大成温調（1904）・施策再定義
厳正な原価管理・個別物件管理
FY2017に初出。5回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2025。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不採算工事の再発防止と大型現場管理の強化18社が書いているテーマ・逆風0社・追い風19社
大成温調がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「これらの課題に対し、原価管理、工程管理及び品質管理の精度向上、働き方に対する社内制度の変革や社員の生産性向上に向けた意識改革を進めてまいります。」
個別工事の原価管理に加え、工程管理・品質管理の精度向上、社内制度変革、社員の意識改革を対応策として明示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「・「重要工事物件管理表」等による原価発生のモニタリング ・実行予算見直し等による適時適切な個別原価管理 ・原価圧縮の工夫 ・価格改定条項の交渉」
不採算工事への対応として、原価モニタリング、実行予算見直しに加え、原価圧縮と価格改定条項の交渉を明示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「これらの課題に対し、原価管理や工程管理の精度向上、また働き方や労働時間に対する意識改革を進めてまいります。」
従来の個別物件管理・実行予算見直しに加え、原価管理と工程管理の精度向上を課題への対応として明示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「各個別工事において厳正な原価管理、採算割れ防止のための重要工事物件管理表等を用い、原価発生のモニタリングや、実行予算の見直し等による適時適切な個別物件管理を全社的に行っております」
原価管理・個別物件管理に加え、重要工事物件管理表、原価発生のモニタリング、実行予算の見直しを全社的な対応手段として明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「各個別工事において厳正な原価管理、採算割れ防止のための個別物件管理等を行っております」
不採算工事リスクへの対応として、原価管理と個別物件管理を実施していると記載している。