海外事業・ストック事業を主力事業の一角へ育成
FY2017に初出。24回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-05-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-14前進M&A・子会社異動
「Tri Pointe Homes と既存のグループ会社 5 社と共に更なる規模拡大を図り、グループ全体のスケールメリットを活かして経営の効率化と収益力の向上につなげてまいります。」
Tri Pointe Homesと既存の米国グループ会社を組み合わせ、米国住宅事業の規模拡大、経営効率化、収益力向上を進める方針を具体的に示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「年間販売戸数を2013年の516戸から2025年には10,262戸へ拡大し、米国戸建住宅事業は当社グループの成長を牽引する中核事業へと成長している」
米国戸建住宅事業について、年間販売戸数が516戸から10,262戸へ拡大した実績を開示し、主力事業化の進展を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「Metriconグループの株式取得により、当社グループの豪州における戸建住宅着工戸数は、既存グループ企業と合わせて年7,000戸以上、全豪１位相当となり、豪州における住宅事業の拡大と当社海外住宅事業の安定した収益ポートフォリオの構築を図ります。」
Metricon買収により豪州の戸建住宅事業規模を年7,000戸以上へ拡大し、豪州における収益ポートフォリオの安定化を進めた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「米国の戸建分譲住宅事業において販売が堅調に推移したほか、円安進行の影響もあり、売上高、経常利益ともに前年同期を上回りました。なお、売上高の増加には、前連結会計年度の第４四半期会計期間に新規連結した米国の不動産開発事業会社も寄与しております。建築・不動産事業の売上高は5,950億４百万円（前年同期比38.3％増）、経常利益は772億11百万円（同68.7％増）となりました。」
海外住宅・不動産事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連し、米国戸建分譲と不動産開発会社の寄与により増収増益となった。 - FY2024-Q4前進有価証券報告書
「米国の戸建分譲住宅事業において、販売が堅調に推移したほか、円安進行の影響もあり、売上高、経常利益ともに前年同期を上回りました。なお、売上高の増加には、前連結会計年度の第４四半期会計期間に新規連結した米国の不動産開発事業会社も寄与しております。」
海外住宅・不動産事業を主力事業の一角へ育成する方針に関し、米国戸建分譲の販売堅調と新規連結した不動産開発会社の寄与により、当第1四半期の建築・不動産事業は増収増益となった。 - FY2024-Q2海外事業の増収減益有価証券報告書
「海外住宅・建築・不動産事業の売上高は6,589億33百万円（前年同期比5.1％増）、経常利益は702億40百万円（同44.5％減）となりました。」
海外事業・ストック事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連し、豪州戸建住宅の販売戸数増加等で増収となった一方、米国の資材価格上昇と不動産開発物件の売却数減少により減益となった。 - FY2024-Q1海外事業の増収減益有価証券報告書
「米国の戸建住宅事業において、販売戸数は減少したものの円安進行の影響により、売上高は前年同期を上回った一方、不動産開発事業における物件売却数が減少したことにより、経常利益は前年同期を下回りました。」
海外事業・ストック事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連し、米国事業は円安等で増収となった一方、販売戸数・物件売却数の減少により減益となった。 - FY2023-Q4海外事業の増収減益有価証券報告書
「米国の戸建住宅事業において、販売戸数は減少したものの円安進行の影響により、売上高は前年同期を上回った一方、資材価格の高騰に加え、不動産開発事業における物件売却数が減少したことにより、経常利益は前年同期を下回りました。」
海外住宅・不動産事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連し、米国事業は円安等により増収となった一方、販売戸数・物件売却数の減少と資材価格高騰により減益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「米国での戸建住宅事業におきましては、当社グループが事業活動を展開しているワシントン州、ユタ州、テキサス州及びメリーランド州等の地域において、住宅ローン金利の上昇等の影響により、販売戸数は前期より減少しましたが、販売単価の上昇により業績は好調に推移しました。不動産開発事業におきましては、販売価格の上昇及び一部の物件売却を早めたことから業績は堅調に推移しました。」
海外住宅・不動産事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連し、米国の戸建住宅と不動産開発の双方で業績貢献を示した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「米国における住宅・不動産事業の業績が好調に推移したほか、円安進行の影響もあり、売上高、経常利益ともに前年同期を上回りました。 海外住宅・不動産事業の 売上高は6,089億47百万円 （ 前年同期比39.2％増 ）、 経常利益は1,263億66百万円 （ 同84.4％増 ）となりました。」
海外住宅・不動産事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連し、米国事業の好調と円安の影響により売上高・経常利益の増加を開示した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「米国における住宅・不動産事業の業績が好調に推移したほか、円安進行の影響もあり、売上高、経常利益ともに前年同期を上回りました。海外住宅・不動産事業の売上高は3,843億18百万円（前年同期比37.3％増）、経常利益は811億97百万円（同125.2％増）となりました。」
海外住宅・不動産事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連し、米国事業の好調と円安の影響による増収増益を開示した。 - FY2022-Q4前進有価証券報告書
