建築事業の収益力の強化
FY2016に初出。24回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「建設事業の売上高は、大型工事の進捗が高水準で推移したことにより1,028億円と前連結会計年度に比べ179億円（前年同期比21.2％増加）の増収となりました。損益につきましては、売上高の増加に伴う完成工事総利益の増加と建築分野における生産性向上により、営業利益84億円（前年同期比18.3％の増加）となりました。」
建築分野の生産性向上を含む建設事業の収益力強化が、営業利益84億円、前年同期比18.3％増という実績に表れている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「損益につきましては、売上高の増加に伴う完成工事総利益の増加と建築分野における生産性向上により、営業利益は24億円（前年同期比84.9％の増加）となりました。」
建築分野における生産性向上が増益要因として明示され、建設事業の営業利益は前年同期比84.9％増の24億円となった。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「事業戦略－各部門の強みをいかした事業展開による案件の大規模化・高収益化」
建築事業を含む各部門の収益力強化について、案件の大規模化・高収益化という具体的な方向を新中期計画に掲げている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題に重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「3．民間部門の拡充 ・首都圏へ注力／法人顧客の拡大／民間建築への対応を強化（本支店建築体制の強化）」
建築事業の収益力強化に関する方向性を、首都圏、法人顧客、本支店建築体制の強化という施策とともに継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「２．建築事業の収益力の強化」
建築事業の収益力強化を基本戦略として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
建築事業の収益力強化に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2016初出有価証券報告書
「２．建築事業の収益力の強化」
土木事業とは別に、建築事業の収益力強化を中期経営計画の基本戦略として掲げている。