大成温調（1904）・リスク悪化直近の決算（2026-08-06）では「対処」
不採算工事発生リスク
FY2017に初出。14回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-08-06。
14記載
10年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
建築請負工事の原価・工期・採算変動リスク34社が書いているテーマ・逆風34社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている34社のうち14社を表示しています。上の文は34社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-06対処決算
「工事損失引当金 29,353 28,880」
工事損失引当金は前連結会計年度末の29百万円から28百万円へ小幅に減少している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 17,031 29,353」
工事損失引当金は前年度末の17百万円から29百万円へ増加している。不採算工事に対応する引当額が通期で拡大した。 - 2026-05-13悪化決算
「工事損失引当金 17,031 29,353」
工事損失引当金が前年度末の1,703万1千円から2,935万3千円へ増加している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「工事損失引当金 17,031 12,816」
工事損失引当金は前年度末の1,703万1千円から1,281万6千円へ減少している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「工事損失引当金 45,196 16,069」
工事損失引当金は前年度末の4,519万6千円から1,606万9千円へ減少し、不採算工事に対応する引当額が縮小している。 - FY2024対処有価証券報告書
「工事損失引当金 128,857 45,196」
工事損失引当金は前年度末の128,857千円から45,196千円へ減少している。不採算工事に対応する引当額が通期で縮小した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 128,857 89,444」
工事損失引当金は前連結会計年度末の128,857千円から89,444千円へ減少しているが、前四半期末の80,615千円からは増加している。不採算工事に対応する引当額が直近四半期で拡大している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「工事損失引当金 128,857 80,615」
工事損失引当金は前年度末の1億2,885万7千円から8,061万5千円へ減少し、不採算工事に対応する引当額が縮小している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「工事損失引当金 128,857 110,048」
工事損失引当金は前年度末の128,857千円から110,048千円へ減少している。不採算工事に対応する引当額が減少している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 115,355 128,857」
工事損失引当金は前年度末の115,355千円から当年度末の128,857千円へ増加しており、不採算工事に対応する引当が通期で拡大している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 156,757」
工事損失引当金は前連結会計年度末の115,355千円から156,757千円へ増加している。不採算工事に対応する引当が拡大している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「工事損失引当金 186,674」
工事損失引当金1億8,667万4千円を計上しており、前年度末の1億1,535万5千円から増加している。不採算工事リスクに対応する引当が実際に計上されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「工事途中での設計変更、予定工期のずれ、資機材費および繁忙期の重複による労務費の高騰等による想定外の原価発生により、不採算工事が発生した場合には」
不採算工事リスクの要因が、従来の設計変更・資材費・労務費高騰から、予定工期のずれや繁忙期の重複を含む形へ具体化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「工事途中での設計変更、建設資材および労務費の高騰等による想定外の原価発生により、不採算工事が発生した場合には」
設計変更、資材・労務費高騰による想定外原価と不採算工事の発生を独立したリスクとして示している。