保有不動産・有価証券の時価下落と減損
FY2016に初出。27回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
東亜建設工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。50社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「遊休資産については、時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失188百万円（うち、土地124百万円、建物・構築物64百万円）として計上しております。」
遊休資産の時価下落による減損損失が前期の78百万円から188百万円へ増加し、資産価値下落リスクの損失計上が拡大した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「施設利用権評価損 － 9」
当中間連結会計期間に施設利用権評価損9百万円を計上した。 - FY2025対処有価証券報告書
「遊休資産については、時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失７百万円として計上しております。」
遊休資産等の減損損失は前期552百万円から当期78百万円へ減少した。ただし、時価下落・使用目的見直しによる減損は引き続き発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 101」
当第1四半期に投資有価証券評価損101百万円を計上し、保有有価証券の時価下落・評価損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2023対処有価証券報告書
「減損損失 80 3」
遊休資産の時価下落による減損損失は前期の80百万円から3百万円へ縮小した。一方、関係会社株式評価損10百万円は別途計上されている。 - FY2023-Q3減損損失計上継続・縮小有価証券報告書
「減損損失 22 3」
当第3四半期累計期間に減損損失3百万円を計上し、減損損失は前年同期の22百万円から縮小したものの、資産価値下落に伴う損失は継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 22 3」
当第2四半期累計期間に減損損失3百万円を計上し、保有資産の減損リスクが引き続き損失として現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 22 1」
当第1四半期累計期間に減損損失1百万円を計上し、保有資産の減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「遊休資産については、時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失80百万円として計上しております。」
遊休資産の時価下落に伴う減損損失80百万円を計上し、資産価値下落リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 22」
当第3四半期連結累計期間に減損損失22百万円を計上しており、保有資産の減損リスクが損失として現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 22」
当第2四半期累計期間に減損損失22百万円を計上しており、保有資産の減損リスクが損失として現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 22」
当第1四半期累計期間に減損損失22百万円を計上し、保有資産の減損リスクが損失として現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「神奈川県にある一部の事業用資産は、当連結会計年度において建物及び構築物の一部取壊しを決定したことにより将来の使用見込みがなくなったものであり、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として239百万円を計上しております。」
事業用資産の将来使用見込みがなくなり、減損損失239百万円を計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券売却損 72 19 減損損失 2 －」
第2四半期累計期間に投資有価証券売却損19百万円を計上した一方、減損損失は計上されていない。保有有価証券に関する損失は引き続き発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 235 19 減損損失 2 －」
当第1四半期に投資有価証券評価損19百万円を計上しており、保有有価証券の評価損リスクが引き続き損失として現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券売却損 － 72 投資有価証券評価損 0 85 減損損失 26 2」
第3四半期累計期間に投資有価証券売却損72百万円、投資有価証券評価損85百万円、減損損失2百万円を計上している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券売却損 － 72 投資有価証券評価損 0 172 減損損失 26 2」
第2四半期累計期間に投資有価証券売却損72百万円、投資有価証券評価損172百万円、減損損失2百万円を計上しており、保有資産の時価下落・減損に関する損失が発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 投資有価証券評価損 0 235 減損損失 13 2」
当第1四半期に投資有価証券評価損235百万円および減損損失2百万円を計上し、保有資産の時価下落・減損に関するリスクが実際の損失として現れている。 - FY2019減損損失計上継続有価証券報告書
「遊休資産については、時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（74百万円）として計上しております。」
シンガポールほか4件の遊休資産について、時価下落に伴う減損損失74百万円を計上した。 - FY2019-Q2減損損失計上継続有価証券報告書
「減損損失 26」
当第2四半期連結累計期間に減損損失26百万円を計上している。 - FY2019-Q1減損損失計上継続有価証券報告書
「減損損失 13」
当第1四半期連結累計期間に減損損失13百万円を計上している。 - FY2018-Q2減損損失計上継続有価証券報告書
「減損損失 3」
当第2四半期連結累計期間のキャッシュ・フロー計算書に減損損失3百万円を記載している。 - FY2017減損継続有価証券報告書
「遊休資産については、時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（332百万円）として計上しております。」
保有資産の時価下落リスクについて、当期も遊休資産の減損損失332百万円を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 12」
当第1四半期に投資有価証券評価損12百万円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「遊休資産については、時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,438百万円）として計上しております。」
時価下落リスクに関連して、当期に遊休資産の減損損失を計上。