着工前準備と原価管理による工事採算性の向上
FY2016に初出。25回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益面につきましては、主力の建設事業において、適正な人員配置やICT技術等の活用により生産性を高めると共に、建設コストの変化に応じた適正価格での契約に努めたことから、営業利益は37億21百万円（同30.4％増）、経常利益は38億14百万円（同29.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は24億7百万円（同24.4％増）となりました。」
適正な人員配置、ICT技術等による生産性向上、建設コストに応じた適正価格契約を通じ、営業利益30.4％増、経常利益29.3％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、主力の建設事業において、売上高の増加とともに積極的なICT技術の導入等による生産性の向上により、売上総利益は32億40百万円（前年同期比28.5％増）、経常利益は15億3百万円（前年同期比65.9％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は9億60百万円（前年同期比69.1％増）となりました。」
積極的なICT技術の導入等による生産性向上と、売上総利益28.5％増、経常利益65.9％増という中間期の改善を記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「建設事業におきましては、売上高は204億41百万円（前年同期比3.3％減）となり、利益面につきましては、不採算工事の減少とともに、前期から繰り越した大型工事の利益率が改善したことから、セグメント利益は6億59百万円（同550.9％増）となりました。」
不採算工事の減少と繰越大型工事の利益率改善により、建設事業のセグメント利益が前年同期比550.9％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「建設事業におきましては、大型の手持ち工事が順調に進捗したことにより、売上高は494億25百万円（前年同期比14.7％増）となりました。利益面につきましても、一部工事において原材料価格等の上昇分が物価スライドにより、認められたことで採算性が向上したことにより、セグメント利益は20億31百万円（同26.4％増）となりました。」
大型手持ち工事の進捗に加え、一部工事で原材料価格上昇分が物価スライドにより認められ、建設事業のセグメント利益が26.4％増となった。 - FY2024-Q2コスト高で大型工事の採算性低下有価証券報告書
「損益面につきましては、建設事業において、ICT技術等を取り入れ生産性を高め、契約工期の適正化を図りましたが、建設資材の高騰、労務費の上昇等により、大型工事の採算性が低下したことから、売上総利益は22億3百万円（同4.1％減）となり、経常利益は3億35百万円（同37.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億64百万円（同46.2％減）となりました。」
ICT技術の活用や契約工期の適正化を進めた一方、建設資材高騰・労務費上昇により大型工事の採算性が低下し、利益指標が前年同期を下回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、建設事業において、ICT技術等を取り入れ、生産性を高め、契約工期の適正化を図ったことにより、売上総利益10億19百万円（同12.8％増）、経常利益は36百万円（前年同四半期は経常損失26百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は22百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失82百万円）となりました。」
ICT技術等の活用、生産性向上、契約工期の適正化を通じ、売上総利益が前年同期比12.8％増となり、経常損益も前年同期の損失から36百万円の利益へ転じた。 - FY2023資材価格高騰により建設事業利益率低下有価証券報告書
「建設事業におきましては、土木部門を中心に施工が順調に進捗したことにより、売上高は430億73百万円（前年同期比4.7％増）となりました。建設資材価格の高騰等による利益率の低下により、セグメント利益は16億6百万円（同12.9％減）となりました。」
施工進捗による増収の一方、建設資材価格の高騰等により利益率が低下し、建設事業のセグメント利益は前年同期比12.9％減となった。 - FY2023-Q3資材価格高騰を吸収できず建設事業利益率低下が継続有価証券報告書
「建設工事の施工が順調に進捗したことにより、売上高は315億96百万円（前年同四半期比3.7％増）となりましたが、資材価格の高騰等による建設コストの上昇分を価格交渉等では吸収しきれず利益率が低下したため、セグメント利益は7億97百万円（同30.5％減）となりました。」
施工進捗による増収の一方、資材価格高騰によるコスト上昇を価格交渉等で吸収できず、建設事業のセグメント利益が前年同期比30.5％減少した。 - FY2023-Q2資材価格高騰を価格交渉で吸収できず利益率低下有価証券報告書
「建設事業におきましては、繰越工事の施工が順調に進捗したことにより、売上高は193億68百万円（前年同四半期比3.2％増）となりましたが、資材価格の高騰等による建設コストの上昇分を価格交渉等では吸収しきれず利益率が低下したため、セグメント利益は3億45百万円（同41.5％減）となりました。」
繰越工事の施工は順調で増収となった一方、資材価格高騰による建設コスト上昇を価格交渉等で吸収できず、建設事業のセグメント利益が前年同期比41.5％減少した。 - FY2023-Q1長期大型工事進捗下で建設事業赤字転換有価証券報告書
「建設事業におきましては、長期大型工事の施工が順調に進捗したことにより、売上高は87億88百万円（前年同四半期比2.9％増）となり、セグメント損失は69百万円（前年同四半期は、セグメント利益２億17百万円）となりました。」
長期大型工事の施工は順調に進捗したものの、建設事業は前年同期のセグメント利益から69百万円の損失に転じた。 - FY2022ICT等の活用下でも建設事業セグメント利益減少有価証券報告書
