住宅事業の受注残高と収益性
FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-09-04。
日本ハウスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-09-04悪化決算
「建築部門 4,481 △23.7」
住宅事業の売上高は増加した一方、当第1四半期の建築部門受注高は前年同期比23.7％減少している。 - FY2026減収減益も受注高増加を継続有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残高の減少等により、売上高は253億16百万円（前年同期比18.0％減）、営業利益は33億31百万円（前年同期比5.1％減）となりました。一方で、受注高につきましては、263億62百万円（前年同期比3.2％増）と、前年を上回る水準を確保しました。」
期首受注残高の減少等により減収減益となった一方、受注高は前年同期比3.2％増となった。 - 2026-06-12その他決算
「住宅事業につきましては、期首受注残高の減少等により、売上高は253億16百万円（前年同期比18.0％減）、営業利益は33億31百万円（前年同期比5.1％減）となりました。一方で、受注高につきましては、26,362百万円（前年同期比3.2％増）と、前年を上回る水準を確保しました。」
期首受注残高の減少等により減収減益となった一方、受注高は前年同期比で増加している。 - FY2026-H1減収減益も建築部門の受注高は増加有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残高の減少等により、売上高は122億64百万円（前年同期比24.7％減）、営業利益は10億65百万円（前年同期比56.5％減）となりました。一方で、受注高につきまして建築部門で、12,146百万円（前年同期比3.4％増）と、前年を上回る水準を確保しました。」
期首受注残高の減少等により減収減益となった一方、建築部門の受注高は前年同期比3.4％増となった。 - FY2025減収も原価低減・経費節減により営業増益有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残高及び当期の受注棟数・受注高が前年同期比で減少したこと等により、売上高は308億91百万円（前年同期間の売上高350億33百万円）となりました。一方で、原価低減及び経費節減により営業利益は35億10百万円（前年同期間の営業利益は29億34百万円）となりました。」
期首受注残高、受注棟数・受注高の減少により減収となった一方、原価低減及び経費節減により営業利益は前年同期間比で増加した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残高及び当期の受注棟数・受注高が前年同期比で減少したこと等により、売上高は162億92百万円（前年同期間の売上高239億87百万円）となりました。一方で、原価低減及び経費節減により営業利益は24億48百万円（前年同期間の営業利益は35億30百万円）となりました。」
期首受注残高、受注棟数・受注高の減少等により減収となり、営業利益も前年同期間から減少した。一方、営業利益自体は確保している。 - FY2024減収も住宅事業の営業損失縮小有価証券報告書
「住宅事業全体の売上高は前年同期比500百万円、4.3％減の110億45百万円となりましたが、営業損失は、主に経費減少により、５億95百万円（前年同期の営業損失は10億93百万円）となりました。」
住宅事業は前年同期比4.3％減収となったが、経費減少により営業損失が10億93百万円から5億95百万円へ縮小した。 - FY2024-Q1減収も営業損失縮小有価証券報告書
「住宅事業につきましては、当期受注棟数及び受注高の減少等により、売上高は46億46百万円（前年同期比1.8％減）となりましたが、経費節減等により営業損失は８億89百万円（前年同期の営業損失は９億73百万円）となりました。」
受注棟数・受注高の減少等により減収となった一方、経費節減等により営業損失は前年同期から縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「住宅事業につきましては、請負工事の進捗度を反映した期首受注残高が前連結会計年度と比較して25億99百万円減少したことに加えて、当期受注棟数及び受注高の減少等により、売上高は355億33百万円（前年同期比10.9％減）となりました。」
期首受注残高が25億99百万円減少し、受注棟数・受注高の減少も重なって住宅事業が減収となった。次期繰越工事高も前期の255億45百万円から191億77百万円へ減少している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「住宅事業につきましては、請負工事の進捗度を反映した期首受注残高が前連結会計年度と比較して25億99百万円減少したことに加えて、当期受注棟数及び受注高の減少、当期のマンション売上が第４四半期に集中すること等により、売上高は204億50百万円（前年同期比21.9％減）となりました。また、売上高の減少に伴う利益の減少により、営業損失は３億13百万円（前年同期の営業利益は17億88百万円）となりました。」
