技術力の強化と研究開発体制の拡充
FY2016に初出。27回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は、238百万円でありました。主な研究開発の成果や研究開発中の技術は以下のとおりであります。」
研究開発費238百万円を計上し、ケーソン据付自動化、潜水士安全モニタリング、AI締固め管理、ROV・ラジコンボート、再生資源を活用した藻場育成ブロックなどの開発・現場運用を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は、292百万円でありました。主な研究開発の成果や研究開発中の技術は以下のとおりであります。」
研究開発費は292百万円となり、ケーソン無人化据付、潜水士の安全モニタリング、AI画像認識による締固め管理、ROV・ラジコンボート、ブルーカーボンなどの研究開発・現場活用を具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は120百万円でありました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費120百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は173百万円でありました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費173百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、225百万円でありました。」
研究開発費225百万円を計上し、ケーソン無人化据付、浚渫施工管理、潜水士の安全モニタリング、AI・AR活用などの研究開発テーマと現場運用を具体的に記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は163百万円でありました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費163百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は106百万円でありました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費106百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は、202百万円でありました。・コンクリート打設時の施工管理システムにＡＩ技術を取入れ、より生産性の高い施工管理技術を開発いたしました。・潜水士の安全確保を目的として、吊荷の回転を遠隔制御する「水中ジャイロ」と、吊荷からワイヤーを遠隔解除する「水中遠隔玉外し装置」を開発し、施工現場での運用を開始いたしました。・クレーンＡＩシステム「ＳＣＡＩ watcher」を開発し、全国の施工現場で運用しております。・ＡＲ（拡張現実）技術を活用したナビゲーションシステム「ＡＲ ルートボイスナビ」を開発し、施工現場での運用を開始いたしました。」
研究開発費202百万円を計上し、AI施工管理、水中作業の遠隔化、安全装置、クレーンAI、AR航行システムについて開発・現場運用の進展を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は、228百万円でありました。」
研究開発費を228百万円計上し、クレーン作業の安全管理用AIシステムと船舶航路予測AIシステムの運用を開始した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は171百万円でありました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費171百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は110百万円でありました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費110百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は48百万円でありました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費48百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は151百万円でありました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費151百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は94百万円でありました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費94百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は47百万円でありました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費47百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は145百万円でありました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費145百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は91百万円でありました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費91百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は47百万円でありました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費47百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、172百万円でありました。国土交通省が推進する建設ICTへの対応として、浚渫工事の効率化を図るために三次元測量データをベースとする施工管理システムや品質出来形帳票システムを開発いたしました。また、水中構造物の位置をより正確に計測するため、音響技術を駆使した水中位置検知装置を開発いたしました。」
研究開発費は172百万円となり、三次元測量に基づく施工管理・品質出来形帳票システムや水中位置検知装置の開発を具体的な成果として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は127百万円でありました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費127百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は87百万円でありました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費87百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は39百万円でありました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費39百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、165百万円でありました。なお、主な研究開発成果及び研究開発中の技術は、コンクリートの温度ひび割れ対策に有効なパイプクーリング工法の独自の自律式水温制御方法、CIMを活用した施工管理システム、三次元測量データをベースとする施工管理システム、水中位置検知装置、AR技術を活用したブロックの据付システム等であります。」
研究開発費165百万円を計上し、自律式水温制御方法、CIM・三次元測量・ARを用いた施工管理システム等の開発成果を具体的に記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は121百万円でありました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費121百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は83百万円でありました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費83百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は39百万円でありました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費39百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「４．技術力の強化 競争力のある技術開発、技術研究所の拡充、将来を見据えた設備投資の検討」
海洋構造物、省力化・自動化施工、維持・補修、環境保全・創造技術などの研究開発を進め、受注拡大のための体制強化を図っている。