東京五輪・再開発需要による国内建設投資の拡大
FY2017に初出。23回の記載のうち14回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026。
大成温調がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「大都市圏を中心とした再開発案件や、製造業を中心とした設備投資、医療施設などの建設需要を背景に、建設投資は底堅く推移しました。また、既存建物の設備更新や省エネルギー化などのリニューアル需要も継続しております。」
国内建設投資の需要背景が、再開発、製造業設備投資、医療施設に加え、既存建物の設備更新・省エネルギー化などのリニューアル需要を含む形に整理されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「建設業界におきましては、官公庁による公共投資の継続や大都市圏を中心とする再開発、製造業の設備投資が堅調に推移しております。」
国内建設投資の背景を、公共投資の継続、大都市圏の再開発、製造業の設備投資が堅調という形で再確認している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「大都市圏を中心とした再開発案件や製造業の設備投資は堅調に推移しているものの」
従来の感染症対応需要や建設投資の持ち直しを中心とする説明から、大都市圏の再開発案件と製造業の設備投資を需要背景として示す説明へ変わっている。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「建設業界におきましては、依然として建設需要が増加傾向にあるものの、従前の価格高騰や人材不足などに加え、建設業の時間外労働上限規制への検討対応が必要な状況にあります。」
建設需要の増加傾向を示す一方、従来の価格高騰・人材不足に加えて、時間外労働上限規制への対応を必要とする市場環境の説明へ変わっている。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「建設業界におきましては、経済活動の正常化に伴い、建設需要が増加傾向にあるものの、依然として資機材や労務費等の高騰、建設従事者不足および人材の高齢化など、注視が必要な状況にあります。」
従来の感染症対応需要や建設投資の持ち直しを中心とする説明から、経済活動の正常化に伴う建設需要の増加傾向と、資機材・労務費、人材面の懸念を併記する説明へ変わっている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「建設業界におきましては、概ね堅調に推移しており、建設投資についても持ち直しの傾向が見受けられるものの、建設資材や労務費の高騰、建設従事者不足および人材の高齢化など、引き続き注視が必要な状況にあります。」
建設業界は概ね堅調、建設投資は持ち直し傾向とする一方、資材・労務費高騰や人材面の懸念を併記している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「建設業界におきましては、比較的堅調に回復していますが、円安やウクライナ情勢を発端とした資材価格の高騰により、厳しい状況が続くものと懸念されます。」
従来の公共投資・民間投資の個別動向を中心とする需要説明から、建設業界の回復と資材価格高騰による厳しさを併記する説明へ変わっている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「建設業界におきましては、概ね堅調に推移しており、建設投資についても持ち直しの傾向が見受けられるものの、建設資材の価格高騰等の影響もあり」
東京五輪・再開発や感染症対応需要を中心とする従来の需要背景から、建設業界の堅調さと建設投資の持ち直し、資材価格高騰の併存を示す説明へ変わっている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「公共投資においては設備の老朽化に伴う維持更新への需要やコロナ禍を受けた医療体制の推進・再整備などの市場機会が見込まれる一方、民間建設投資は、新型コロナウイルス感染症の影響により、企業の設備投資が抑制傾向となっており、不透明な状況になっております。」
東京五輪・再開発・テレワーク関連需要を中心とした従来の説明から、公共の維持更新・医療体制整備を機会とし、民間投資抑制を懸念する説明へ変わっている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により公共投資がやや停滞しているものの、民間投資に持ち直しの動きがみられます。」
東京五輪・再開発や防疫・リノベーション需要を中心とした従来の需要背景から、公共投資の停滞と民間投資の持ち直しを併記する説明へ変わっている。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「公共投資が堅調に推移しており、民間設備投資においてもやや持ち直しの動きがみられます。」
従来のコロナ禍による民間設備投資需要の減少を中心とした説明から、公共投資の堅調さと民間設備投資の持ち直しを市場機会として示す説明へ変わっている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「建設業界は、感染拡大による企業の慎重姿勢から民間設備投資の需要減少を避けられず、厳しい状況となることが見込まれます。」
東京五輪・再開発関連需要を中心としていた国内建設投資の説明から、感染拡大に伴う民間設備投資需要の減少を示す説明へ変わっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「公共投資の堅調な推移やコロナ禍を受けての防疫対策の推進、テレワークの拡大によるオフィス環境の見直しなどのリノベーション需要などにより市場機会が見込まれる」
従来の東京五輪・再開発需要に代わる市場機会として、防疫対策やテレワークに伴うリノベーション需要を引き続き記載している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「公共投資の堅調な推移や防疫対策の推進、テレワークの拡大によるオフィス環境の見直しなどのリノベーション需要などにより市場機会が見込まれる」
従来の東京五輪・再開発関連需要中心の説明から、公共投資、防疫対策、テレワークに伴うオフィスのリノベーション需要を市場機会とする説明へ変わっている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「大都市圏を中心とした再開発関連投資が下支えとなった反面」
従来の東京五輪・パラリンピック関連需要を中心とした説明から、大都市圏を中心とした再開発関連投資を下支え要因とする説明へ変わっている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「2020年の東京オリンピック・パラリンピックに関連する活発な建設需要、大都市圏を中心とした再開発関連投資が好調を維持し」
需要背景について、東京五輪関連の建設需要に加え、大都市圏を中心とした再開発関連投資を明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「首都圏を中心とした2020年の東京オリンピック・パラリンピックに関連する活発な建設需要を背景として」
東京五輪・パラリンピック関連の建設需要を、公共投資・民間設備投資が好調である背景として引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「首都圏を中心とした2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けたインフラ関連需要、インバウンド需要の伸びを背景として」
東京五輪・パラリンピック向けインフラ需要とインバウンド需要を、堅調な経営環境の背景として引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「首都圏を中心とした2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けたインフラ関連需要、インバウンド需要の伸びを背景として」
東京五輪・パラリンピック向けインフラ需要とインバウンド需要を、経営環境が堅調に推移する背景として引き続き記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「再開発需要やインバウンド需要の高まりを背景に、公共投資、民間投資ともに好調を維持し」
従来の東京五輪・再開発需要から、再開発需要とインバウンド需要を背景とする公共・民間投資へ需要背景の表現が変わっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けたインフラ関連需要の伸びを背景として」
東京五輪・パラリンピックに向けたインフラ関連需要を、受注環境の背景として引き続き記載している。 - FY2018-Q2需要背景の具体化有価証券報告書
「2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けたインフラ関連需要の伸びを背景として」
従来の東京五輪・再開発需要に加え、2020年東京五輪・パラリンピックに向けたインフラ関連需要の伸びを受注環境の背景として具体的に記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「東京五輪とそれに伴う再開発需要の拡大、円安、原油安等により建設投資は緩やかながらも拡大するものと思われます。」
国内を中心に業績向上を図る背景として、東京五輪と再開発需要の拡大を挙げている。