期首受注残高の減少、受注棟数・受注高の減少等により減収となり、営業損益は前年同期の利益から損失へ転じている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「住宅事業につきましては、請負工事の進捗度を反映した期首受注残高が前連結会計年度と比較して25億99百万円減少したことに加えて、当期受注棟数及び受注高の減少等により、売上高は115億45百万円（前年同期比19.2％減）となりました。また、売上高の減少及び資材価格高騰による原価上昇等により、営業損失は10億93百万円（前年同期の営業利益は２億98百万円）となりました。」
期首受注残高が25億99百万円減少し、受注棟数・受注高の減少も重なって減収となった。資材価格高騰による原価上昇等により、営業損益は前年同期の利益から損失へ転じている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「住宅事業につきましては、前連結会計年度と比較して期首受注残が７億34百万円減少したこと等により、売上高は47億30百万円（前年同期比25.9％減）となりました。また、売上高の減少及び資材価格高騰による原価上昇等により、営業損失は９億73百万円（前年同期の営業損失は２億３百万円）となりました。」
期首受注残が7億34百万円減少し、減収率が25.9％となった。資材価格高騰による原価上昇等も重なり、営業損失が前年同期から拡大している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「住宅事業につきましては、前連結会計年度と比較して、期首受注残高が38億89百万円増加したため、売上高は398億72百万円（前年同期比13.6％増）となりましたが、資材価格高騰による原価上昇等により、営業利益は42億51百万円（前年同期比3.3％減）となりました。」
期首受注残高の増加により増収となった一方、資材価格高騰による原価上昇等で営業減益となった。 - FY2022-Q3住宅事業の増収増益継続有価証券報告書
「住宅事業につきましては、前連結会計年度と比較して期首受注残が38億89百万円増加したため、売上高は261億70百万円（前年同期比17.1％増）、営業利益は17億88百万円（前年同期比21.3％増）となりました。」
期首受注残の増加を背景に、住宅事業は前年同期比で増収増益となった。 - FY2022-Q2住宅事業の増収増益有価証券報告書
「住宅事業につきましては、前連結会計年度と比較して期首受注残が38億89百万円増加したため、売上高は142億86百万円（前年同期比7.3％増）、営業利益は２億98百万円（前年同期比167.2％増）となりました。」
期首受注残の増加を背景に、住宅事業は増収となり、営業損益も前年同期の利益から大幅に増加した。 - FY2022-Q1住宅事業の増収・損失縮小と期首受注残増加有価証券報告書
「住宅事業につきましては、前連結会計年度と比較して期首受注残が38億89百万円増加したため、売上高は63億85百万円（前年同期比11.5％増）、営業損失は２億３百万円（前年同期の営業損失は３億54百万円）となりました。」
期首受注残の増加を背景に住宅事業は増収となり、営業損失も前年同期から縮小した。 - FY2021住宅事業の減収営業増益と受注残増加有価証券報告書
「主に新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、前連結会計年度と比較して期首受注残が34億10百万円減少したため、売上高は350億90百万円（前年同期比2.7％減）となりました。他方、利益面では、人件費・賃借料・旅費交通費などの経費節減の結果、営業利益は43億94百万円（前年同期比34.7％増）となりました。」
期首受注残の減少による減収が続く一方、経費節減により営業増益となった。受注状況では次期繰越工事高も前期の229億54百万円から256億94百万円へ増加している。 - FY2021-Q3住宅事業の減収・営業増益有価証券報告書
「住宅事業につきましては、主に新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、前連結会計年度と比較して期首受注残が34億10百万円減少したため、売上高は223億47百万円（前年同期比6.4％減）となりました。他方、利益面では、人件費・賃借料・旅費交通費などの経費節減の結果、営業利益は14億74百万円（前年同期比33.7％増）となりました。」
期首受注残の減少により減収となった一方、経費節減により営業利益は前年同期比33.7％増となった。 - FY2021-Q2住宅事業の減収増益・営業黒字化有価証券報告書
「住宅事業につきましては、主に新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、前連結会計年度と比較して期首受注残が34億10百万円減少したため、売上高は133億11百万円（前年同期比8.9％減）となりました。一方で、利益面では、人件費・賃借料・旅費交通費などの経費節減の結果、営業利益は１億11百万円（前年同期の営業損失は６百万円）となりました。」
