日本基礎技術（1914）・リスク顕在化
JAFEC USA保有固定資産の減損損失
FY2017に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2023。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外事業用資産の減損損失39社が書いているテーマ・逆風40社・追い風0社
日本基礎技術がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023顕在化有価証券報告書
「JAFEC USA.Incにおいて、事業用資産の収益性が低下したため上記資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（36,009千円）として特別損失に計上している。」
前年度は該当事項がなかったが、当年度はJAFEC USAの使用権資産等について36,009千円の減損損失を計上した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、該当事項はない。」
当年度は固定資産の減損損失を計上していない。前年度まで計上されていたJAFEC USA関連の減損損失の新規計上は確認されない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「JAFEC USA,Inc.において、事業用資産の収益性が低下したため上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（19,196千円）として特別損失に計上している。」
JAFEC USAの事業用資産について、前年度の56,806千円に続き、当年度も機械・運搬具、工具器具・備品、ソフトウエアを対象に19,196千円の減損損失を計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「JAFEC USA,Inc.において、事業用資産の収益性が低下したため上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（56,806千円）として特別損失に計上している。」
JAFEC USAの事業用資産について、建物・構築物、機械・運搬具、ソフトウエアの減損損失56,806千円を当年度に計上した。 - FY2018実績引用有価証券報告書
「前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上している。」
JAFEC USAの固定資産減損損失340,160千円は前年度の比較情報として記載され、当連結会計年度の減損損失は該当事項なしとされている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「米国現地法人の所有する固定資産の減損損失3億40百万円の計上等により、8億95百万円の親会社株主に帰属する当期純損失となった。」
JAFEC USAの事業用資産について収益性が低下し、建物・構築物、機械・運搬具、ソフトウエア計340,160千円を減損処理している。