万円となった。営業利益については、鉄構建設事業は2,467百万円（前連結会計年度1,088百万円）、不動産事業は1,030百万円（同960百万円）となった。」
不動産事業の売上高はほぼ横ばいだったが、営業利益は960百万円から1,030百万円へ増加した。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「これをセグメント別で見ると、売上高については、鉄構建設事業は17,577百万円（同12,197百万円）、不動産事業は1,516百万円（同1,513百万円）となり、営業利益については、鉄構建設事業は2,173百万円（同246百万円）、不動産事業は813百万円（同741百万円）となった。」
不動産事業は売上高が前年同期比で1,513百万円から1,516百万円へ、営業利益が741百万円から813百万円へ増加し、前四半期の売上高減少・利益増加から売上高も増加する構成へ変化した。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「これをセグメント別で見ると、売上高については、鉄構建設事業は10,875百万円（同8,746百万円）となり、不動産事業は1,011百万円（同1,019百万円）となった。営業利益については、鉄構建設事業は1,448百万円（同91百万円）、不動産事業は547百万円（同495百万円）となった。」
不動産事業は売上高が前年同四半期比で小幅に減少した一方、営業利益は495百万円から547百万円へ増加した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「売上高については、鉄構建設事業は5,290百万円（同4,395百万円）となり、不動産事業は505百万円（同531百万円）となった。営業損益については、鉄構建設事業は913百万円の営業利益（同39百万円の営業損失）となり、不動産事業は278百万円の営業利益（同240百万円の営業利益）となった。」
不動産事業は売上高が前年同期を下回った一方、営業利益は240百万円から278百万円へ増加した。売上高増加と利益増加が併存していた前回の状況から構成が変化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「不動産事業は、前連結会計年度とほぼ横ばいの2,015百万円となった。営業利益については、鉄構建設事業は1,088百万円（前連結会計年度1,745百万円）、不動産事業は960百万円（同876百万円）となった。」
不動産事業は売上高2,015百万円、営業利益960百万円となり、営業利益は前期比で増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「不動産事業は1,513百万円（同1,494百万円）となった。営業利益については、鉄構建設事業は246百万円（同372百万円）、不動産事業は741百万円（同691百万円）となった。」
不動産事業は売上高、営業利益とも前年同期を上回る状態が続き、売上高は1,513百万円、営業利益は741百万円となった。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「不動産事業は1,019百万円（同998百万円）となった。営業利益については、鉄構建設事業は91百万円（同437百万円）、不動産事業は495百万円（同454百万円）となった。」
不動産事業は売上高、営業利益とも前年同四半期を上回った。販売用不動産の売却ではなく、不動産事業全体の業績として記載されている。