期首受注残の減少により減収となった一方、経費節減により営業損益は前年同期の損失から1億11百万円の利益に転じた。 - FY2021-Q1受注残減少と損失幅縮小有価証券報告書
「住宅事業につきましては、主に新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、前連結会計年度と比較して期首受注残が34億10百万円減少したため、売上高は57億24百万円（前年同期比9.3％減）となりました。一方で、利益面では、人件費・賃借料・旅費交通費などの経費節減の結果、営業損失は３億54百万円（前年同期の営業損失は５億76百万円）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響で期首受注残が34億10百万円減少し減収となった一方、経費節減により営業損失は縮小した。 - FY2020住宅事業の通期減収減益有価証券報告書
「住宅事業につきましては、主に消費増税の影響で期首受注残が前連結会計年度と比較して24億89百万円減少したことに加え、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響で当期受注高が減少したことから、売上高は360億72百万円（前年同期比18.5％減）、営業利益は32億62百万円（前年同期比37.5％減）となりました。」
期首受注残の減少と当期受注高の減少を背景に、住宅事業は通期で減収減益となった。 - FY2020-Q3住宅事業の減収減益だが営業黒字を継続有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残が前連結会計年度と比較して24億89百万円減少したことにより、売上高は238億86百万円（前年同期比11.3％減）、営業利益は11億２百万円（前年同期比26.2％減）となりました。」
期首受注残の減少を背景に減収・減益となったが、住宅事業自体は営業利益を確保している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残が前連結会計年度と比較して24億89百万円減少したことにより、売上高は146億12百万円（前年同期比10.9％減）、営業損失は６百万円（前年同期の営業利益は１億90百万円）となりました。」
期首受注残の減少を背景に住宅事業は減収となり、営業損益も前年同期の利益から損失へ転じている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残が前連結会計年度と比較して24億89百万円減少したことにより、売上高は63億10百万円（前年同期比12.0％減）、営業損失は５億76百万円（前年同期の営業損失は３億12百万円）となりました。」
期首受注残が前連結会計年度比で減少し、住宅事業は減収となるとともに営業損失が拡大した。 - FY2019住宅事業の通期増収増益有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残高が前連結会計年度と比較して36億34百万円増加したことにより、売上高は442億60百万円（前年同期比9.4％増）、営業利益は52億21百万円（前年同期比73.3％増）となりました。」
期首受注残高の増加を背景に、住宅事業は通期で増収となり、営業利益も前年同期比73.3％増となった。 - FY2019-Q3住宅事業の増収増益拡大有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残が前連結会計年度と比較して36億34百万円増加したことにより、売上高は269億33百万円（前年同期比13.7％増）、営業利益は14億93百万円（前年同期比597.7％増）となりました。」
期首受注残の増加を背景に増収増益となり、営業利益の前年同期比増加率も大きく拡大している。 - FY2019-Q2住宅事業の増収増益への転換有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残が前連結会計年度と比較して36億34百万円増加したことにより、売上高は163億95百万円（前年同期比16.2％増）、営業利益は１億90百万円（前年同期の営業損失は２億75百万円）となりました。」
期首受注残の増加を背景に増収となり、営業損益は前年同期の損失から利益へ転換した。 - FY2019-Q1住宅事業の増収・損失縮小と受注残高増加の継続有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残が前連結会計年度と比較して36億34百万円増加したことにより、売上高は71億72百万円（前年同期比27.6％増）、営業損失は３億12百万円（前年同期の営業損失は５億76百万円）となりました。なお、業績の先行指標である受注残高につきましては、前年同期末比６億65百万円増となりました。」
期首受注残の増加を背景に住宅事業は増収となり、営業損失も縮小した。受注残高は前年同期末比で引き続き増加したが、増加額は前年度第1四半期の34億52百万円から6億65百万円へ縮小している。 - FY2018増収・減益と受注残高増加の継続有価証券報告書
