東亜建設工業（1885）・施策前進
働き方改革と健康・モチベーション重視の制度改善
FY2019に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
従業員エンゲージメントと健康経営の一体推進29社が書いているテーマ・逆風0社・追い風29社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「社内における心理的安全性の浸透を目指し、カエル会議、管理職層を対象に上司・同僚・部下が多面的に評価する「360度フィードバック」の実施、上司と部下が定期的にペアで対話する「TOAダイアログ」の実施等の施策を推進しております。」
幸福度・エンゲージメント向上の取組みを、カエル会議、360度フィードバック、TOAダイアログ、テレワーク等の具体的施策と、5点満点のエンゲージメント指標3.7から2028年度3.8以上という目標に具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度から社員が職場や身の回りにおいて感じることのできる幸福度を測定する「幸福度診断」を開始するとともに、ワークショップ等を通じて、仕事を通じた幸せエピソードを共有する場を設けました。」
従業員の幸福度を測定する幸福度診断を開始し、ワークショップによる共有の場も設けた。男性社員の育児休業取得率は2024年度に95.5％となり、育児休業中の有給化や職場お祝い手当の効果も実績として示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、 当社グループは、中期経営計画（2023～2025年度）に基づき、「部門間の連携強化により組織力の最大化を図る」、「新規事業を含め新たなビジネスモデルに果敢に挑戦」、「幸福度の高い社員による企業価値を持続的に向上させるサイクルの構築」の各事業戦略を推進しております。」
働き方や社員の健康・モチベーションに関する従来の方針を、幸福度の高い社員を通じた企業価値向上のサイクルとして中期経営計画に位置付けている。 - FY2023前進有価証券報告書
「時間外労働の上限規制が2024年度から建設業にも適用されますが、当社は法施行を前に、従業員の時間外労働が法施行後の上限規制をクリアできることを目標に定め、効率的な働き方の意識醸成、業務内容の負荷軽減、工事現場の4週8休促進などの活動を実施しています。」
働き方改革について、2024年度の建設業への上限規制適用を見据え、時間外労働の上限クリア、業務負荷軽減、4週8休促進という目標・施策を具体化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「・働き方改革及びモチベーションと心身の健康を重視した制度等の見直し・改善」
働き方改革、従業員のモチベーションおよび心身の健康を重視した制度の見直し・改善を管理部門の重点施策として示している。