Komori
ピーエス・コンストラクション(1871)・施策前進

PC技術・在来技術の改良と産学官共同研究

FY2017に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

16記載
10年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017 – FY2018前進FY2019 – FY2021再掲FY2023-Q2 – FY2024-Q32017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 220212022: 320222023: 220232024: 220242025: 220252026: 12026
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新製品・既存製品改良と生産工程合理化の研究開発50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風51社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は1,024百万円であります。」

    研究開発費は前年度795百万円から1,024百万円へ増加し、環境負荷低減、大規模更新、DX等の開発を進めている。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、3億円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費3億円を開示している。
  3. FY2025再定義有価証券報告書

    「2024年度は、より進化させたピーエス・コンストラクショングループの建設システム『ピーエス・コンストラクション More Advanced Construction System』の構築を新しい開発ビジョンに掲げ、①建設プロセスのデジタライゼーションと自動化、②デジタル技術を活用した技術の伝承と人財育成の推進など業務プロセス全体の変革に向けたDXロードマップを作成しました。」

    従来のPC・在来技術改良や産学官共同研究を含む研究開発テーマが、More Advanced Construction SystemとDXロードマップによる建設プロセス全体の変革へ再整理された。研究開発費は795百万円である。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は821百万円であります。」

    研究開発費は前年度の625百万円から821百万円へ増加した。PSMAXの展開に加え、環境負荷低減コンクリート、大規模更新関連技術、脱塩工法、PCa基礎フーチング等の開発を進めている。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、5億33百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は533百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を引き続き記載している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、3億48百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費348百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、1億75百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費175百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、2億89百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は2億89百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は625百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費は前年度569百万円から625百万円へ増加した。上げ越し管理システム、PCプレキャスト舗装版、遠隔監視システム、扁平PC梁工法等の開発状況を記載している。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、4億44百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費444百万円を開示しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の金額は、2億66百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は2億66百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  12. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は569百万円であります。」

    研究開発を継続し、研究開発費は前年度の539百万円から569百万円へ増加した。上げ越し管理、PCプレキャスト舗装版、脱塩工法、PC梁開孔補強工法などの成果を記載している。
  13. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動の主な成果ならびに主要案件は次のとおりであります。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は539百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発費は前年度480百万円から539百万円へ増加した。生産性向上技術、壁高欄、軌道スラブ、電気防食、PCa工法などの成果・案件を記載している。
  14. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は480百万円であります。」

    PC技術・在来技術の改良や新規分野参入、産学官共同研究を継続し、当年度の研究開発費480百万円と複数の開発成果を記載した。
  15. FY2018再掲有価証券報告書

    「本社に技術開発部門を配備し、プレストレストコンクリート(以下、「PC」という)技術および在来技術の改良、新規分野への参入を目指し、効率的に成果をあげることを目的とした研究開発活動を積極的に推進しております。また、新しいニーズに応えるため、先進技術の調査、情報の収集をはじめ、産・学・官との共同研究を積極的に推進しております。」

    PC・在来技術の改良、新規分野参入、先進技術調査、産学官共同研究を行う研究開発方針を引き続き示している。
  16. FY2017初出有価証券報告書

    「本社に技術開発部門を設置し、プレストレストコンクリート(以下、「PC」という)技術及び在来技術の改良、新規分野への参入を目指し、効率的に成果を上げることを目的とした研究開発活動を積極的に推進しております。また、新しいニーズに応えるため、先進技術の調査、情報の収集をはじめ、産・学・官との共同研究を積極的に推進しております。」

    技術開発部門を中心に、PC・在来技術の改良、新規分野参入、先進技術調査、産学官共同研究を進める研究開発方針を示している。
一緒に動いた変遷

「新工法・新技術、工場再構築、情報関連への内部留保活用」は、この変遷が動いた16回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新工法・新技術、工場再構築、情報関連への内部留保活用6回
  3. 2中期経営計画期間の配当性向平均23%以上5回
  4. 3大規模更新・メンテナンス・PC建築への注力4回
  5. 4生産性向上技術・設備・システムのグループ横断推進組織4回
  6. 5中期経営計画2019による収益基盤強化と成長分野拡大4回
  7. 62026年度に受注・売上規模1,300億円超と営業利益率4%以上3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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