「販売用不動産売上高の増加等により、売上高は404億61百万円（前年同期比3.5％増）となりましたが、人件費増加による販売費及び一般管理費の増加等により、営業利益は30億13百万円（前年同期比30.9％減）となりました。なお、業績の先行指標である受注残高につきましては、前年同期末比36億34百万円増となりました。」
住宅事業は増収となった一方、人件費増加等により減益となった。受注残高は前年同期末比36億34百万円増加した。 - FY2018-Q3住宅事業の減収・営業利益急減と受注残高増加幅の拡大有価証券報告書
「住宅事業につきましては、マンション売上の減少等により、売上高は236億92百万円（前年同期比3.5％減）、営業利益は２億26百万円（前年同期比83.3％減）となりました。なお、業績の先行指標である受注残高につきましては、前年同期末比51億40百万円増となりました。」
マンション売上の減少等により減収となり、営業利益の減少率が83.3％に拡大した。一方、受注残高は前年同期末比51億40百万円増となり、前回開示時の37億65百万円増から増加幅が拡大した。 - FY2018-Q2住宅事業の減収減益と受注残高増加幅の拡大有価証券報告書
「住宅事業につきましては、販売用不動産売上高の減少等により、売上高は141億13百万円（前年同期比4.6％減）、営業損失は２億62百万円（前年同期の営業利益は１億43百万円）となりました。なお、業績の先行指標である受注残高につきましては、前年同期末比37億65百万円増となりました。」
販売用不動産売上高の減少等により減収減益となった一方、受注残高は前年同期末比37億65百万円増となり、前回開示時の34億52百万円増から増加幅が拡大した。 - FY2018-Q1住宅事業の減収減益と受注残高増加幅の拡大有価証券報告書
「販売用不動産売上高の減少等により、売上高は56億19百万円（前年同期比4.9％減）、営業損失は５億76百万円（前年同期の営業損失は４億95百万円）となりました。なお、業績の先行指標である受注残高につきましては、前年同期末比34億52百万円増となりました。」
販売用不動産売上高の減少等により減収減益となった一方、受注残高は前年同期末比34億52百万円増となり、前回開示時の増加額を上回った。 - FY2017-Q3増収増益の拡大と受注残高減少幅の拡大有価証券報告書
「住宅事業につきましては、主に期首受注残高が前連結会計年度と比較して17億84百万円増加したことにより、売上高は245億42百万円（前年同期比14.0％増）、営業利益は13億53百万円（前年同期比296.8％増）となりました。なお、業績の先行指標である受注残高につきましては、前年同期末比８億87百万円減となりました。」
期首受注残高の増加を背景に増収増益が拡大した一方、期末受注残高は前年同期末比で８億87百万円減少し、前回開示時より減少幅が拡大した。 - FY2017-Q2住宅事業の増収増益と受注残高減少有価証券報告書
「期首受注残高が前連結会計年度と比較して17億84百万円増加したことにより、売上高は147億87百万円（前年同期比20.2％増）、営業利益は１億43百万円（前年同期の営業損失は７億26百万円）となりました。なお、業績の先行指標である受注残高につきましては、前年同期末比４億84百万円減となりました。」
期首受注残高の増加を背景に増収増益となった一方、期末の受注残高は前年同期末比で減少した。 - FY2017-Q1期首受注残高が減少から増加へ転換有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残高が前連結会計年度と比較して17億84百万円増加したことにより、売上高は59億10百万円（前年同期比13.3％増）、営業損失は４億95百万円（前年同期の営業損失は８億７百万円）となりました。なお、業績の先行指標である受注残高につきましては、前年同期末比９億２百万円増となりました。」
期首受注残高は前連結会計年度比で増加に転じ、売上高も前年同期比で増加した。受注残高は前年同期末比９億２百万円増となった。 - FY2016-Q3受注残高の前年同期末比増加幅が拡大有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残高が前連結会計年度と比較して36億９百万円減少したことにより、売上高は215億37百万円（前年同期比23.7％減）、営業利益は３億41百万円（前年同期比63.6％減）となりました。なお、業績の先行指標である受注残高につきましては、前年同期末比34億71百万円増となりました。」
期首受注残高の減少により減収となった一方、営業利益は黒字となり、受注残高の前年同期末比増加額は19億10百万円から34億71百万円へ拡大した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残高が前連結会計年度と比較して36億９百万円減少したことにより、売上高は123億２百万円（前年同期比32.0％減）、営業損失は７億26百万円（前年同期の営業利益は１億４百万円）となりました。なお、業績の先行指標である受注残高につきましては、前年同期末比19億10百万円増となりました。」
期首受注残高の減少が売上・営業損益に影響した一方、四半期末受注残高は前年同期末比で増加したとしている。