有利子負債への依存と金利上昇
FY2018に初出。25回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
日本ハウスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。142社中63社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに83社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 51.1 51.4」「債務償還年数 (年) 3.0 9.5」「インタレスト・カバレッジ・レシオ (倍) 19.3 6.4」
自己資本比率はわずかに上昇した一方、債務償還年数は3.0年から9.5年へ、インタレスト・カバレッジ・レシオは19.3倍から6.4倍へ悪化した。 - 2026-06-12悪化決算
「キャッシュ・フロー対有利子負債比率は、2025年４月期の3.0から2026年４月期の9.5へ上昇し、インタレスト・カバレッジ・レシオは19.3から6.4へ低下しております。」
自己資本比率は51.1％から51.4％へ上昇した一方、営業キャッシュ・フローを基準とする有利子負債負担指標は悪化している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に支払手形・工事未払金等の減少、未払法人税等の減少、賞与引当金の減少、その他の流動負債の減少、及び短期借入金の増加、未成工事受入金の増加）の減少４億17百万円、固定負債（主に長期借入金の減少、及びリース債務の減少）の減少３億52百万円により、前連結会計年度末と比較して７億69百万円減少し、195億95百万円となりました。なお、自己資本は218億円、自己資本比率は52.4％となりました。」
負債が前連結会計年度末比7億69百万円減少し、自己資本比率は51.1％から52.4％へ上昇した。 - FY2025対処有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 48.3 51.1」「債務償還年数 (年) 8.6 3.0」「インタレスト・カバレッジ・レシオ (倍) 13.9 19.3」
自己資本比率が48.3％から51.1％へ上昇し、債務償還年数は8.6年から3.0年へ短縮、インタレスト・カバレッジ・レシオは13.9倍から19.3倍へ上昇した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の減少、未成工事受入金の減少、及び工事未払金の増加、未払法人税の増加、その他の流動負債の増加）の減少22億12百万円、固定負債（主に長期借入金の減少、及びリース債務の増加）の減少１億27百万円により、前連結会計年度末と比較して23億39百万円減少し、196億31百万円となりました。なお、自己資本は218億70百万円、自己資本比率は52.3％となりました。」
短期借入金等の減少により負債が前連結会計年度末比23億39百万円減少し、自己資本比率は48.3％から52.3％へ上昇した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 51.1 48.3」「債務償還年数 (年) 3.8 8.6」「インタレスト・カバレッジ・レシオ (倍) 11.5 13.9」
自己資本比率が51.1％から48.3％へ低下し、債務償還年数は3.8年から8.6年へ悪化しており、有利子負債への依存を示す財務負担が拡大している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「なお、自己資本は207億63百万円、自己資本比率は46.4％となりました。」
自己資本比率は前年度末の51.1％から46.4％へ低下し、短期借入金の増加等による財務負担の拡大が示されている。 - FY2023財務負担指標の一部改善とカバレッジ低下有価証券報告書
「自己資本比率 (％) 48.2 51.1」「債務償還年数 (年) 4.3 3.8」「インタレスト・カバレッジ・レシオ (倍) 13.2 11.5」
自己資本比率は48.2％から51.1％へ上昇し、債務償還年数も4.3年から3.8年へ短縮した一方、インタレスト・カバレッジ・レシオは13.2倍から11.5倍へ低下した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の増加、未成工事受入金の増加、及び支払手形・工事未払金等の減少、１年内返済予定の長期借入金の減少、未払法人税等の減少、賞与引当金の減少、その他の流動負債の減少）の増加29億20百万円、固定負債（主に長期借入金の増加、リース債務の増加、役員退職慰労引当金の増加、及び社債の減少）の増加２億85百万円により、前連結会計年度末と比較して32億５百万円増加し、275億７百万円となりました。なお、自己資本は205億30百万円、自己資本比率は42.4％となりました。」
短期借入金等の増加により負債が前年度末比32億05百万円増加し、自己資本比率も48.2％から42.4％へ低下している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の増加、未成工事受入金の増加、その他の流動負債の増加、及び工事未払金の減少、未払法人税等の減少、賞与引当金の減少）の増加32億56百万円、固定負債（主にリース債務の増加、その他の固定負債の増加、及び長期借入金の減少、社債の減少）の増加20百万円により、前連結会計年度末と比較して32億77百万円増加し、275億78百万円となりました。なお、自己資本は204億83百万円、自己資本比率は42.3％となりました。」
短期借入金の増加等により負債が前年度末比32億77百万円増加し、自己資本比率は前年度末の48.2％から42.3％へ低下している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の増加、未成工事受入金の増加、及び工事未払金の減少、未払法人税等の減少、賞与引当金の減少、その他の流動負債の減少）の増加20億84百万円、固定負債（主に長期借入金の減少、社債の減少、リース債務の減少）の減少３億５百万円により、前連結会計年度末と比較して17億78百万円増加し、260億79百万円となりました。なお、自己資本は211億93百万円、自己資本比率は44.5％となりました。」
短期借入金の増加等により負債が17億78百万円増加し、自己資本比率は前年度末の48.2％から44.5％へ低下している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「自己資本比率 51.0 48.2」「債務償還年数 2.9 4.3」「インタレスト・カバレッジ・レシオ 18.2 13.2」
