内部留保の成長・収益力への投資
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2026前進有価証券報告書
「成長に向けた投資につきましては、作業船をはじめとする施工能力拡大を図るための設備投資、競争力強化に繋がる研究・開発費用の支出、基幹システムの連携強化を図る等のＤＸ投資、人員の確保・育成、活力の向上のための社員教育の充実等を計画しております。」
成長投資の対象を作業船、研究開発、DX、人材確保・育成、教育へ具体化し、当年度には施工能力維持拡大を目的に589百万円の設備投資を実施している。 - FY2025前進有価証券報告書
「成長に向けた投資につきましては、作業船をはじめとする施工能力拡大を図るための設備投資、競争力強化に繋がる研究・開発費用の支出、基幹システムの連携強化を図る等のＤＸ投資、人員の確保・育成、活力の向上のための社員教育の充実等を計画しております。」
成長投資の使途を、作業船、研究開発、DX、人員確保・育成、社員教育へ具体化し、施工能力・人的資本・デジタル基盤への投資計画を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
成長投資、研究開発、DX、人材育成等に関する課題について、重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
成長投資、研究開発、ICT、人材育成等に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「主にＤＸ投資・人的投資に伴う経費の増加により営業利益９億円（前年同期比16.4％の減少）」
成長投資の使途として掲げていたDX投資・人的投資が、実際の経費増加として業績に表れている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、工事の施工能力の維持拡大を目的として、機械装置、工具器具及び船舶を中心に投資を行い、その総額は905百万円でありました。」
成長投資の方針に沿って、施工能力の維持・拡大を目的とする機械装置、工具器具、船舶への905百万円の設備投資を実施した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
成長投資、研究開発、ICT、人材育成等に関する課題に重要な変更がないと説明している。 - FY2022成長投資の使途にDX投資を追加有価証券報告書
「成長に向けた投資につきましては、施工能力拡大を図るための設備投資、競争力強化に繋がる研究・開発費用の支出、基幹システムの連携強化を図る等のＤＸ投資、人員の確保・育成、活力の向上のための社員教育の充実等を想定しております。」
従来の設備投資、研究開発、人材確保・育成に加え、基幹システム連携を含むDX投資を成長投資の使途として明示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「成長に向けた投資につきましては、施工能力拡大を図るための設備投資、競争力強化に繋がる研究・開発費用の支出、人員の確保・育成、活力の向上のための社員教育の充実等を想定しております。」
内部留保・成長投資の使途を、施工能力拡大、研究開発、人員確保・育成、社員教育へ具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
成長投資、研究開発、ICT、人材育成および協力会社支援に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
成長投資、研究開発、ICT、人材育成および協力会社支援に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
成長投資、研究開発、ICT、人材育成および協力会社支援に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「6．「更なる成長」へ積極的な資金投資 ・収益基盤の多様化に関する投資／研究・開発／ICTを活用した業務改善／人材育成／協力会社への支援」
内部留保を企業体質・収益力のために投資する従来方針を、収益基盤の多様化、研究開発、ICT、人材育成、協力会社支援へ具体的に広げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、長期的な株主利益を念頭に置き、引き続き企業体質の強化や収益力確保のために有効投資してまいります。」
内部留保を企業体質の強化・収益力確保へ投資する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、長期的な株主利益を念頭に置き、引き続き企業体質の強化や収益力確保のために有効投資してまいります。」
内部留保を企業体質の強化と収益力確保に投資する考えを示している。