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テノックス(1905)・リスク悪化

資材価格の高騰

FY2017-Q3に初出。23回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

23記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2019-Q2悪化FY2019-Q3再掲FY2025-H1 – FY2026-H12017: 320172018: 420182019: 120192020: 320202021: 120212022: 320222023: 220232024: 320242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
建築資材価格高騰・人員不足による建設事業環境の不透明化35社が書いているテーマ・逆風35社・追い風0社

テノックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。30社中19社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている35社のうち14社を表示しています。上の文は35社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「原油問題に起因する更なる建設資材価格の高騰や人手不足などによる投資計画の延期・見直しの懸念」

    建設資材価格について、従来の高止まりに加え、原油問題に起因する更なる高騰の懸念が示された。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「建設資材価格の高止まりに加えて、現場従事者の高齢化・人手不足・時間外労働の上限規制など、構造的な課題を引き続き抱えております。」

    建設資材価格の高止まりを、現場従事者不足や労働時間規制と並ぶ構造的課題として継続している。
  3. FY2025再掲有価証券報告書

    「一方で、建設資材価格の高騰に加えて、現場従事者の高齢化・人手不足や、2024年4月からの時間外労働の上限規制への対応など、構造的な課題を抱えております。」

    建設資材価格の高騰を、現場従事者の高齢化・人手不足や時間外労働規制への対応と並ぶ構造的課題として継続している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「しかしながら、高止まりする建設資材価格や現場従事者の慢性的な不足に加え、時間外労働の上限規制への対応など多くの課題を抱えております。」

    建設資材価格の高止まりを、現場従事者不足や時間外労働上限規制への対応と並ぶ継続的な課題として記載している。
  5. FY2024悪化有価証券報告書

    「また、物流の2024年問題から物流コストの上昇が建設資材価格をさらに押し上げる懸念もあり」

    建設資材価格の高止まりに加え、物流の2024年問題による物流コスト上昇が資材価格をさらに押し上げる懸念として追加された。
  6. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「また、利益につきましては、建設資材価格の高止まりや労務費などが増加したことに伴い工事利益が減益となったことで、セグメント利益4億22百万円(前年同期比19.1%減)となりました。」

    建設資材価格の高止まりに加え、労務費等の増加が実際の工事利益減少要因として記載され、コスト上昇の影響が建設事業の利益に現れている。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「しかしながら高止まりする建設資材価格や現場従事者の慢性的な不足など多くの課題を抱えております。」

    建設資材価格の高止まりを、現場従事者不足と並ぶ継続的な事業環境上の課題として記載している。価格高騰が現在の環境として示されている。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「しかしながら、高騰する建設資材価格の受注契約への適正な反映や慢性的な現場従事者の不足に加えて来年4月に迫った建設業の時間外労働の上限規制への対応等、乗り越えなければならない課題があり厳しい環境下にあります。」

    建設資材価格の高騰と受注契約への適正な反映を課題として引き続き記載している。
  9. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「しかしながら、高騰する建設資材や燃料価格の受注価格への転嫁や現場従事者の慢性的な不足など乗り越えなければならない課題があり厳しい環境下にあります。」

    資材価格高騰について、従来の建設コスト上昇に加えて燃料価格の高騰が示され、受注価格への転嫁が課題となっている。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「しかしながら、建設資材や燃料の価格高騰や現場従事者の慢性的な不足など乗り越えなければならない課題があり厳しい環境下にあります。」

    建設資材価格の高騰について、燃料価格の高騰も含め、厳しい事業環境を形成する課題として継続している。
  11. FY2022悪化有価証券報告書

    「しかしながら、先行きへの不透明感により、激化する受注競争の連鎖で受注単価は下落し、加えて建設資材や燃料等の価格上昇が続いていることで企業業績は厳しい状況にあります。」

    資材価格高騰について、従来の懸念・予想から、建設資材や燃料等の価格上昇が継続して企業業績を圧迫しているとの記載に進んだ。
  12. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「また、建設資材の上昇を受け建設コストが高まってきております。」