自己資本比率は51.0％から48.2％へ低下し、債務償還年数は2.9年から4.3年へ、インタレスト・カバレッジ・レシオは18.2倍から13.2倍へ変化した。財務負担を示す指標が前年度より悪化している。 - FY2022-Q3負債増加継続と自己資本比率の更新有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の増加、未成工事受入金の増加、１年内償還予定の社債の増加、及び工事未払金の減少、１年内返済予定の長期借入金の減少、その他の流動負債の減少、未払法人税等の減少、賞与引当金の減少）の増加18億90百万円、固定負債（主に長期借入金の増加、及びリース債務の減少、その他固定負債の減少、社債の減少）の増加23億79百万円により、前連結会計年度末と比較して42億69百万円増加し、251億64百万円となりました。なお、自己資本は216億45百万円、自己資本比率は45.9％となりました。」
短期借入金や長期借入金の増加等により負債は前連結会計年度末比42億69百万円増加した。自己資本比率は45.9％となり、前年度末の51.0％を下回っている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の増加、未成工事受入金の増加、１年内償還予定の社債の増加、及び工事未払金の減少、１年内返済予定の長期借入金の減少、未払法人税等の減少、賞与引当金の減少）の増加29億73百万円、固定負債（主に長期借入金の増加、及びその他固定負債の減少、社債の減少、リース債務の減少）の増加25億66百万円により、前連結会計年度末と比較して55億40百万円増加し、264億34百万円となりました。なお、自己資本は210億33百万円、自己資本比率は44.0％となりました。」
短期借入金、長期借入金等の増加により負債が55億40百万円増加し、自己資本比率は前年度末の51.0％から44.0％へ低下した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「なお、自己資本は210億20百万円、自己資本比率は44.4％となりました。」
負債増加を背景に、自己資本比率は前連結会計年度末の51.0％から44.4％へ低下している。 - FY2021債務返済負担指標の改善有価証券報告書
「自己資本比率 55.3 51.0」「債務償還年数 5.5 2.9」「インタレスト・カバレッジ・レシオ 7.6 18.2」
自己資本比率は低下した一方、債務償還年数は5.5年から2.9年、インタレスト・カバレッジ・レシオは7.6倍から18.2倍へ改善した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の増加、未成工事受入金の増加、１年内返済予定の長期借入金の増加、及び支払手形・工事未払金等の減少、賞与引当金の減少）の増加42億73百万円、固定負債（主に社債の増加、長期借入金の増加、その他の固定負債の増加、及びリース債務の減少）の増加24億４百万円により、前連結会計年度末と比較して66億77百万円増加し、248億85百万円となりました。なお、自己資本は205億33百万円、自己資本比率は44.9％となりました。」
短期借入金、社債、長期借入金等の増加により負債が前連結会計年度末比66億77百万円増加し、自己資本比率も44.9％へ低下した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の増加、及び工事未払金の減少）の増加18億28百万円、固定負債（主に社債の増加、長期借入金の増加、及びリース債務の減少）の増加24億29百万円により、前連結会計年度末と比較して42億57百万円増加し、224億64百万円となりました。なお、自己資本は205億96百万円、自己資本比率は47.5％となりました。」
短期借入金、社債および長期借入金の増加等により負債が前連結会計年度末比42億57百万円増加し、自己資本比率は47.5％となっている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の増加、及び工事未払金の減少、賞与引当金の減少）の増加26億78百万円、固定負債（主に社債の増加、長期借入金の増加、及びリース債務の減少）の増加25億27百万円により、前連結会計年度末と比較して52億５百万円増加し、234億12百万円となりました。なお、自己資本は208億91百万円、自己資本比率は46.9％となりました。」
社債・借入金の増加等により負債が52億05百万円増加し、自己資本比率は46.9％となっている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「自己資本比率（％）52.7 55.3」「債務償還年数（年）1.2 5.5」「インタレスト・カバレッジ・レシオ（倍）28.8 7.6」
自己資本比率は上昇した一方、債務償還年数は1.2年から5.5年、インタレスト・カバレッジ・レシオは28.8倍から7.6倍へ悪化している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の増加、及び工事未払金の減少、未払法人税等の減少、賞与引当金の減少）の増加40億15百万円、固定負債（主に長期借入金の減少、退職給付に係る負債の減少、及びリース債務の増加、役員退職慰労引当金の増加）の減少１億19百万円により、前連結会計年度末と比較して38億96百万円増加し、238億91百万円となりました。」「自己資本比率は46.9％となりました。」
短期借入金の増加を主因に負債が前連結会計年度末比38億96百万円増加し、自己資本比率は46.9％となっている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の増加、及び工事未払金の減少、未払法人税等の減少、その他の流動負債の減少）の増加27億92百万円、固定負債（主に長期借入金の減少、退職給付に係る負債の減少、及びリース債務の増加、役員退職慰労引当金の増加）の減少33百万円により、前連結会計年度末と比較して27億58百万円増加し、227億53百万円となりました。」
短期借入金の増加を主因に負債が前連結会計年度末比27億58百万円増加し、財務負担が拡大している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「負債は、流動負債（主に短期借入金の増加、及び工事未払金の減少、その他の流動負債の減少）の増加18億27百万円、固定負債（主に長期借入金の減少、及びリース債務の増加）の減少41百万円により、前連結会計年度末と比較して17億86百万円増加し、217億81百万円となりました。」
短期借入金の増加を主因として負債が前連結会計年度末比で増加し、自己資本比率も48.9％となっている。 - FY2019対処有価証券報告書
「自己資本比率は、前連結会計年度末と比較して3.3ポイント上昇し52.7％となりました。」「債務償還年数（年）1.2」「インタレスト・カバレッジ・レシオ（倍）28.8」
自己資本比率が上昇し、債務償還年数とインタレスト・カバレッジ・レシオも改善しており、財務負担の指標は前年度より低減している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当期末の有利子負債残高及びその総資産に占める割合は、それぞれ75億92百万円（18.6％）、80億63百万円（18.7％）と依存度が高いため、金利の上昇等は当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
提出会社およびグループの有利子負債残高と総資産比率を示し、金利上昇リスクを記載している。