資機材調達・価格高騰リスク
FY2022に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
大成温調がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。49社中32社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- 2026-08-06再掲決算
「資機材価格の高止まりや労務費の上昇、慢性的な人手不足などを背景に建設コストは高水準で推移しており」
資機材価格・労務費・人手不足を建設コスト高止まりの要因として再確認している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー価格の高止まり、労務費の上昇に加え、不安定な国際情勢や為替動向の影響により、先行き不透明な状況が続きました。」
原材料・エネルギー価格の高止まり、労務費上昇、国際情勢・為替動向を引き続きコスト・収益環境の懸念要因として記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「他方で、資機材価格及び労務費の上昇、人手不足の深刻化等を背景に収益環境は依然として厳しく、収益性の伸長には課題が残っております。」
資機材・労務費の上昇に加えて人手不足の深刻化を挙げ、収益性の伸長に課題が残ると記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「資機材や労務費の高騰、建設従事者の不足などによる収益の伸び悩みが懸念されます。」
資機材価格の高騰に労務費高騰と建設従事者不足が重なり、収益の伸び悩みへの懸念として明示されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「資機材や労務費の高騰に伴う建設コストの上昇等、収益性の悪化が懸念されます。」
資機材価格の高騰に加えて労務費の高騰と建設コスト上昇を明示し、収益性悪化への懸念を示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「・購買体制の強化 ・調達先の多様化 ・早期発注の工夫」
資機材調達リスクへの対応として、購買体制強化・調達先多様化に加え、早期発注を明示している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「建設業界におきましては、経済活動の正常化に伴い、建設需要が増加傾向にあるものの、依然として資機材や労務費等の高騰、建設従事者不足および人材の高齢化など、注視が必要な状況にあります。」
資機材価格の高騰に加えて労務費の高騰を明示し、建設従事者不足と人材の高齢化も含む調達・コスト面の懸念として整理している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「建設業界におきましては、概ね堅調に推移しており、建設投資についても持ち直しの傾向が見受けられるものの、建設資材や労務費の高騰、建設従事者不足および人材の高齢化など、引き続き注視が必要な状況にあります。」
建設資材価格の高騰に加え、労務費の高騰を明示し、資機材調達・価格高騰に関する懸念を引き続き示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「円安やウクライナ情勢を発端とした資材価格の高騰により、厳しい状況が続くものと懸念されます。」
円安やウクライナ情勢を起点とする資材価格高騰が建設業界の厳しさにつながるとの認識を引き続き示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「建設投資についても回復傾向が見受けられるものの、建設資材の価格高騰等の影響もあり、厳しい状況が続くものと考えられます。」
建設資材価格の高騰が建設投資・建設業界に影響し、厳しい状況が続くとの認識を引き続き示している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「建設業界におきましては、概ね堅調に推移しており、建設投資についても持ち直しの傾向が見受けられるものの、建設資材の価格高騰等の影響もあり」
資機材価格高騰リスクについて、建設資材の価格高騰等が建設業界に実際に影響していると記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループの工事等に関し、需給関係、素材・原材料価格やエネルギー価格の上昇、社会不安の高まり、自然災害の発生、円安の進行等から資機材価格が高騰する場合があります。」
資機材価格の高騰要因と、購買体制強化、調達先多様化、原価圧縮、価格改定条項交渉による対応を独立したリスク項目として記載している。