    建設資材価格の上昇が、従来の懸念・予想にとどまらず、建設コストの上昇として進行していると記載された。
  13. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「感染症拡大で懸念されておりました建築資材供給の停滞等による施工計画の中止や工事の延期は限定的であった」

    新型コロナウイルス感染症に伴う建築資材供給停滞による施工計画中止・工事延期は、懸念されたものの限定的だったと記載された。
  14. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「サプライチェ―ン、物流の混乱による建築資材供給の停滞等により施工計画の中止や工事の延期などが懸念されております。」

    資材価格高騰を中心とした従来のリスクに加え、新型コロナウイルス感染症に伴うサプライチェーン・物流の混乱と建築資材供給の停滞が懸念要因として示された。
  15. FY2020再掲有価証券報告書

    「また、資材価格の高騰や労務費の上昇により、工事採算が悪化した場合は当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」

    資材価格高騰・労務費上昇による工事採算悪化のリスクを、事業等のリスクとして継続して記載している。
  16. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「建設費用も建設資材の高騰や技能労働者不足等から上昇傾向にあるなど経営環境は不安が残る状況が続いております。」

    建設資材価格による建設費用上昇について、従来の上昇予想から、上昇傾向にあるとの記載に変わっている。
  17. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「しかしながら、良好であった受注環境の変化、建設資材の高騰や技能労働者不足等からくる建設費用の上昇が予想されるなど経営環境に不安が残る状況下にあります。」

    建設資材の高騰による建設費用上昇の懸念を、技能労働者不足と並ぶリスクとして継続して記載している。
  18. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「しかしながら、建設資材の高騰や技能労働者不足から建設費用の上昇が予想されるなど経営環境に不安が残る状況下にあります。」

    建設資材価格の高騰による建設費用上昇の懸念を、技能労働者不足と並ぶリスクとして継続して記載している。
  19. FY2018再掲有価証券報告書

    「建設資材価格の高騰や現場の人手不足等から建設費用の上昇が予想されるなど、経営環境の先行きに不安が残る状況下にありました。」

    建設資材価格高騰による建設費用・施工原価上昇の懸念を引き続き記載している。
  20. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「建設費用は建設資材価格の高騰や技能労働者の処遇改善などから上昇が予想されるなど、経営環境の先行きに不安が残る状況下にありました。」

    建設資材価格の高騰による建設費用・施工原価上昇の懸念が引き続き記載されている。
  21. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「労務費や建設資材価格の上昇が予想されるなど、経営環境の先行きに不安が残る状況下にありました。」

    建設資材価格の上昇懸念を、労務費上昇と並ぶ経営環境上のリスクとして引き続き記載している。
  22. FY2017再掲有価証券報告書

    「技能労働者不足や処遇改善等からくる労務費の増加や建設資材の価格上昇等から施工原価の上昇が予想されるなど、先行きに不安が残る状況下にありました。」

    建設資材価格の上昇による施工原価上昇を引き続き記載し、主要材料の高騰を十分転嫁できない価格競争の可能性もリスクとして説明している。
  23. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「しかしながら慢性化した技能労働者不足からくる労務費の増加や資材価格の高騰が予想されるなど、先行きに不安の残る状況が続いてまいりました。」

    建設業界の先行きに関する新たなコストリスクとして、資材価格の高騰が予想されると記載されている。
一緒に動いた変遷

「土木建築コンサルティング全般等事業の減収・損失」は、この変遷が動いた23回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

665544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1土木建築コンサルティング全般等事業の減収・損失6回
  3. 2東京オリンピック後の受注環境悪化と国内建設需要減少6回
  4. 3民間住宅関連工事を中心とした地盤改良工事の増加5回
  5. 4建設市場縮小・競争激化による工事採算悪化5回
  6. 5新興国経済減速・英国のEU離脱による先行き不透明感4回
  7. 6第48期第2四半期の財政状態の増加4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
テノックスの次の決算発表は2026-11-06の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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