「利益面では、複数の長期大型土木工事の利益率が向上したことなどにより、セグメント利益は18億44百万円（同12.0％減）となりました。」
長期大型土木工事の利益率は向上した一方、建設事業のセグメント利益は前年同期比12.0％減少した。 - FY2022-Q2建設事業セグメント利益の減少有価証券報告書
「建設事業におきましては、前年度からの繰越工事高及び当期受注高が増加したことにより、売上高は187億70百万円（前年同四半期比0.2％増）となりましたが、セグメント利益は5億91百万円（同37.8％減）となりました。」
前年度からの繰越工事高・当期受注高は増加した一方、建設事業のセグメント利益は前年同期比37.8％減少した。工事採算性の改善を示してきた流れとは異なる当四半期の実績である。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「建設事業におきましては、前期からの繰越工事が多かったことや長期大型土木工事の利益率が向上したことから、売上高は85億38百万円（前年同四半期比17.3％増）となり、セグメント利益は2億17百万円（同5336.1％増）となりました。」
長期大型土木工事の利益率向上により、建設事業のセグメント利益が前年同期比5336.1％増となり、工事採算性の改善が具体的な数値で示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「利益面につきましては、主力の建設事業において、適正な人員配置やICT技術等の活用を図ることで現場力を高め、営業利益は25億45百万円（同7.8％増）、経常利益は26億41百万円（同13.7％増）となりました。」
適正な人員配置とICT技術等の活用により現場力を高め、営業利益25億45百万円、経常利益26億41百万円と前年同期を上回った。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「建設事業におきましては、前年度からの繰越工事が減少したしたことから、売上高は309億68百万円（前年同四半期比1.8％減）となりました。利益面では、長期大型土木工事の利益率が向上したことなどにより、セグメント利益は15億96百万円（同35.5％増）となりました。」
長期大型土木工事の利益率向上により、建設事業のセグメント利益が前年同期比35.5％増となった。工事採算性の改善が第3四半期累計でも具体的な数値で示されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、大型土木工事の利益率の向上等により、売上総利益は27億95百万円（同7.3％増）となり、経常利益は11億7百万円（同36.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は7億55百万円（同49.8％増）となりました。」
大型土木工事の利益率向上により、売上総利益が前年同期比7.3％増となった。工事採算性の改善が具体的な数値で示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益面につきましては、主力の建設事業において、適正な人員配置や原価管理の徹底を図ることで現場力を高め、営業利益は23億60百万円（同42.3％増）、経常利益は23億23百万円（同35.7％増）となりました。」
適正な人員配置・原価管理の徹底を継続し、営業利益は前年同期比42.3％増、経常利益は35.7％増となったと説明している。 - FY2019工事利益率低下により建設事業利益減有価証券報告書
「建設事業におきましては、順調に工事が進捗したことにより、売上高は403億66百万円（前年同期比1.6％増）となりました。利益面につきましては、工事利益率が低下したことにより、セグメント利益は12億56百万円（同3.6％減）となりました。」
工事の進捗により建設事業は増収となった一方、工事利益率の低下によりセグメント利益は前年同期比3.6％減少した。 - FY2019-Q3利益率堅調も減収を補えず有価証券報告書
「損益面につきましては、建設工事部門の利益率は堅調なものの、売上高の減少を補うには至らず、売上総利益は35億89百万円（前年同四半期比7.7％減）となり、経常利益は9億58百万円（前年同四半期比26.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は6億30百万円（前年同四半期比33.0％減）となりました。」
建設工事部門の利益率は堅調だったものの、売上高の減少を補えず、売上総利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を下回った。 - FY2019-Q2建設工事部門の利益率改善も減収を補えず有価証券報告書
「損益面につきましては、建設工事部門の利益率は改善したものの、売上高の減少を補うには至らず、」
建設工事部門の利益率は改善したとする一方、売上高の減少を補うには至らなかったと説明している。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益面につきましては、主力の建設事業において、適正な人員配置や原価管理の徹底を図ることにより、営業利益は17億58百万円（同0.8％増）、経常利益は18億30百万円（同2.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は12億69百万円（同1.6％増）となりました。」
適正な人員配置と原価管理の徹底を継続し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益が前年を上回ったと説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主力の建設事業において、適正な人員配置や原価管理の徹底を図ることで現場力を高めたものの、土木工事で前期に比べ工事利益率が低下した」
適正な人員配置と原価管理の徹底を現場力向上策として継続している一方、土木工事の利益率低下も記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「工事着工前の準備や原価管理の徹底を図ることにより現場力を高めたことや資材費等の上昇が当初見込みを下回ったことから、工事利益率が好転したことも大きな要因となっております。」
着工前準備と原価管理を、現場力および工事利益率の改善要因として説明している。