「米国における住宅・不動産事業の業績が好調に推移し、売上高、経常利益ともに前年同期を上回りました。海外住宅・不動産事業の売上高は1,630億48百万円（前年同期比34.8％増）、経常利益は313億58百万円（同112.7％増）となりました。」
海外住宅・不動産事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連し、米国事業を中心に売上高34.8％増、経常利益112.7％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「米国における住宅・不動産事業の業績が好調に推移し、売上高、経常利益ともに前連結会計年度を上回りました。海外住宅・不動産事業の売上高は4,376億13百万円（前連結会計年度比24.2％増）、経常利益は685億33百万円（同55.6％増）となりました。」
海外事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連し、海外住宅・不動産事業の増収増益が続いている。 - FY2021-Q4前進有価証券報告書
「米国における住宅・不動産事業の業績が好調に推移し、売上高、経常利益ともに前年同期を上回りました。」
海外事業・ストック事業等を主力事業の一角へ育成する方針に関連して、米国住宅・不動産事業を中心に海外住宅・不動産事業の増収増益が続いた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「米国の住宅・不動産事業の業績が伸張したことにより、売上高、経常利益ともに前年同期を上回りました。海外住宅・不動産事業の売上高は2,168億10百万円（前年同期比22.9％増）、経常利益は245億99百万円（同125.8％増）となりました。」
海外住宅・不動産事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連して、米国事業の増収増益が続き、海外住宅・不動産事業の経常利益は前年同期比125.8％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「米国の住宅・不動産事業の業績が伸張したことにより、売上高、経常利益ともに前年同期を上回りました。海外住宅・不動産事業の売上高は1,004億31百万円（前年同期比28.8％増）、経常利益は109億35百万円（同178.9％増）となりました。」
海外事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連して、米国住宅・不動産事業の伸張により海外住宅・不動産事業の売上高・経常利益がともに前年同期を上回った。 - FY2020前進有価証券報告書
「米国における不動産開発事業におきましては、集合住宅及び商業複合施設の売却を順調に進めたこと等により、業績は堅調に推移しました。東南アジアにおいては、ベトナム、インドネシア、タイにおいて、取組中の戸建住宅及び分譲マンションプロジェクトを着実に進めました。」
海外住宅・不動産事業を主力事業の一角へ育成する方針に沿い、米国不動産開発の売却進展と東南アジア3か国のプロジェクト推進を開示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「米国の住宅・不動産事業において、戸建分譲事業での販売戸数が増加し、また不動産開発事業における売却も順調に進んだ結果、売上高、経常利益ともに前年同期を上回りました。」
海外事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連して、米国戸建分譲の販売戸数増加と不動産開発事業の売却進展により、売上高・経常利益がともに前年同期を上回った。 - FY2020-Q2海外事業の売上増・利益減有価証券報告書
「米国の住宅・不動産事業において、既存事業での販売戸数の増加等の結果、売上高は前年同期を上回りました。経常利益は販売費及び一般管理費の増加等により前年同期を下回りました。」
海外事業を主力事業の一角へ育成する方針に関連して、既存事業の販売戸数増加による売上拡大が示された一方、販売費及び一般管理費の増加により利益は減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、昨年５月に土地開発事業を行うMark III Properties, LLC（本社：米国サウスカロライナ州）を、また、同年７月に集合住宅・商業複合施設の不動産開発事業を行うCrescent Communities II, LLC（本社：米国ノースカロライナ州）を連結子会社とし、海外不動産開発事業への本格的な進出を行い、収益基盤のさらなる多様化・事業の多角化を図りました。」
海外事業・ストック事業等を主力事業の一角へ育成する方針に沿い、土地開発、集合住宅、商業複合施設を含む海外不動産開発へ本格進出した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「米国の既存各社を中心に業績が伸張したことに加えて、前期に持分を追加取得し、連結子会社としたBloomfield Homes, L.P. 他１社が業績貢献したこともあり、業績が拡大しました。」
海外事業を主力事業の一角へ育成する方針に沿って、米国既存各社の伸長と前期に連結子会社化したBloomfield Homes等の業績貢献を開示した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「米国ノースカロライナ州を中心に事業展開する総合不動産会社であるCrescent Communities II, LLC の持分を取得し、米国集合住宅事業と商業施設開発の優良プラットフォームを獲得することで、事業の多角化と収益安定化を図ります。」
海外事業を主力事業の一角へ育成する方針に沿って、米国集合住宅・商業施設開発のプラットフォームを取得し、事業の多角化と収益安定化を図る施策を実行した。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「その中でも、海外で戸建住宅や集合住宅の販売などを行う海外住宅・不動産事業と、国内の戸建注文住宅事業で培った技術力を基盤として住まいに新しい価値を生み出すリフォームやリノベーション等を行うストック事業、さらに非住宅建築物の木造化・木質化などを推進する木化・緑化事業の拡大に注力しています。」
海外事業・ストック事業を主力事業の一角へ育成する従来の目標に、非住宅の木化・緑化事業を加え、重点的に拡大する対象範囲を広げた。 - FY2017初出有価証券報告書
「これらを早期に主力事業に成長させるとともに、社会環境の変化を先取りした事業戦略を推進することで、国内及びグローバル市場での多様な収益源を構築し」
海外事業とストック事業を早期に主力事業へ成長させ、国内外で多様な収益源を構築するという横断的な目標を新たに明示した。