技術資格・教育・情報化技術による現場力と競争力の強化
FY2016に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- 2026-11-09前進決算説明資料
「第15次中期経営計画に掲げる生産性向上に向け、全社での生成AI活用と現場支援AIの開発を進めています。」
全社員向け生成AIサービスの導入と現場支援AIの開発を示し、DX・AI活用による生産性向上を具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年度より全社横断的なDX推進部門を立ち上げ、全社の生成AI・ICTの活用を推し進めております。DX化による生産性向上と、建設業の働き方改革にあわせた環境整備に取り組んでいます。」
従来の情報化技術・建設DXの活用を、2026年度の全社横断的なDX推進部門、生成AI・ICT活用として具体化している。 - 2026-05-13前進決算
「当社グループは、ESG／SDGSに配慮した企業活動を通じて、建設業従事者の処遇改善と生産性向上を推進するとともに、安全と品質の確保並びに工期遵守を優先しながら鋭意事業活動を展開してまいりました。」
生産性向上の手段として、建設業従事者の処遇改善とICT技術等の活用を引き続き明示している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは今期スタートした中期経営計画（2025～2027年度）に基づき、「事業領域の深耕と競争力強化」「DXの推進と固有技術の獲得」「人財の育成と働きやすい職場環境づくり」を重点施策として、各事業戦略を推進しております。」
従来の資格取得・教育・情報化技術による現場力強化が、新中期経営計画では「DXの推進と固有技術の獲得」という表現を含む重点施策として再整理された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、継続的に業務プロセスを再点検し、適正な工期設定や労務管理、DXの活用により働き方改革を推進してまいりました。」
DXの活用を含む情報化・現場力強化の取り組みを、生産性向上と働き方改革の文脈で継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、公共工事においては、総合評価方式により企業の技術力が重視されてきています。このような現状をふまえ、技術資格取得の奨励と教育指導の徹底による個々の技術力の向上を通じて現場力をアップさせるとともに、i-construction等の情報化技術や新技術の取り込みにより、提案力及び建設技術力の強化に全社一体となって取り組んでいます。」
技術資格取得、教育指導、i-construction等の情報化技術・新技術による現場力、提案力、建設技術力の強化を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは建設ＤＸによる生産性向上などの取組みをさらに推し進めながら事業活動を展開してまいりました。」
建設DXによる生産性向上を、技術・情報化による現場力強化の施策として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは建設デジタル技術の推進を強化し、生産性を高め、働き方改革の実現を図りながら事業活動を展開してまいりました。」
建設デジタル技術を推進し、生産性を高める施策を引き続き展開している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、建設事業において、ICT技術等を取り入れ、生産性を高め、契約工期の適正化を図ったことにより、売上総利益10億19百万円（同12.8％増）、経常利益は36百万円（前年同四半期は経常損失26百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は22百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失82百万円）となりました。」
ICT技術等の活用による生産性向上を、契約工期の適正化とともに引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、公共工事においては、総合評価方式により企業の技術力が重視されてきています。このような現状をふまえ、技術資格取得の奨励と教育指導の徹底による個々の技術力の向上を通じて現場力をアップさせるとともに、i-construction等の情報化技術や新技術の取り込みにより、提案力及び建設技術力の強化に全社一体となって取り組んでいます。」
技術資格取得、教育指導、i-construction等の情報化技術・新技術による現場力、提案力、建設技術力の強化を引き続き記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、公共工事においては、総合評価方式により企業の技術力が重視されてきています。このような現状をふまえ、技術資格取得の奨励と教育指導の徹底による個々の技術力の向上を通じて現場力をアップさせるとともに、i-construction等の情報化技術や新技術の取り込みにより、提案力及び建設技術力の強化に全社一体となって取り組んでいます。」
技術資格、教育指導、i-construction等による現場力・提案力・建設技術力の強化を引き続き記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、公共工事においては、総合評価方式により企業の技術力が重視されてきています。このような現状をふまえ、技術資格取得の奨励と教育指導の徹底による個々の技術力の向上を通じて現場力をアップさせるとともに、i-construction等の情報化技術や新技術の取り込みにより、提案力及び建設技術力の強化に全社一体となって取り組んでいます。」
技術資格取得、教育指導、i-construction等の情報化技術・新技術による現場力、提案力、建設技術力の強化を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、公共工事においては、総合評価方式により企業の技術力が重視されてきています。このような現状をふまえ、技術資格取得の奨励と教育指導の徹底による個々の技術力の向上を通じて現場力をアップさせるとともに、i-construction等の情報化技術や新技術の取り込みにより、提案力及び建設技術力の強化に全社一体となって取り組んでいます。」
技術資格取得、教育指導、i-construction等の情報化技術・新技術による現場力、提案力、建設技術力の強化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、公共工事においては、総合評価方式により企業の技術力が重視されてきています。このような現状をふまえ、技術資格取得の奨励と教育指導の徹底による個々の技術力の向上を通じて現場力をアップさせるとともに、i-construction等の情報化技術や新技術の取り込みにより、提案力及び建設技術力の強化に全社一体となって取り組んでいます。」
資格取得・教育、i-construction等の情報化技術・新技術による現場力、提案力、建設技術力の強化を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「技術資格取得の奨励と教育指導の徹底による個々の技術力の向上を通じて現場力をアップさせるとともに、国土交通省が推進するi-constructionのもと、ＩＣＴやＶＲ等の新技術を導入することにより、技術提案力の向上に取り組んでおります。」
資格・教育による技術力向上に加え、i-construction、ICT、VRの導入を技術提案力向上の施策として具体化している。 - FY2017前進有価証券報告書
「技術資格取得の奨励と教育指導の徹底による個々の技術力の向上を通じて現場力をアップさせ、i-construction等の情報化技術や新技術により省力化や競争力強化を全社一体となって取り組み、営業力とマネジメント力を磨き、社会・経済の動向に即した顧客対応の向上が最も重要であると認識しております。」
従来の資格取得・教育・情報化技術の方針に加え、i-construction等による省力化と競争力強化、営業力・マネジメント力の向上を具体的に示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術資格取得の奨励と教育指導の徹底による個々の技術力の向上を通じて現場力をアップさせ、情報化技術等の新技術による競争力強化を全社一体となって取り組み、営業力を磨き、社会・経済の動向に即した顧客対応の向上が最も重要であると認識しております。」
資格取得、教育、新技術の導入を具体的な競争力強化策として示している。