大成温調（1904）・リスク再定義
情報管理および情報システムのリスク
FY2018に初出。4回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2025。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
情報セキュリティ上の情報漏洩・改ざん等リスク176社が書いているテーマ・逆風178社・追い風0社
大成温調がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。91社中25社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている176社のうち14社を表示しています。上の文は176社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「標的型攻撃メール訓練の実施・第三者による脆弱性診断の実施・通信環境のセキュリティ強化としてＶＰＮからゼロトラストへの移行を実施」
情報管理・サイバーリスクへの対応が、標的型攻撃訓練、第三者脆弱性診断、VPNからゼロトラストへの移行まで具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「保護すべき情報が漏洩した場合や、予期しない不正なアクセスなど情報システム技術に十分対応できない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。」
情報管理リスクについて、従来の情報漏洩・対応不足に加え、予期しない不正アクセスを明示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、業務の効率性および正確性を確保するために情報システムの充実を図り、社内各種デジタルテクノロジー情報も含め秘密情報を保持し、事業を継続するためにサイバー攻撃の対応をはじめとした社員教育等を実施しております」
従来の機密情報漏洩・情報システム対応不足のリスクに、社内デジタル情報の保持およびサイバー攻撃対応を含む社員教育が加わっている。 - FY2018初出有価証券報告書
「情報管理および情報システムのリスク」
機密情報の漏洩や、情報システム技術への対応不足が、信頼、経営成績および財政状態に影響する可能性を新たなリスクとして記載している。